Behind the story 2020tokyo-18-1&2

■「初めて読まれる方へ」■
・・・・・・小学生時代からの幼なじみである船橋君とは、偶然にも中堅の広告代理店の同期入社となる。その15年後、船橋君の長女みどり君は名門のプロテスタントの中高一貫校の学生になり、彼女は深田恭子似の絶世の美女に育っていた。僕は美大で油彩を学び、船橋君は東京六大学の商学部で学んだ。みどり君と僕はピュアな慕情関係となってしまった。僕の娘千鶴もみどり君の学校で一緒だが仲は余り良くない。それから数年後、2013年に2020夏季五輪の開催が東京に決定。すでに都庁に就職していたみどり君は五輪準備委員会のメンバーとなった。だが、東京に決定したとは言え、問題が次から次と津波のように押し寄せる。2020東京五輪は本当に大丈夫なのだろうかと、この目で追い続けるのは、時代の証言者としての責務でもある。開催までの出来事とフィクションでのエンターテインメント性を織り交ぜながら話を進めていきます。

★目次・進捗状況★
「はい、こちら２０２０東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）
＜2015年～20208月の開催日まで継続予定です＞
■［2015］第一章　その一～その四
■［2015］第二章　その一～その六
■［2015］第三章　その一～その八
■［2016」第四章から第七章
■［2017」第八章から第十章
■［2018」第十一章から第十三章
■［2019」第十四章から第十八章
■［2020」第十九章から第二十章（予定）

＜登場人物＞

・僕：中山正輝
・僕の妻：恵理子（野猿系）
・僕の長女：千鶴（野猿系）
・同僚：船橋真吾（イケメン系：代表権のないくろくま広告社社長）
・船橋くんの妻：美智子夫人（ハイソ系：くろくま広告社会長＜実質的な経営者＞）
・船橋くんの娘：絶世の美女：みどり君
・銀座マネキン嬢（昼は銀座通りのマネキン嬢、夜は銀座のサロン嬢：ユキ、ナオミ、サトミ、ミキ他。全員国立大出身のインテリ）
・安土城天守閣での時空を超えた歴史上の人物の面々。
・美大の後輩：安藤（アートディレクター、ソラミミスト：今東光似の毒舌家）
・くろくま広告社元会長：広瀬弘文（美智子夫人の父）
・銀座の若旦那衆他
・霞ヶ関官僚、国会議員他
・その他随増殖・・

「はい、こちら2020東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）

第十八章　「2020東京五輪クライシス」

＜第十八章：その一＞

　2019年10月22日、令和天皇・皇后の即位の礼正殿の儀が行われた。内外約2000人を迎賓され、無事日程を終えられた。個人的には平成天皇・皇后時代でほとんど馴染んでいたせいか退位にはとても残念に思えた。祖父は近衛軍団属していたのにもかかわらず、226事件の叛乱側に付いた。昭和天皇に対するわだかまりを終生押さえがたくしていたことを祖母からよく聞かされたものだ。私が三歳の折、復員して10年後の祖父の臨終の床にいて祖母が泣いていた記憶がかすかだが残っている。日本人として皇室に対する畏敬の念は変わらないが、在位する人により相対的な評価は存在する。こと昭和天皇に対するわだかまりは祖父のDNAを受け継いだ者にとっては捨て去ることはできない。その点では戦後の混乱期で皇太子になられた平成天皇・美智子皇后様には尊敬の念は終生揺らぐことはないだろう。自分がこの世を去ったあとでもご在位はあるだろうと察する令和天皇・皇后に対しては馴染みはまだないが、平成天皇・皇后以上の敬いと親しみが今後増すことを切に願っている。
　IOCのバッハ会長が国際陸連会長のアドバイスを受け、開催都市の東京都に打診することなくトップダウンで札幌に決定したと事後通告していたことがわかった。気候の変動のせいか今では東京でも札幌でも真夏の気温は同じくらいにもかかわらずだ。確かに札幌の方が気温が高い日もあった。穿った見方かもしれないが、日本は戦後74年間米国の植民地と化していることで、彼らの人種的な優越意識が先行してしまった感があると思うのは自分だけだろうか。中東のドーハで世界陸上を開催するとき、マラソンや競歩で世界陸連は酷暑や高湿度で参加選手達に異変が起こるくらいの予測はできていたはずだ。予測通りドーハのマラソンと競歩では深夜の競技開始にもかかわらず参加選手への大きな負担となり相次ぐリタイアが続出した。これでは東京も危ないと思い、世界陸連はIOCのバッハ会長に直談判したという。常識的に見て、開催地変更は「世界陸連→東京都＆IOC→総会での調整案」が妥当だとは思うが、突如としたIOCのバッハ会長が決断した背景には、東京に対する失望感があったのではないかと考えている。なぜなら、東京に誘致を決定したまでは良かったが、安倍首相の原発汚染水の完全コントロール発言（しかしこれはそうではなかった。今でも問題は山積中)、新国立競技場ZAHA案の撤回、エンブレムの盗作問題、誘致での裏金問題（進行中）、開催都知事達の不祥事、日本のスポーツ界の不祥事の数々などが噴出し、IOCでもさぞかし嘆いていたことだろう。バッハ会長は、2020東京五輪の成功よりも、史上最低の五輪大会でもかまわないという心理はないわけではないと思う。米国のテレビ局が放映権を独占しているあまり、アスリートよりも視聴者優先になってしまったのは問題だ。例えば平昌冬季五輪では厳冬の吹雪の深夜に決勝を開催したのはどう見ても非常識に思える。商業主義に走りすぎた五輪の体質は見直しの時期に来ている。酷暑での五輪はマラソン・競歩だけではない。他の方面からの要求も今後増してくるのではないだろうか。小池都知事が最終決定者であるIOCに断固として対立することにもなれば、マラソン・競歩の中止どころか、東京開催をIOCに剥奪または変更される可能性も残っている。まさしく2020東京五輪クライシスだ。

