The Moyurupen Street Journal for hatena

現代文明を震撼させ人々の六感を覚醒させる仁科広嗣のブログです。元広告代理店クリエイティブディレクター

Behind the story 2020tokyo-20-2

■「初めて読まれる方へ」■

この小説はノンフィクションでありながらフィクションの要素がふんだんに入っています。時代への諫言と提言、そして娯楽性との均衡を意識しながらのストーリーであることをお伝えしておきます。<ストーリー展開>小学生時代からの幼なじみである船橋君とは、偶然にも中堅の広告代理店の同期入社となる。その15年後、船橋君の長女みどり君は名門のプロテスタント中高一貫校の学生になり、彼女は深田恭子似の絶世の美女に育っていた。私は美大で油彩を学び、船橋君は某東京六大学商学部で学んだ。みどり君と私はピュアな慕情関係となってしまった。私の娘千鶴もみどり君の学校で一緒だが仲は余り良くない。それから数年後、2013年に2020夏季五輪の開催が東京に決定。すでに都庁に就職していたみどり君は五輪準備委員会のメンバーとなった。だが、東京に決定したとは言え、難問が次から次と津波のようにみどり君に押し寄せる。2019年の終わり頃から発生した武漢肺炎の拡散が世界的に拡散している。終息までには少なくても一年はかかるとされており、2020東京五輪は本当に大丈夫なのだろうかと心配をしている。しかし、Behind the Story 2020tokyoでこの現実を追い続けるのは、時代の証言者としての責務でもある。開催までの出来事とフィクションでのエンターテインメント性を織り交ぜながら話を進めていく。2013年から2020年までの五輪に対しての時系列的な記憶の手助けになればと思っている。

 

 

★目次・進捗状況★

「はい、こちら2020東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo)

<2015年~2020年7月の開催日まで継続予定です>

■[2015]第一章 その一~その四

■[2015]第二章 その一~その六

■[2015]第三章 その一~その八

■[2016」第四章から第七章

■[2017」第八章から第十章

■[2018」第十一章から第十三章

■[2019」第十四章から第十八章

■[2020」第十九章から第二十章(最終章)

 

<登場人物>

 

・私:中山正輝

・私の妻:恵理子(野猿系)

・私の長女:千鶴(野猿系)

・同僚:船橋真吾(イケメン系:代表権のないくろくま広告社社長)

船橋くんの妻:美智子夫人(ハイソ系:くろくま広告社会長<実質的な経営者>)

船橋くんの娘:絶世の美女:みどり君

・銀座マネキン嬢(昼は銀座通りのマネキン嬢、夜は銀座のサロン嬢:ユキ、ナオミ、サトミ、ミキ他。全員国立大出身のインテリ)

安土城天守閣での時空を超えた歴史上の人物の面々。

美大の後輩:安藤(アートディレクター、ソラミミスト今東光似の毒舌家)

・くろくま広告社元会長:広瀬弘文(美智子夫人の父)

・銀座の若旦那衆他

霞ヶ関官僚、国会議員他

・その他随増殖・・

 

 

 

「はい、こちら2020東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo)

 

 

第二十章(最終章)「ハムレットの2020tokyo」

 

 

<第二十章:その一>

 

 

 2020年3月になっても、日本政府は中国からの渡航者を団体以外はいまでも許可している。横浜のクルーズ船の乗客もどんどん下船させており、いつ陽性になるかわからない陰性者に公共交通機関利用の許可を出しているというのは、甚だ常軌を逸している。国内での爆発感染を助長させるだけという結果になるかもしれない。現在でも日本国中に中国(もしくは他からの経由で入国)からの渡航者を許しているということは、パンデミックを促しているようなものだ。総理が前日までの専門家会議でも盛られていない公立の小中高の一時休校を突如として発表した。幼稚園・保育園・学童保育は対象外という中途半端な政治判断といっていいだろう。専門家の間では感染しているしていないにかかわらず全校一斉休校という独断採決は賛否が拮抗している。いくら各方面のイベントを自粛させたり、公立小中高(私立は別)の二週間の休校を急遽要請しても焼け石に水だ。首相側近の議員数人が一斉休校・イベント自粛要請の渦のなかでも、立食パーティーを敢行したそうだがまったくふざけた話だ。首相の要請はあくまでも要請で法律での命令ではない。臨時休校は各自治体が独自で判断すればいいだけの話なのだ。政府が政治判断で責任をとるとは言ってはいるが、緊急予算を組んでの休業補償・学業への対応が具体的にあるのか疑わしい。それよりも中国からの全面入国禁止措置をとることが先決だと誰もがそう感じている。第二の武漢化を韓国と競っている訳ではないのだろうが、両国は中国からの渡航全面禁止措置を未だにとっていないという事もあり、そのことが感染拡大の起因ともなっている。韓国では簡易検査キットが充実していて、議会での迅速な対応も効を奏して感染者の把握・管理の徹底化が進んでいるが、日本は真逆の方に向かっていているのは誠に残念だ。ジャーナリズム精神を失ったマスメディアは何故もって官邸に忖度する報道しかやらないんだろうか。彼らはもはや第四の権力を、SNSネットユーザーやブロガー、YouTuberにその地位を奪われつつある。しかしそれは自然の理であるのかもしれない。一番国民が怒っているのは、政府の新型コロナウイルス対策の姿勢にある。官邸が中国からの全面入国禁止をせず、一般市民に自粛や我慢を強制し、ワクチンや治療薬がない状況で自己責任を押しつけるというのは、国のリーダー不在という各国からのレッテルを貼られても文句は言えない。日本人の海外渡航禁止が現実味を帯びてきた。遠からず米国は日本人の入国禁止措置に踏み切らざるを得なくなる。レベル3は目の前にある。日本列島そのものがクルーズ船のような重大感染国にならないことを祈るばかりだが、今の政権では全く解決しないだろう。国内では五輪開催は当然やるものと楽観視はしない方がいい。覚悟はいつでも心のなかでしておいたほうがショックは少なくなるに違いない。とにもかくにも政府の毅然としたリーダーシップがいまほど大事な時はない。

