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The Moyurupen Street Journal for hatena

公平と正義の名の基に、時代の潮流を縦横無尽に駆け回ります。

「はい、こちら2020東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo)


BEHIND THE STORY 2020 TOKYO(2016.Vol.04.05.06.07)

 

「はい、こちら2020東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo)


第八章 「新たなる未知へ」


<第八章:その一>


今年はどんな年になるのだろう。1月20日からトランプ新大統領が今後4年もしくは8年の間、U.S.A.の政を取り仕切るわけだが、世界は混迷の度を深めている。1992年に米国が中東の地で勝手に世界秩序と称して以来、2001年の911までの間、中東を蹂躙してきたツケがいままさに回ってきているといえそうだ。米国や英国はイラク大量破壊兵器を理由にフセイン政権を倒し、理由もなくフセイン氏を処刑し、リビアカダフィ大佐を殺害し、ビンラディン氏の命を奪っている。大義は整えたが、間違っていたとい、後で言われてもその責任は全くといっていいほど、取られていない。そのあおりで、難民や経済格差の増幅が日に日に増している。中東で事を起こした当事者達が、避難民を受け入れるどころか、壁を作り彼らの行き場を閉ざしている。誠にもって理不尽としか言いようがない。そういう状況でも世界の歴史は塗り替えられていくが、2017年の予測は自ずと察しがついている。
今年は米国の新大統領トランプ氏が就任し、日本にも大きな影響を与える事だろう。不透明、想定外、疑心暗鬼というトランプリスクの有り様に、うろたえる日本の各業界。
ま、なるようになると言うことだ。
◆2017年大予測(ランダム)◆
1)安倍政権の解散総選挙が秋より早まる。6月の都議会選挙では自民党議席が大幅に減り、公明党も小池側に周り、与党ではなくなる。トランプ政権の日本へ締め付けが予想以上に強く、ドル安円高傾向が長期間続き、企業の収益が悪化し、死に体のアベノミクスは終焉を迎える。黒田バズーカ砲も空になり、アベノミクスも空ふかしになる。世論の政権交代の声が強まり総選挙は、少しでも議席減を回避するため早めるしかなくなる。

2)過労死事件を安易に捉えていた電通が解体危機に陥る。これまでの電通なら政治力でもみ消せたであろう過労死問題も、書類送検という軽いもので終わったが、全く反省の色が見えていない。マスメディアも正面切って電通批判をおくなうようになり、電通のマスメディアへの支配力もなくなってきている。
3)日経平均は10000円前後、円は100円~90円台まで推移する。
4)日本の企業は米国内で雇用を直接増やすよう強要される。例えばトランプ氏の意地と粘着性のある戦略で、トヨタやホンダ、日産などは目に見える形での雇用増に応えるため米国内での新たな工場建設を迫られる。そうでもしなければ日本車バッシングは深刻なものとなる。
5)白人ファーストの世界の声が大きくなり、米国は保護主義一辺倒になる。
新興国は壊滅的打撃を被り、世界恐慌が再び訪れる。
6)米国では第二のサブプライム問題が表面化する。2008年頃は住宅だったが、今度は車。かなりの不良債権がでそうという。
7)第三次世界大戦が本格化する。
8)2020東京五輪の開催が危ぶまれる。
9)純国産ステルス戦闘機が量産化される。ポスト安倍政権下での話ではあるけれども、日米安保原子力地位協定の見直し論議が活発化する。
10)米国がAIIBに参加、日本は梯子が外される。

電通の立場がこのところ危ういようだ。未だに70年代の古い広告業体質から脱け出せず、ネット社会での広告戦略に後れをとり、その焦りが過労死での一連の事件を起こし、ネット広告での不正請求が1000件ほどの不祥事にいたったのは必然といえる。高橋さんを追い詰めた上司の名前はネットで話題になってるが(出すのは現時点でむずかしいので、探偵社か内部告発、週刊誌のスクープにゆだねるしかなさそうだ。必ず名前は割れるだろうが)、電通らしからぬ後手後手ぶりに、これからの業務にはかなりの負荷があることだけは確かだ。JRA岐阜県庁などが電通の入札を停止。一般企業の電通外しはもはや聖域ではなくなったか。それでいいのだ。官公庁は一般企業の広告主とは違い、広告会社のからの支配からは外れているので、かなり強気で攻められると言う利点はある。他の広告会社にとって官公庁からの広告出稿はのどから手が出るほど、欲しい仕事だから、電通が入らなくなることは、ライバル社からしてみれば、願ったりかなったりということになる。それだけ、広告界は電通の独占的な市場となっていたということだす。そもそも電通は戦前満州での活動(満州国通信社)を戦後国内に移しただけ。安倍首相の祖父である岸信介氏も深く関わっていたようだ。だからいまでもこの通りのありさまで、今の時代にはそぐわない企業ともいえるでしょう。厚労省電通7000人の過去1年間の出勤状況の資料を押収したように、これまでの電通ではまったく考えられなかったことが起きている。電通解体への序章がいままさに始まっているかのようだ。マスメディアと広告主のダイレクトで公正な業務が今後の課題だろう。広告代理店ではなく広告主自らが、ハウスエージェンシーを持つ時代になってきているのかもしれない。電通がなくなっても広告主はちっとも困らないわけで、むしろ広告業界は正常な競争原理で動くことになる。電通鬼十則は消費者向けではなく、企業側の論理で、社会の良識に背を向けるような代物だった。世界的な流れである、一業種一社制が浸透しない日本では、今後グローバルな枠組みで対処していくしかないだろう。