＜第十八章：その二＞

　2019年のラグビーワールドカップが日本で開催され、残るはイングランドと南アフリカの決勝を残すのみとなった。日本のチームは半数が外国人でネイティブジャパンではないが、世界のスポーツは国籍が入り乱れての戦いとなるのだろうか。リーチ・マイケル率いる日本は予想外の活躍で予選では4連勝を飾り、16強の仲間入りを果たした。ラグビーはサッカーや野球とかに比べいささかまだメジャーではない立ち位置にあると思うが、W杯での善戦でにわかファンがどっと押し寄せた。体力がものを言うシンプルすぎるスポーツなだけに、逆に試合技術や戦略の是非に注力しなくても楽しめるスポーツという認識を植え付けられたのではないだろうか。
　年金財政が揺れに揺れている。在職老齢年金が廃止になるという報道を目にした人は多いとは思うが、仮に廃止になったとするとおよそ年額一兆円もの財政支出が必要となる懸念から、慎重な議論が進められてはいる。もし廃止になったら得をする世代が出てきて、年額120万円もの年金が支給されることになる。一般企業の一年分の相当額となるから、得をする世代も出てくる。65歳までは28万円の縛りがあるが、企業の雇用義務が65歳までなのだから現状維持でもいい気がする。65歳以上の就労では多くは稼げないから現状維持でいいと考える。ただし、月収の計算では月額給与と賞与、交通費(給与扱いになる）の合算である事を忘れてはいけない。特に通勤交通費では多額の方もいるだろうから再確認してみよう。特に年金関係では月給と賞与は別々で標準月収で年額計算されている。70歳までの雇用は企業の努力義務だがこれを早急に義務化し、75歳までの雇用は企業の努力義務にすれば高齢者の就労意欲は減退することはないと思う。将来年金を受給する現役世代の反対は多いと思うし、年金財政の健全化の方を優先するべきだろう。廃止によって得をする世代の記事が週刊誌で報じられてはいるが、それによって不利を被る世代との確執は避けられなくなる。
　新閣僚の相次ぐ失言や非常識な発信が目を覆うほど巷を闊歩している。世界からみれば、日本の議員はその程度のものかと冷笑されているに違いない。それが現実で起こっているのだから、その責任は主権である我ら国民ということになる。萩生田文部科学大臣の「身の丈」発言が批判されても形だけの謝罪でマスメディアは突っつこうとしないのは問題だ。経産大臣や法務大臣らが公選法違反に抵触してもお構いなし、小池都知事のマラソン・競歩の北方領土開催発言、環境大臣の身の丈に追いつかない答弁やセクシー発言、日本政府が被爆国でありながら核兵器禁止条約に署名できない不条理など、常識を疑う為政者の姿を見るたびに、226事件の青年将校の純粋な叛乱動機の心理が思い浮かんでくる。埼玉県知事と大野参議院議員の入れ替え茶番劇に有権者達はかなりしらけていた。与野党を問わず、議員特権が横行するのが絶えないのはこの国の政が腐れかけている証拠だ。日本はもはや先進国ではないそうだ。戦後の日本は先進国という幻想は永年の米軍駐留という歴史のなかで生まれ、本当の意味での日本国の完全独立を阻んでいる。サンフランシスコ講和条約は米国だけとのもので、東南アジア諸国とではない。為政者の知的レベルと常識性にはもはや期待してはいけない。極端な話、一時的な軍事政権を作り正常な政治を取り戻すカンフル剤が必要なのかもしれない。私の次の世代に日本のカストロやゲバラが生まれないとも限らない。安倍政権では全く期待できないが、未来の日本のために、いま必要なことは議員報酬制度や公務員の改革を見直すことだ。

迫り来る解散総選挙Xデー。

　消費税10％による経済への悪影響の把握と発表が出回るのは年明けとなる。五輪後ではかなりの不況が見込まれている。11月20日を過ぎれば安倍首相の憲政史上最長在職日数が決まる。来年総選挙をやるのには相当なリスクが生じる。解散総選挙をやるのなら年内しかないと言う憶測も成り立つ。消費税による影響を気にせず憲法改正だけに腐心できる環境は今しかない。私が安倍さんならやらないと見せかけて解散する。議席数は大幅に減るだろうが、国民の政治的無関心の状況から与党での過半数は確実だからだ。それだけ議会制民主主義は危機的状況ともいえるのだが、無党派層は山本太郎率いる党派に票を入れ、立憲や国民は窮地に立たされる。彼らの票も山本側に行くだろうとみている。新たな日本新党が脚光を浴びるかもしれない。そして小泉環境相は短命に終わるだろう。

議員報酬制度

　2019年のラグビーワールドカップが日本で開催され、残るはイングランドと南アフリカの決勝を残すのみとなった。日本のチームは半数が外国人でネイティブジャパンではないが、世界のスポーツは国籍が入り乱れての戦いとなるのだろうか。リーチ・マイケル率いる日本は予想外の活躍で予選では4連勝を飾り、16強の仲間入りを果たした。ラグビーはサッカーや野球とかに比べいささかまだメジャーではない立ち位置にあると思うが、W杯での善戦でにわかファンがどっと押し寄せた。体力がものを言うシンプルすぎるスポーツなだけに、逆に試合技術や戦略の是非に注力しなくても楽しめるスポーツという認識を植え付けられたのではないだろうか。
　年金財政が揺れに揺れている。在職老齢年金が廃止になるという報道を目にした人は多いとは思うが、仮に廃止になったとするとおよそ年額一兆円もの財政支出が必要となる懸念から、慎重な議論が進められてはいる。もし廃止になったら得をする世代が出てきて、年額120万円もの年金が支給されることになる。一般企業の一年分の相当額となるから、得をする世代も出てくる。65歳までは28万円の縛りがあるが、企業の雇用義務が65歳までなのだから現状維持でもいい気がする。65歳以上の就労では多くは稼げないから現状維持でいいと考える。ただし、月収の計算では月額給与と賞与、交通費(給与扱いになる）の合算である事を忘れてはいけない。特に通勤交通費では多額の方もいるだろうから再確認してみよう。特に年金関係では月給と賞与は別々で標準月収で年額計算されている。70歳までの雇用は企業の努力義務だがこれを早急に義務化し、75歳までの雇用は企業の努力義務にすれば高齢者の就労意欲は減退することはないと思う。将来年金を受給する現役世代の反対は多いと思うし、年金財政の健全化の方を優先するべきだろう。廃止によって得をする世代の記事が週刊誌で報じられてはいるが、それによって不利を被る世代との確執は避けられなくなる。
　新閣僚の相次ぐ失言や非常識な発信が目を覆うほど巷を闊歩している。世界からみれば、日本の議員はその程度のものかと冷笑されているに違いない。それが現実で起こっているのだから、その責任は主権である我ら国民ということになる。萩生田文部科学大臣の「身の丈」発言が批判されても形だけの謝罪でマスメディアは突っつこうとしないのは問題だ。経産大臣や法務大臣らが公選法違反に抵触してもお構いなし、小池都知事のマラソン・競歩の北方領土開催発言、環境大臣の身の丈に追いつかない答弁やセクシー発言、日本政府が被爆国でありながら核兵器禁止条約に署名できない不条理など、常識を疑う為政者の姿を見るたびに、226事件の青年将校の純粋な叛乱動機の心理が思い浮かんでくる。埼玉県知事と大野参議院議員の入れ替え茶番劇に有権者達はかなりしらけていた。与野党を問わず、議員特権が横行するのが絶えないのはこの国の政が腐れかけている証拠だ。日本はもはや先進国ではないそうだ。戦後の日本は先進国という幻想は永年の米軍駐留という歴史のなかで生まれ、本当の意味での日本国の完全独立を阻んでいる。サンフランシスコ講和条約は米国だけとのもので、東南アジア諸国とではない。為政者の知的レベルと常識性にはもはや期待してはいけない。極端な話、一時的な軍事政権を作り正常な政治を取り戻すカンフル剤が必要なのかもしれない。私の次の世代に日本のカストロやゲバラが生まれないとも限らない。安倍政権では全く期待できないが、未来の日本のために、いま必要なことは議員報酬制度や公務員の改革を見直すことだ。