 

 

 

<第二十章:その二>

 

 

 電通の社員が19日から入院、濃厚接触者は4人は自宅隔離中。汐留の5000人の社員はすべてテレワークのようだが、それが出来る企業は羨ましい。まさしく上級国民だ。電通陽性社員はオリパラの聖火リレー推進担当部署だった。電通社員が打ち合わせで今日も明日も都庁に出向くらしい。3月からの聖火リレーは絶対やめるべきだ。電通派遣の加藤五輪事務局長の個人的な意見だろうが、それがパンデミック(世界的大流行)になる可能性が大きいことを知っているのだろうか。習近平氏に忖度し続けるWHOのテドロス氏は信用できない。安倍官邸・加藤厚労相の「可能な限り感染拡大の増加を抑制させる?」は、出来なかったらごめんなさい、とも受け取れる。要するに政府は体力のある上場企業のテレワークを推奨しているが、残りの99.9%の国民は一体どうすればいいのか。。。。その指針がまったくない。私たちは見殺しなのか。。。民間に丸投げ対応では拡散はどんどん進むだろう。PCR検査は韓国では4万人以上済ませているのに、日本はまだその7分の1というのは如何なものか。政府がオリパラ対策で出来るだけ感染者の数を少なく見せようとしているのが見え見えだ。自民党内に媚中派親中派の勢いがあり、未だに中国からの入国拒否をしていないのは日本国民にとって誠に脅威で本当に不条理と言うほかはない。安倍官邸が権力の私物化維持と習政権への忖度で、武漢肺炎の防波堤を築かないという政策があるとすれば、世界や日本の文明の破滅を幇助しているという歴史的行為は許されるべきではない。

 安倍総理が2月29日、一斉休校やコロナ感染自粛関連の会見を行ったが、未だに一日あたり1000人もある中国大陸からの入国者を拒否していないのは一体何故なのか。年齢の低い層は感染の比率が低く、学校を休み、家族で何週間も一緒に過ごすほうが子供を巻き込み、よほど危険ではないだろうか。感染はすべて大人が方々に持ち込むものだからだ。納得のいく説明をしないのはなぜなのか。野党は国会ではそういう質問はしないのか。日本政府の中国依存の観光客経済政策・習近平政権への忖度・2020五輪開催優先などより国民の生命が大事なはずだが、その方面の会見が優先すべきだったのではないだろうか。クラスター感染の大元を絶たずに自粛・避難だけでは感染は拡大する一方で、終息どころではなくなってしまった。春休み以降で終息する気配はない。感染のスピードを抑えピークをできるだけ後にもっていく腹づもりのようだが、そうすると五輪開催と限りなくバッティングすることになる。PCR検査のキャパシティがあっても、医療機関(官僚)のやる気がなければやれないのとおなじで、韓国の対応力は日本より数倍優れていることわかった。有事の際でも日本は韓国や北朝鮮にはスピード感ではとてもかなわないのではないか。台湾に至っては韓国のはるか上を行く対応力はものすごさを感じる。日本は極東ではランクは最低とみる。日本のリーダーの実態を目にした諸外国のメディアからは冷たい視線が襲ってくる。新型コロナウイルスでの保護者休業助成金の国の予算が2700億円では少なすぎる。せめて10兆円くらいの手厚い保障が必要だ。自営業者・フリー・中高生以上は助成金の対象外というのは格差の象徴とも言え、大きな不満と波紋を呼ぶだろう。