<第八章:その二>


トランプ政権の余命と今後の予測が気になる日々である。2020東京五輪の開催側のドタバタが留まるところを知らない。豊洲市場移転計画はおそらく白紙になるだろうと船橋君とみどり君が言っていた。地下のベンゼンの値が通常の70倍もあるのでは、市場移転どころではない。当時の石原知事には責任はないのだろうか。僕も船橋君も安藤も検察が動かないのはどうも納得できない。安土城の信長公と退任後のオバマ氏が飲み交わしているという。その二人の話からして、これからの展開を予想してみよう。
トランプ氏が新大統領に就任したが、予測不能の事態にマスメディアは困惑しているようだ。大きな流れとしては、米国・ロシア・中国・英国・フランスの国際連合常任理事国が、今後も世界を牽引するという状況は変わらない。だが、はたしてそうなのだろうか。トランプ氏の本音はTwitterから垣間見られることに、周りは気が付かないのだろうか。
僕はトランプ氏の真の目的は、大統領選挙に勝って米国大統領になることで、政権の維持や寿命には関心がないと見ている。政権は一年持てば良い方だろう。その後はマイク・ペンス副大統領に、政権のバトンを渡すことになる。だから強硬な大統領令をバンバンと威勢良く出せる環境にあるのだ。2011年頃出生疑惑で話題なったがそれが証明され、トランプ氏はオバマ大統領から失笑させられた。その事が彼の名誉と人格を傷つけ、カンターパンチを食らったのだ。彼はそれ以来リベンジとしてどうしても、大統領選で勝つことが目標になってしまった。もともと民主党サイドで身を置いていた。ヒラリー・クリントンにも献金していたのである。彼は、実は以前から不仲ではなかったヒラリー・クリントン民主党から立候補することで、門は閉ざされた。が、彼は手薄な共和党から指名されるためになりふり構わぬ言動で、票田の白人労働者層や、職にありつけない層の本音をくみ取り、大PR戦略で「MAKE AMERICA GREAT AGAIN」という言葉をわざわざ商標登録までして活動をした。本選では徹底的にクリントン陣営を叩いて見事勝利したのだ。彼は失われたオバマ政権の八年間のウミを出し、提言という形で矛盾した大統領令を発令したのだろう。およそ100日間の広報戦略だけで十分目的は達したのだ。この時代に生きいていくのなら斜め感覚でトランプ新政権を捉えていく事が大切だ。だから足元を見られた日本の首脳は徹底的に、ドナルド・トランプ氏との格闘技に挑戦した方が有利になる。ドナルド・トランプ氏はエスタブリッシュメント既得権益や失業者増大・不法移民への反感を抱いており、オバマ政権の残した負の遺産は、どうしても処理しなければならないと思っているのだろうと私は考えている。日本がいくら米国従属国といっても、国民の虎の子であるGPIFの公金や税金を大量に投資しても損失補填の保証はないのだ。日本の米国への偏りすぎは危険なものとなるにちがいない。