Behind the story 2020tokyo-18-1

■「初めて読まれる方へ」■
・・・・・・小学生時代からの幼なじみである船橋君とは、偶然にも中堅の広告代理店の同期入社となる。その15年後、船橋君の長女みどり君は名門のプロテスタントの中高一貫校の学生になり、彼女は深田恭子似の絶世の美女に育っていた。僕は美大で油彩を学び、船橋君は六大学の商学部で学んだ。みどり君と僕はピュアな慕情関係となってしまった。僕の娘千鶴もみどり君の学校で一緒だが仲は余り良くない。それから数年後、２０２０夏季五輪の開催が東京に決定。すでに都庁に就職していたみどり君は五輪準備委員会のメンバーとなった。だが、東京に決定したとは言え、問題が次から次と津波のように押し寄せる。２０２０東京は本当に大丈夫なのだろうかと、この目で追い続けるのは、時代の証言者としての責務でもある。開催までの出来事とフィクションでのエンターテインメント性を織り交ぜながら話を進めていきます。・：・・・・

★目次・進捗状況★
「はい、こちら２０２０東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）
＜2015年～20208月の開催日まで継続予定です＞
■［2015］第一章　その一～その四
■［2015］第二章　その一～その六
■［2015］第三章　その一～その八
■［2016」第四章～第七章
■［2017」第八章～第十章
■［2018」第十一章～第十三章
■［2019」第十四章～第十八章
■［2020」第十九章から第二十章（予定）

＜主な登場人物＞

・僕：中山正輝
・僕の妻：恵理子（野猿系）
・僕の長女：千鶴（野猿系）
・同僚：船橋真吾（イケメン系：代表権のないくろくま広告社社長）
・船橋くんの妻：美智子夫人（ハイソ系：くろくま広告社会長＜実質的な経営者＞）
・船橋くんの娘：絶世の美女：みどり君
・銀座マネキン嬢（昼は銀座通りのマネキン嬢、夜は銀座のサロン嬢：ユキ、ナオミ、サトミ、ミキ他。全員国立大出身のインテリ）
・安土城天守閣での時空を超えた歴史上の人物の面々。
・美大の後輩：安藤（アートディレクター、ソラミミスト：今東光似の毒舌家）
・くろくま広告社元会長：広瀬弘文（美智子夫人の父）
・銀座の若旦那衆他
・霞ヶ関官僚、国会議員他
・その他随増殖・・

「はい、こちら2020東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）

第十八章　「2020東京五輪クライシス」

＜第十八章：その一＞

　2019年10月22日、令和天皇・皇后の即位の礼正殿の儀が行われた。内外約2000人を迎賓され、無事日程を終えられた。個人的には平成天皇・皇后時代でほとんど馴染んでいたせいか退位にはとても残念に思えた。祖父は近衛軍団属していたのにもかかわらず、226事件の叛乱側に付いた。昭和天皇に対するわだかまりを終生押さえがたくしていたことを祖母からよく聞かされたものだ。私が三歳の折、復員して10年後の祖父の臨終の床にいて祖母が泣いていた記憶がかすかだが残っている。日本人として皇室に対する畏敬の念は変わらないが、在位する人により相対的な評価は存在する。こと昭和天皇に対するわだかまりは祖父のDNAを受け継いだ者にとっては捨て去ることはできない。その点では戦後の混乱期で皇太子になられた平成天皇・美智子皇后様には尊敬の念は終生揺らぐことはないだろう。自分がこの世を去ったあとでもご在位はあるだろうと察する令和天皇・皇后に対しては馴染みはまだないが、平成天皇・皇后以上の敬いと親しみが今後増すことを切に願っている。
　IOCのバッハ会長が国際陸連会長のアドバイスを受け、開催都市の東京都に打診することなくトップダウンで札幌に決定したと事後通告していたことがわかった。気候の変動のせいか今では東京でも札幌でも真夏の気温は同じくらいにもかかわらずだ。確かに札幌の方が気温が高い日もあった。穿った見方かもしれないが、日本は戦後74年間米国の植民地と化していることで、彼らの人種的な優越意識が先行してしまった感があると思うのは自分だけだろうか。中東のドーハで世界陸上を開催するとき、マラソンや競歩で世界陸連は酷暑や高湿度で参加選手達に異変が起こるくらいの予測はできていたはずだ。予測通りドーハのマラソンと競歩では深夜の競技開始にもかかわらず参加選手への大きな負担となり相次ぐリタイアが続出した。これでは東京も危ないと思い、世界陸連はIOCのバッハ会長に直談判したという。常識的に見て、開催地変更は「世界陸連→東京都＆IOC→総会での調整案」が妥当だとは思うが、突如としたIOCのバッハ会長が決断した背景には、東京に対する失望感があったのではないかと考えている。なぜなら、東京に誘致を決定したまでは良かったが、安倍首相の原発汚染水の完全コントロール発言（しかしこれはそうではなかった。今でも問題は山積中)、新国立競技場ZAHA案の撤回、エンブレムの盗作問題、誘致での裏金問題（進行中）、開催都知事達の不祥事、日本のスポーツ界の不祥事の数々などが噴出し、IOCでもさぞかし嘆いていたことだろう。バッハ会長は、2020東京五輪の成功よりも、史上最低の五輪大会でもかまわないという心理はないわけではないと思う。米国のテレビ局が放映権を独占しているあまり、アスリートよりも視聴者優先になってしまったのは問題だ。例えば平昌冬季五輪では厳冬の吹雪の深夜に決勝を開催したのはどう見ても非常識に思える。商業主義に走りすぎた五輪の体質は見直しの時期に来ている。酷暑での五輪はマラソン・競歩だけではない。他の方面からの要求も今後増してくるのではないだろうか。まさしく2020東京五輪クライシスだ。

史上最低の近代五輪

　2019年10月22日、令和天皇・皇后の即位の礼正殿の儀が行われた。内外約2000人を迎賓され、無事日程を終えられた。個人的には平成天皇・皇后時代でほとんど馴染んでいたせいか退位にはとても残念に思えた。祖父は近衛軍団属していたのにもかかわらず、226事件の叛乱側に付いた。昭和天皇に対するわだかまりを終生押さえがたくしていたことを祖母からよく聞かされたものだ。私が三歳の折、復員して10年後の祖父の臨終の床にいて祖母が泣いていた記憶がかすかだが残っている。日本人として皇室に対する畏敬の念は変わらないが、在位する人により相対的な評価は存在する。こと昭和天皇に対するわだかまりは祖父のDNAを受け継いだ者にとっては捨て去ることはできない。その点では戦後の混乱期で皇太子になられた平成天皇・美智子皇后様には尊敬の念は終生揺らぐことはないだろう。自分がこの世を去ったあとでもご在位はあるだろうと察する令和天皇・皇后に対しては馴染みはまだないが、平成天皇・皇后以上の敬いと親しみが今後増すことを切に願っている。
　IOCのバッハ会長が国際陸連会長のアドバイスを受け、開催都市の東京都に打診することなくトップダウンで札幌に決定したと事後通告していたことがわかった。気候の変動のせいか今では東京でも札幌でも真夏の気温は同じくらいにもかかわらずだ。確かに札幌の方が気温が高い日もあった。穿った見方かもしれないが、日本は戦後74年間米国の植民地と化していることで、彼らの人種的な優越意識が先行してしまった感があると思うのは自分だけだろうか。中東のドーハで世界陸上を開催するとき、マラソンや競歩で世界陸連は酷暑や高湿度で参加選手達に異変が起こるくらいの予測はできていたはずだ。予測通りドーハのマラソンと競歩では深夜の競技開始にもかかわらず参加選手への大きな負担となり相次ぐリタイアが続出した。これでは東京も危ないと思い、世界陸連はIOCのバッハ会長に直談判したという。常識的に見て、開催地変更は「世界陸連→東京都＆IOC→総会での調整案」が妥当だとは思うが、突如としたIOCのバッハ会長が決断した背景には、東京に対する失望感があったのではないかと考えている。なぜなら、東京に誘致を決定したまでは良かったが、安倍首相の原発汚染水の完全コントロール発言（しかしこれはそうではなかった。今でも問題は山積中)、新国立競技場ZAHA案の撤回、エンブレムの盗作問題、誘致での裏金問題（進行中）、開催都知事達の不祥事、日本のスポーツ界の不祥事の数々などが噴出し、IOCでもさぞかし嘆いていたことだろう。バッハ会長は、2020東京五輪の成功よりも、史上最低の五輪大会でもかまわないという心理はないわけではないと思う。米国のテレビ局が放映権を独占しているあまり、アスリートよりも視聴者優先になってしまったのは問題だ。例えば平昌冬季五輪では厳冬の吹雪の深夜に決勝を開催したのはどう見ても非常識に思える。商業主義に走りすぎた五輪の体質は見直しの時期に来ている。酷暑での五輪はマラソン・競歩だけではない。他の方面からの要求も今後増してくるのではないだろうか。まさしく2020東京五輪クライシスだ。

Behind the story 2020tokyo-17-6

＜第十七章：その六＞

　10月中旬に日本列島を襲った台風19号が東日本一帯に甚大な被害を及ぼした。9月の上旬に台風15号が千葉県の各地に相当な被害をもたらした後にも追い打ちをかけられた格好だ。多くの死者と行方不明者や河川の氾濫と停電・断水・土砂崩れ・交通網の遮断があったのにもかかわらず、自民党の二階幹事長が「まずまず収束発言」には多くの国民が反発をしたが、マスメディアは何の批判もしないのはいかがなものか。収束どころか被害はどんどん増え続けて犠牲者は100人に迫る勢いだ。まずまず収まった発言の撤回と謝罪が当初なかったのは安倍政権側の本音といえるるだろう。二階幹事長は辞任すべきであると思う。それが民意というものだろう。災害対策で5000億円というちっぽけな補正予算では、復興には役立たないだろうし、台風が関東に来襲した前後でも、国会の予算審議やゴルフ、パーティーに明け暮れている国会議員の存在価値が問われている。震災復興税を国民全員に押しつけながら議員は納めなくなったのはどうしてなのかわからない。まさしく議員の特権を悪用しているとしか思えない。
　IOCが突如、2020東京五輪のマラソン、競歩の開催場所を東京から北海道の札幌に移すというアナウンスを発表した。小池都知事もJOCも寝耳の水だったにちがいない。そもそも2011年の東日本大震災といまもって放射線と汚染水が解決していない福島原発事故の対応で手一杯であったはずの日本が、2020年に東京で五輪はいささか強引過ぎた。それも、安倍首相自身が汚染水は完全にコントロールされていて東京開催にはなんら問題ないとプレゼンのなかで言い切っていた。手間暇かけて決定していたZAHA案の新国立競技場案を、ゼネコンの都合で白紙撤回、ゴミ箱のような競技場にしてしまったのは実に悲しい。世界初の開閉型ドーム競技場が東京で誕生していたら、被災地の方々の思いは少しは五輪に傾いていたと思うが、そうはならなかった。2019年のドーハの世界陸上競技場に匹敵するような素晴らしい施設が見られなくなって、2020東京五輪への期待が萎えてしまったのは自分だけではあるまい。IOCのバッハ会長がマラソン・競歩の競技を札幌で行う方向でいくというが、札幌の人々にとっては実にうれしいの一言だろう。個人的にも北海道のほうがいいと思う。どうせなら陸上競技はすべて北海道でやったらいい。隈氏の新国立競技場は閉塞感が漂っている。外国人にとって東京の施設はドーハの競技場の後では印象は減退する。陸上競技場は五輪の聖地でもある。それをないがしろにしたしっぺ返しが来たと言うことになる。
公平性から見てマラソン・競歩以外の参加予定選手たちはこのことをどう見ているのだろうか。ほかの競技でも野外・屋内を問わず、酷暑の中で競い合うのだが、気候条件はみな思いは同じはずだ。そこまで言ってしまうと、すべての五輪競技が東京ではやれなくなるという論理がはたらくのは当然である。

Tokyo Olympics and a marathon are to Sapporo for 2020 years.