<第八章:その三>


武蔵境のパワースポットから久しぶりに我ら三人は、安土城の天主閣に赴いた。上座の宴には、信長公を囲んで、ドナルド・トランプバラク・オバマ、朴、プーチンが顔を揃えている。下座に位置する僕達は、彼らの会話に耳を傾けた。
「であるか、お歴々の方々存分に召し上がられよ・・・」
「make America great again.ノブナガサン、カタジケナイ。アナナタゲダヨ、オレノミカタヲスルノハ」
「であるか。じゃがな、大統領令を軽はずみにバンバン出せばいいもんではないぞ」
「モウ ワシァ、イツヤメテモ イインダモン。オバマニリベンジシタカラサ。イバンカ ガイッテタガ、アトハ、フクダイトウリョウ マイク・ペンスガ ワシノンアトヲ ヒツグダケダトヨ・・・」
「であるか。これ、めったな事を申す出ない。オバマガオコッテオルゾ」
「yes you can not.ワタシハ、アンタニナンカ、ダイトウリョウニ、ナッテホシクナカッタヨ。アノトキノコトヲ、マダ ネニモッテンノ?」
「アタリマエダノ、クラッカーヨ。アントキハ ヨクモ コノオレヲ バカニシタナ・・・」
「アンタガ、ワタシノ シュッセイヲ ウタガッタカラサ」
「アントキ、オレハ ミカエシタヤロウト ココロニ キメタノサ・・」
「ケッキョク、キミハダイトウリョウニ、ナレタンダカラ、モクテキハタッシタノダナ」「モウ、ヤメチマッテモ イインダ。ソノウチ、ダンガイシテクレルサ。ハヤク フツウノ シゴトニ モドリターイ・・・」
「勝手にもどればいいだろ。この坊主はおまえにお前に大統領が務まるはずぁねえと思ってたよ・・・」
「イカスミダ、ボウズ ハナホジレ チョングルナ」
「誰だテメェは?」
「パクパク キンシン イカスミダ・・・」
「たいへんだなぁ、てめえも。ま、そのうちほとぼりがさめるだろうよ。もうちょっとの辛抱だ・・・」
「ポルシカ ボーレ ウラジミール アンドロポフ、カチューシャ ハボマイシコタン ムリジンシキー・・・」
プーチンじゃねぇか・・・。ナニ、島を返さないって・・・。仕方がねぇなぁ・・・」「であるか、21世紀も大変じゃな。16世紀に戻ればよいではないか。ワシの供をせよ」
いまの時代、地球の文明には指導的な立場のカリスマがいないのが悩みの種だ。世界のあちこちに難民や移民がごった返しているが、一番の原因は、欧州や米国という列強国が1世紀か2世紀前にオスマン帝国を分断し、最近でも、中東での利権を掌握しようと勝手に世界の秩序を再構築しようとし、中東各国のその犠牲者が難民となって、生活できなくなったからだろう。原因を作った各国が混乱させたという非を認めず、入国を拒否するのは人道的にも許されないし、彼らに対する責任の所在もあやふやで、誠に勝手すぎるといっていいだろう。トランプ氏にはこの点をハッキリしてもらいところだ。併せて気になるのは、第2のリーマンショックの種をまこうとしていることだ。ウォール街よりの金融規制を解除しようとしているようだが、トランプ氏はウォール街の改革を唱えていたのではなかったか。トランプ氏は持っても今年いっぱいだろうが、共和党内部では、マイク・ペンス大統領のシミュレーションを見立てているという。トランプ音頭は今だけのようである。



<第八章:その四>


 北朝鮮の内政的なことではあるが、金正日氏の長男である金正男氏がマレーシアで殺害されたという。その息子さんは政権運営に深い関心があるという。深読みし過ぎかも知れないが、そうなると彼を中国が後押しをし別の北朝鮮政府を樹立させ、正当化させ現政権を打倒するという予測は考えられなくもない。
 一方日本国内では、安倍首相夫人も関わったとされる森友学園の国有地払い下げの問題で日々話題が増幅し、解散総選挙も不可避の状況となっている。おそらくそうなるだろう。日本では、首相の首の取り替えはいくらでも可能であり、誰がなろうとも米国との関係は変わりがないというのが常識的な見方であると考える。
 小池都知事都民ファーストが小池ファーストになっているようだ。2020東京五輪の運営にしても、豊洲市場問題にしても、スムーズに解決出来るとは思えないし、都議会の改革を優先している現状で、今後それが国政選挙と連動してしまうのではないかという懸念は払拭できない。都知事のあとはまた国政に戻り、総理を目指す腹は見えている。
 米国では予想どおりトランプ大統領が公約どおり白人至上主義的な大統領令を乱発し、閣僚が決まらないジレンマに陥っている。就任後100日行動計画の三分の一を終え、トランプ相場は今後、弾けるものと見ている。イスラエルの大使館をエルサレムに移設するというのは、中東に再び、戦争の火ぶたを切るきっかっけになるかもしれない。
「どういうふうになるんやろなぁ・・・。森友学園。安倍ちゃんは首やな。しゃぁないわ・・・。文科省天下り斡旋問題は氷山の一角やしな・・・。日本は全く美しい国どころか、汚い国になっちまったやないんか・・・」」
 安藤も船橋くんも僕もなかばあきれている。一番怒っているのは、銀座のマネキン嬢たちだろう。彼女達の会話には勉強させられる事が多い。ダブルワークだが銀座のクラブで日々磨いているからだろうか。銀座の松坂屋が改築でそろそろオープンするらしい。マネキン嬢達もそこからオファーがあり近いうち働くことになったらしい。明美ちゃんから連絡が入った。七丁目のライオンの一階は改装中で閉店らしいから、伊東屋の最上階の喫茶ルームで、親睦会を行うことにした。彼女達と今度会うのを僕らは楽しみにしている。