　Number 19 of typhoon with which Japan was seized at the middle of October exerted enormous damage on eastern Japan whole. After number 15 of typhoon brought damage suitable for all part in Chiba-ken at the beginning of September, it's the figure to which a further attack could be applied. There were many flood of the dead, a missing person and a river, blackout, no water, mudslide and insulation of a transportation network, but the country where the Mr.Nikai secretary-general of LDP is much in "he settled tolerably, remark" rallied, but is it the one which is how that the mass media do no criticism? The damage he doesn't settle, and also keeps increasing one after another, and a victim is the momentum for which he presses 100 people. It'll be RU where it can be said real feelings on Abe political power side that there were no withdrawal and apology of the remark settled tolerably at first. I think a secretary-general should resign from the second floor. That will be the one as will of the people. An existence value of a spending the time congressman wouldn't be useful for rehabilitation by a dinky supplementary budget as 500,000,000,000 yen by disaster countermeasures and even before and after a typhoon attacked Kanto area, is asked a budget debate of the Diet, golf and a party about. A councilor doesn't know why the one which wasn't put in any more is though he forces a earthquake disaster reconstruction tax on national all the members. Indeed it seems to be abusing councilor's special privilege.
　IOC announced the announcement which moves the holding location of the marathon and the walking race of 2020 Tokyo Olympics to Sapporo in Hokkaido from Tokyo suddenly. I'm certain that Koike Governor of Tokyo and JOC were water of a sleeping ear. An eastern Japan great earthquake for the first 2011 years and Japan where I should just have it and be busy with correspondence of the Fukushima nuclear accident radiation and pollution water don't settle were Tokyo in 2020, and the Olympics was too forced slightly. Prime Minister Abe also declared himself pollution water was controlled perfectly, and to be no problem at all in Tokyo holding in the presentation that. It's very regrettable that I have spent time and effort, withdraw a new National Stadium plan of the ZAHA plan about which I decided by general contractor's convenience and have made it a field like a trash can. If the world's first opening and shutting type dome field was established in Tokyo, I thought person's expectation in a disaster area tilted to Olympics a little, but it wasn't so. Wonderful facilities which equal world athletic stadium in Doha in 2019 aren't seen any more, and that an expectation to 2020 Tokyo Olympics has withered wouldn't be only one. I say Chairperson Bach of IOC has tendency to do a play of marathon walking race in Sapporo, and that I go, but a very wonderful one will be a word for people in Sapporo. I think Hokkaido is also preferred personally. If it's anyhow, all athletics should be played in Hokkaido. A blockade sense is wandering new National Stadium in Mr. Kuma. An impression declines behind the field in Doha in facilities in Tokyo for a foreigner. Athletic stadium is also an Olympic sacred place. The retaliation which made that neglected has come, said, it'll be.It's judged from equity, and how are participation schedule players besides the marathon walking race seeing this thing? I also compete for other plays in the intense heat in spite of the outdoors and indoor, the climate condition, everyone, expectation is the same possibility. When I say to there, it's natural for the logic that any Olympic plays can't be popular any more in Tokyo to function.

日本のアイデンティティー2019

北朝鮮・韓国・中国は663年の白村江の歴史を振り返るべきだと思う。朝鮮半島では隋王朝が朝鮮半島を支配下の国々として戦いの日々を送っていいたが、倭国が瀕死状態の百済を支援し、大敗北を喫した一大事件だった。中華王朝と朝鮮各国との両面戦略があった日本では、政権内では賛否はあったが結局敗戦濃厚の百済を支援する。結局大敗北したわけだが日本はこのとき以来強固な国家防衛体制を築く布石になった。朝貢（ちょうこう）とは中国の皇帝が冊封国（さくほう国）＜支配国相当から貢ぎ物の証として恩賜を授ける国＞との安全保障と貿易の観点から行った政のひとつだが、日本(現在）の国からは、西暦57年の後漢の武帝に朝貢に行ったとき、「漢委奴国王印」（金印）を授かっている。西暦239年には卑弥呼が朝貢に行った魏から「親魏倭王印」（金印）を授かっている。日本では遣隋使・遣唐使に至り三代将軍足利義満の時代の明朝まで続く。白村江の戦いを期に、日本は元寇、秀吉の朝鮮出兵失敗、第二次大戦敗戦へと続くが、「寄らば斬るぞ」と言った正当防衛戦略を今、為政者達や国民は見誤っている感が強い。日本は独自のアイデンティティーを基調とした米国の傀儡ではない真の日本の独立国としての振る舞いが必要とされている。隣国の内政に足をとられている場合ではないと思う。

「地球ムラの稚拙な争いから目を覚ませ」

　この惑星には人類の有史は何万年も前から存在するようだが、今もって知的な進化は一向に進んでいるようには見えない。進化どころか退化しているようにも見える。たしかに人類の文明は興亡を繰り返してはいる。その時々の文明を担った指導的立場の人たちが、経験や教訓とかを未来のために書き残してくれてはいるのものの、その反面、地球上では相互に人間の本能から来る煩悩の限りを徹底的に尽くし、互いの文明を滅ぼすために殺戮という行動にとるという歴史を繰り返してきた。二十一世紀の今日では、これまで第二次大戦での戦勝国がイニシアティブを取り続けてきてはいるが、その体制への反動が止まらない状況下にあるのは間違いない。NPT核拡散抑止条約というのは米・英・仏・露・中の五つの常任理事国だけが、核兵器を所有してもよいというものだが、この批准は時代にそぐわなくなってきている。いわゆる不公平感が先行しているからだ。戦前、ポツダム宣言を黙殺した日本は広島・長崎に原子爆弾を投下され、核の脅威は日に日に増してはいるものの、核を所有していれば抑止力につながるという理屈は排除できなくなっている。米国がロシアとのINF中距離核廃止条約を一方的に破棄し、緊張が高まってきている。「猿の惑星」ではザイラス博士が、ある来訪者からあの禁断の地には何があるかという問いに、「人間の運命だ」という有名な台詞がある。その人間の運命こそ人間の業の結果なのだという意味なのだろう。このまま行けば、人類は破滅に向かっていくのは間違いない。トランプ氏をはじめ、地球村の村長達はよりよき壮大な未来の保証のために働くべきだと思う。

"A global blur is immature, I fight, it's rather spicy, awaken."

It also seems to exist in this planet from the front for tens of thousands of years human history, but intellectual evolution has it now, and doesn't seem developed at all. Evolution and also, they seem to be degenerating. Fate is being repeated in mankind's Bunmei certainly. As much as the people's of the headship who carried the civilization of that case noting down experience and a lesson for the future, something, the limit of the worldly desire from the instinct of the man is done thoroughly mutually on the earth on the other hand, and the history taken for behavior as a slaughter has been repeated to destroy the mutual civilization. A victorious country in the Second World War is keeping getting the initiative up to now on the twenty-first century today, but it's apparent that a reaction to the system is under the conditions which don't stop. When only a permanent member of the Security Council of five, rice, England, France, dew and a medium may possess a nuclear weapon, the one as a NPT nuclear proliferation restraint treaty is something to say, but this ratification is becoming unsuitable at the time. So-called sense of unfairness is because it's precedent. Japan where the Potsdam Declaration has been taken no notice of before the war drops an atomic bomb on Hiroshima and Nagasaki, and I increase in a nuclear threat day by day, but when possessing a stone, the logic which connects with a deterrent can't be excluded any more. USA breaks a INF middle distance nuclear abolition treaty with Russia one-sidedly, and the tension is heightening. I say to a question what material of that prohibition has from the visitor who has a ZAIRASU doctor by "planet of a monkey" "It's human destiny.", famous, a word, I have that. It'll mean that the human destiny is as a result of the human art. When going just as it is, it's apparent that the mankind is going to the ruin. I think village mayors of the earth village should work for the better magnificent future guarantee including Mr. cards.

ブログマガジン、オリジナル小説原稿

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＜FC2ブログマガジン、オリジナル小説原稿＞

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「2019参議院選挙の原風景と永田城のレームダック化」

　2019年参議院選挙が終わったが、五割を割り込む48.8％の低投票率が、組織票が強く影響する与党の改選過半数を許してしまった。32の一人区では野党統一が10議席と三年前の11議席とほぼ同じ結果になった。改憲発議に必要な改憲勢力3分の2には4議席足りない160議席となり安倍総理は野党の国民民主党からの離反戦略と取り込みに舵をとる模様だ。国民民主党は、「旧希望の党」の集団であり、当初は「排除宣言をうっかり口ずさんでしまった」二階氏を慕う小池百合子氏の息がかかった集まりだった。今後解党は避けられないかもしれない。旧民主党は自壊するべくして自壊した政党だ。言葉は悪いが、当時は一種素人集団のようなイメージがあった。民主党の衆議院は320議席ほどあったが、参議院では自公が過半数を有していて、重要法案はなかなか通らなかった。民主党は担当政権3年余で総理が三人も入れ替わるなど、「決められない政治」と「有権者の期待を裏切った」というレッテルを貼られてしまい、剥げ落ちることはなかった。そういうことが、有権者たちは自公は好きではないが、ほかに選ぶ選択肢がないことで消極的に自公に票を入れたこと、自公へのお仕置きとして他党に票を投じたことや、そして最終的には棄権やむなしという行動にでた可能性は排除できない。マスメディアが官邸への忖度で選挙を取り上げる頻度が前回より少なかったことが鮮明となった。それが低投票率誘導の起因とも思えてくる。山本太郎氏率いる「れいわ新撰組」が二議席を確保し、得票率で政党としての要件を満たした。次回からの国政選挙では党としての扱いを受けることになるからマスメディアはもう無視はできない。次回の国会では大荒れが予想される。日本は難問だらけの政をしなければならないので、担当政権の有り様を注視しなければならない。韓国との徴用工問題や輸出規制問題が、消費税増税を機に大きな痛手を日本が追うことになるかもしれない。当然朝鮮半島の二国は2020東京五輪をボイコットするだろう。それが連鎖して多くのボイコット運動が沸き起こらないとも限らない。それが心配だ。イランと米国の外交は最悪の状況のようだ。ホルムズ海峡での米国による有志連合の説明会があったが、日本の有志連合参加はイランとの関係悪化はさけられない。トランプ大統領はオバマ前大統領がそうとう嫌いらしい。白人至上主義者が黒人大統領を上から目線で捉える様は見苦しい。ラストベルト地帯の白人低所得労働者達がトランプ氏の岩盤支持層の元になっているが、イスラム文化への蔑視的視点はいうまでもなく、黒い白人（セレブになった黒人）が白い黒人（貧乏になった白人）たちを凌駕する時代背景に業を煮やしているのかもしれない。ビジネスのやり方を政治の世界に溶け込ませるのは難しいと思う。年末での解散総選挙の可能性は高くなった。与野党の陣営の選挙の有利性には関係なく、投票率の低下には歯止めをかけなければならないことは誰もが認めるところだが、投票義務制度の法制化や投票のフレキシブルな方法を考えないと、この国の議会制民主主義はますます空疎化していくことになる。是非議論してもらいたいものだが、マスメディアの官邸忖度が顕著になるのは戦前の大政翼賛会を彷彿させる。ジャーナリズムは公平性がなければ存在する価値がないことだけは言えそうだ。永田町のレームダック化はこれから進んで行くことだけは間違いない。

「参議院選挙でのメディアの思考と行動における言語」

　毎回国政選挙の頃になると、担当政権への計らい（忖度)が顕著になる傾向がある。大手メディアは権力側の維持と反権力への姿勢を打ち出しておかないと、結果はともかく、己の身が危うくなるということにつながるという懸念があるからだろう。そこで、大手メディアの横並びの見出しを注視してみた。まるで、情報を共有しているかのようなひな形的な新聞の見出し、「自公が改選過半数の勢い」というキャッチコピーを裏読みすると、「自公が過半数を得るのは難しいがその可能性は排除できない」という意味にもとれる。つまり、改選過半数を得るのは相当難しい状況にあるということだ。
　ほかの例では、

1）あるドライバーがタイヤのパンク修理をしていたが、通りがかりの人が「大変ですね」と声をかけられ、当人は無言でそのまま黙って修理作業を続けていた。しかしその言葉の裏には「修理大変ですね。よろしかったらお手伝いでもいたしましょうか」という意味を含んでいる。つまり、見ず知らずのドライバーとのコミュニケーションをさりげなく発したいだけの習慣の言語とでもいえる。

2）お中元で、「つまらないものですが」という慣例言葉をよく耳にするが、その裏には、「いつもお世話になっているのですからこのお品を皆さんでお召し上がりくださいませんか」という気持ちが込められている。

3）ある青年が見合い相手の家で話が弾むあまり夜おそくまで長居をしてしまった。相手の奥方から「お茶漬けでもいかがですか」という意味を真に受けて馳走になったはいいが、翌日その家から縁談お断りの連絡があった。なぜなら、その真の意味は「もう遅いのでそろそろお帰り願えませんか」というものだった。その青年は見合い相手の家から人の常識度を値踏みされていたわけである。言語には裏と表があり、特にメディアの言語には注意深く読み解く訓練を日々怠らないようしたいものだ。

「取り返しが付かなくなった日韓輸出規制問題」

　取り返しが付かなくなった日韓輸出規制問題の行方はどうなるのだろうか。以前日韓で合意されたものが棚上げにされ、二国間での外交問題にまで発展した、徴用工問題が何かの理由付けであたかも安全保障の問題にすり替わったようにも思える。軍事転用の恐れがある輸出品が北朝鮮に密輸という憶測もあり、日本政府側は堅くなになっている。憶測だけで証拠がないから真偽のほどはわからない。日本からは徴用工問題では国際司法裁判所に提訴し、韓国側は日本の輸出規制ではWHOに提訴し続けるという、両国の未来永劫平行線が続く状況下にあるのは誠に残念に思う。日本国内では参議院選挙のまっただ中にあるが、担当政権には目先の選挙利用はやめて、日韓問題ではそれに優先して取り組むべきではという意見が自民党内にもあるだろう。文大統領と差しで話し合うという器が安倍首相にはないのが足かせになっていることも事実だ。参議院選挙だろうとなんだろうと、金正恩氏や文氏との電撃会談もあってしかるべきだと思うのだが。安倍氏の祖父が大政翼賛会での満州国と朝鮮半島の事実上の経済的な実権を握っていたことも朝鮮半島の人はみな知っているはずだから、交渉にはそのことも頭に入れなければうまく行かないことも認識すべきだろう。国会での自分の野党へのヤジを棚に置いて、演説でのヤジには特高もどきの警察に排除させるという安倍首相の荒技が続いている。昭恵夫人は応援演説に個人のメールでも利用すべきだという。公職選挙法違反でもかまわないという演説にマスメディアは黙認している。官邸への徹底的な忖度といえる。それでも、自公は大勝利間違いないというマスメディアの姿勢に有権者は皆怒っている。2016年米国の大統領選挙では確かヒラリークリントン氏が当選99％間違いなしとマスメディアは予測していた。が、実際には「隠れトランプ」ステルス票が接戦州で躍り出て、ドナルド・トランプ氏の逆転勝利となり、マスメディアの面目は丸つぶれとなった。日本だって今回は自公が圧勝する？という旧態依然の予測をしているが、「隠れれいわ新撰組」ステルス票が旧来の自民党支持者や公明党支持者のお仕置き票として化けてでることは排除できない状況にある。消費税では軽減税率の恩恵を受ける新聞業界では官邸への忖度記事が多くなるのは自然の成り行きだとは思うが、公器の存在と自負するなら、軽減税率の適用は辞退してでもジャーナリズムの立ち位置はしっかりしてもらいたいものだ。しかし、いまのマスメディアは利益優先で公平性は排除しているように有権者は見ている。10月からは新聞購読をやめざるを得ない家庭が多くなるだろうとみている。実際、自分でもそういう状況になる可能性は高い。毎月4000円から5000円も払って新聞を取る必要はあるのだろうかと考える購読者は見直す事態となるかもしれない。それほど、日本の庶民の生活は楽ではなくなってきているのだ。それにしても、NHKをはじめとするマスメディアは参議院選挙投票率低下誘導報道を繰り返している。14日までの期日前投票率が前回をわずかに下回るというが、21日以前の投票情勢をわずかの調査で決めつけるのはどうかなとは思う。日本の有権者は政治に関心がないと久しく各国から揶揄されている。あえて言うが、戦前の政治情勢になってもその国民的マゾヒズムは治らないのだろうか。年金不安問題を憲法改正や消費税への関心誘導に成功した？担当政権の戦略にはまった国民の自己責任はないとはいえないかもしれない。自公が大勝利しても自分は年金保険を真面目に積み立てていたので満額もらうつもりではいる。無年金者はそれまで積み立てを怠ったか払えなかったかだが、そこまでは赤の他人では責任は負えない、というのが歴代の担当政権の基本的な考えなのだろう。しかし、最低限の年金システム・社会保障システムへの意見はなくしてはならないと思っている。

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Behind the story 2020tokyo-17-1,17-2

★特別編★

★目次・2015-2019★
「はい、こちら２０２０東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）

■［2015］第一章　透明慕情：その一～その四
■［2015］第二章　2020東京オリンピック開催決定：その一～その六
■［2015］第三章　1940-2020 歴史は繰り返す：その一～その八
■［2016」第四章から第七章
■［2017」第八章から第十章
■［2018」第十一章から第十三章
■［2019」第十四章から第十六章）
★特別編★
■［2019-2020」第十七章から第二十章

＜登場人物＞

・僕：中山正輝
・僕の妻：恵理子（野猿系）
・僕の長女：千鶴（野猿系）
・同僚：船橋真吾（イケメン系：代表権のないくろくま広告社社長）
・船橋くんの妻：美智子夫人（ハイソ系：くろくま広告社会長＜実質的な経営者＞）
・船橋くんの娘：絶世の美女：みどり君
・銀座マネキン嬢（昼は銀座通りのマネキン嬢、夜は銀座のサロン嬢：ユキ、ナオミ、サトミ、ミキ他。全員国立大出身のインテリ）
・安土城天守閣での時空を超えた歴史上の人物の面々。
・美大の後輩：安藤（アートディレクター、ソラミミスト：今東光似の毒舌家）
・くろくま広告社元会長：広瀬弘文（美智子夫人の父）
・銀座の若旦那衆他
・霞ヶ関官僚、国会議員他
・その他随増殖・・

「はい、こちら2020東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）

第十七章　「カウントダウン2020東京五輪」

＜第十七章：その一＞

　年金2000万円問題や金融庁の報告書のもみ消し、不公平税制、消費税増税の是非、担当政権の内外における姿勢のあり方、不安を煽る政府官邸のあり方、弱者や困窮者への配慮のなさ、東日本震災や全国の自然災害で非難された方々への救済の粗野など難題続きの状況での参議院改選選挙のまっただ中だが、公職選挙法の抵触しない範囲であえて、公平無私の評論を述べることとする。

　2008年のリーマンショック時で、民主党指名選挙で本命のヒラリー候補を破りオバマが立候補することになった。結果は共和党マケインを大差で破り、黒人初の米国大統領となった。上院議員時代は泡沫候補だったが、あれよあれよという間に大統領になってしまった。幾多の選挙では既存の候補が有利に見えるけれども、時代を反映した世論の動向は大きな影響を与えるものだ。オバマ大統領は「核なき世界」という演説だけでノーベル平和賞を受賞したが、いま考えるとそれは間違った選考と考えるべきだろうと思っている。なぜなら、実績もないのに論文や演説だけで評価すること自体、不自然な気がしたからだ。政治家はやはり実績が大事であり、歴史に残る偉業をなしえてこそその価値に値することは言わずものがなである。オバマ政権二期八年はいささか長過ぎた。世界の指導者的役割が立ち位置の米国の大統領らしからぬ立ち振る舞いで、真偽は不明ながらビン・ラディン殺害のことだけが記憶に残っている。核なき世界を唱えながら、2015年に自国では新たな核開発予算を今後30年で120兆円を組む姿勢は、矛盾に満ちたものとなった。2016年トランプ氏がヒラリー候補を破り、現在に至ってはいるが、民主党も共和党も利害は一致しているので日本としては気にする必要はない。だからといって、日本のトップリーダーが、アイデンティティのない施策をしてもいいと言うわけにはいかない。安倍氏はそこを完全に取り間違えた前例を作ってしまった。個人的な趣味（ゴルフ）と真剣な外交交渉は全く違うものだ。担当政権には日本のリーダーを担う人材がいないというが、実は全くの逆で、いくらでもいることを忘れていけない。以前は小泉信次郎氏を未来の総理候補と期待をしていたが、いまでは保身と組織への帰属意識と初心の忘却が彼の致命的な欠陥と表れている。自民党をぶっ潰すと彼の父は言い放ったが、実は自分の派閥以外はぶっ潰すというレベルでしかなかったことをわすれてはいけない。進次郎氏には若い頃の安倍晋三氏によく似ていると、田中真紀子さんはいっていた。おそらくそうなる可能性は高いだろう。自由民主党は前政権の決められない民主党を解散に追い込み、権力を奪還したが、都合よく勝手に決める政権になってしまった。金融庁の2000万円不足報告書の取り扱いに難をしめし、なかったこととする言い出した。併せて、厚生労働省の年金財政診断の公表を参議院選挙後までしないという荒技にでてしまっている。国民の大半は、老後の年金問題で頭がいっぱいだろうと思う。基本的に無党派層である自分の人生設計にも大きな不安が増大している。共産党の小池議員の国会での安倍総理とのやりとりの動画が500万回再生となっている。日頃は共産党とは縁がないが、今回に限ってお仕置きとして一考と考える自民党支持者は多いだろうと予測する。公明党はいつもの歯切れがない。自民党の脇役である限り権力の側にたつことができる。それが彼らの本来の使命とは思えないが。立憲民主党は、国民民主党とともに、小池の乱で、行き場の失った議員たちの破れかぶれの党の立ち上げという経緯を忘れてはいけない。そういう意味では、小池百合子氏は旧民主党を解体した功労者として、二階氏の信認はいまでも厚い。だから、有権者の目は、反担当政権にあるが、どこに投票すればいいか迷っているはずだ。山本太郎率いる令和新撰組が今回の台風の目になりそうだ。特別枠に二人を優先的に擁立させ、山本氏は有利な選挙区から出ずに比例で出るという。常識的には落選もあり得るだろうが、4000万無党派層の心は彼に傾きつつある。選挙の結果はわからないが、無名だった2008年のオバマのような存在になるか見物である。

＜第十七章：その二＞

7月4日に選挙の公示があった。この日はアメリカ合衆国の独立記念日だが、同時にネイティブインディアンの敗北という怨念日でもある。人間社会の基本には時の勝敗というのは運というものが必ず存在する。有史以来の人類は殺戮と共生、防衛と攻撃という歴史的事実の連鎖が今日でも続いている。Win-Winの関係があるということは、敗者同士の関係構築もあるということだ。ギャンブルでも将棋やチェスでも株の売買の勝負事でも、敗者が存在しなければ勝者は存在しない。勝ち組同士が結託することによりその陣営はさらなる欲求を増やしていく。そうすると、敗者連合はさらなる谷底へ追いやられることになる。しかし、いったん、深い崖下でどん底を味わった敗者連合は結束して谷底をよじ登り、勝者連合の壊滅を目指してなりふり構わず、退路を断った覚悟で戦いに望むから、成功する可能性がある。人類はその繰り返しだった。500年前に大航海時代という時期があったが、これはアングロサクソン（欧州）文化からの見立てであり、北米・南米・アフリカ・豪州などではすでに独自の文明を築いており、列強の植民地政策が今日の不安定な政局や経済の起因ともなった。イギリスが麻薬を用いて清朝を壊滅した事実は消え去ることはない。列強の真似をして植民地政策を断行してしまった日本の行為も歴史から消えることはない。1945年設立の国際連合憲章では、日独伊三国の敵国条項をもうけ、常任理事国の核の所有を認めそれ以外は認めないという荒技にでた。当然新興国では国家の存続と外交的な有利性から核の所有を欲するのは自然の成り行きでもある。だからといって、個人的には核の拡散は認めることはできないが。今の日本の政は、米国の傀儡を招いていて、たとえは悪いが娼婦のように何でも顧客の要望に応じる危険な状況にある。このままでは国は滅びる。原子力政策ひとつとっても、処理済みのプルトニウムの行き場がなく、5000発（五十トン）の核弾頭も可能な域になる。だからIAEAは日々監視を怠らないわけだ。日米安保・地位協定・原子力協定をすべて破棄したとき、日本は常任理事国側から一斉攻撃を受けてもおかしくない。日本はアイデンティティを主張し国の存在を主張し続けなければならない。米国偏重のまつりごとは実に危険で、ホルムズ海峡での有志連合に加勢するという愚挙にでたら、イランとの国交は断絶しなければならないこととなる。米国関係での整合性がなくなるからだ。今回の参議院改正選挙では公示当初、マスメディアの官邸忖度記事としかしいようがない、自公大勝利という世論調査を発表した。だが投票日が近づくにつれ、その勢いは崩れつつある。無党派層の怒りは、野党連合とれいわ新撰組の躍進に心が傾いている。消費税増税と年金への不安はに増しに強くなっている。7月21日は永田城の落城のきっかけになるかもしれない。

れいわ旋風ステルス票の行方。

令和新撰組が寄付金3億円を突破したそうだが、あと一億円あれば、全国紙に十五段広告を打つことができる。2016年、米国大統領選挙ではヒラリー候補が99％勝利するとマスメディアは大々的に報道していたが、「かくれトランプ票」がどんどん出てきたので、トランプ候補の逆転勝利につながった。米国で起きたことは、2，3年後に日本でも起きるという歴史的経緯もある。まだ政党ではない「れいわ新撰組」は政権は取れないが、「隠れれいわ票」で思わぬ票を獲得する公算は大であるとみている。

「安倍官邸の誤算と風雲永田城」

　7月4日に選挙の公示があった。この日はアメリカ合衆国の独立記念日だが、同時にネイティブインディアンの敗北という怨念日でもある。人間社会の基本には時の勝敗というのは運というものが必ず存在する。有史以来の人類は殺戮と共生、防衛と攻撃という歴史的事実の連鎖が今日でも続いている。Win-Winの関係があるということは、敗者同士の関係構築もあるということだ。ギャンブルでも将棋やチェスでも株の売買の勝負事でも、敗者が存在しなければ勝者は存在しない。勝ち組同士が結託することによりその陣営はさらなる欲求を増やしていく。そうすると、敗者連合はさらなる谷底へ追いやられることになる。しかし、いったん、深い崖下でどん底を味わった敗者連合は結束して谷底をよじ登り、勝者連合の壊滅を目指してなりふり構わず、退路を断った覚悟で戦いに望むから、成功する可能性がある。人類はその繰り返しだった。500年前に大航海時代という時期があったが、これはアングロサクソン（欧州）文化からの見立てであり、北米・南米・アフリカ・豪州などではすでに独自の文明を築いており、列強の植民地政策が今日の不安定な政局や経済の起因ともなった。イギリスが麻薬を用いて清朝を壊滅した事実は消え去ることはない。列強の真似をして植民地政策を断行してしまった日本の行為も歴史から消えることはない。1945年設立の国際連合憲章では、日独伊三国の敵国条項をもうけ、常任理事国の核の所有を認めそれ以外は認めないという荒技にでた。当然新興国では国家の存続と外交的な有利性から核の所有を欲するのは自然の成り行きでもある。だからといって、個人的には核の拡散は認めることはできないが。今の日本の政は、米国の傀儡を招いていて、たとえは悪いが娼婦のように何でも顧客の要望に応じる危険な状況にある。このままでは国は滅びる。原子力政策ひとつとっても、処理済みのプルトニウムの行き場がなく、5000発（五十トン）の核弾頭も可能な域になる。だからIAEAは日々監視を怠らないわけだ。日米安保・地位協定・原子力協定をすべて破棄したとき、日本は常任理事国側から一斉攻撃を受けてもおかしくない。日本はアイデンティティを主張し国の存在を主張し続けなければならない。米国偏重のまつりごとは実に危険で、ホルムズ海峡での有志連合に加勢するという愚挙にでたら、イランとの国交は断絶しなければならないこととなる。米国関係での整合性がなくなるからだ。今回の参議院改正選挙では公示当初、マスメディアの官邸忖度記事としかしいようがない、自公大勝利という世論調査を発表した。だが投票日が近づくにつれ、その勢いは崩れつつある。無党派層の怒りは、野党連合とれいわ新撰組の躍進に心が傾いている。消費税増税と年金への不安はに増しに強くなっている。7月21日は永田城の落城のきっかけになるかもしれない。