THE NEW HISTORY EYES...Vol.0007

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THE NEW HISTORY EYES
Presented by hirotsugu nishina

Vol.0007…「広告代理店不要不急の時代」

「米国広告業界事情。報酬制度見直しの動き広まる」。米国のコカ・コーラ社は年間の広告予算30億ドル(3000億円)の大広告主だが、広告会社への報酬の制度見直しで、ある年の春には全米広告業界に衝撃が走りました。当時は世界同時不況で、世界の広告業界は史上まれにみる背水の陣に立たされていた。リーマンショックの後、米国では七万人ほどの広告マンが解雇。広告業界の不振は今に始まったわけではなく、好景気のころからその行く末が懸念されていた。その理由のひとつに、100年も続いてきた業界のビジネスモデルが、インターネットをはじめとする激動化するメディアの流れに取り残されつつあるということ。ふたつ目の理由は、広告費が広告の効率と効果に見合っているか、広告主の精査が厳しくなって来たこと。広告費の投資収益率や成果責任をより厳しく求める広告主の存在性が顕著になり、報酬制度見直しの動きが大きくなっている。全米広告主協会によると、広告会社の65％は、「フィー制度」(広告主の仕事に携わり、またはサポートする広告会社の社員の給料の合計を時間で割り、それに作業に必要な時間を掛けたもの）を採っているといわれている。振り返ってみると、フィー制度の前まで米国の広告業界はマスコミ4媒体(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)に使われる広告費の15％の高額なコミッションを受け取っていたのですが、80年代半ばに高額なコミッション制度に不満をもつ広告主が激増し、彼らは広告会社に作業料と報酬が妥当な割合で計算できるフィー制度の導入を要求していた。その後90年代に定着。そして近年、安定していたかにみえたフィー制度にも暗雲が。フィーが仕事の効率や質とは何の関係もないという新たな問題が発生した。米国でのコカ・コーラはこれまでのフィール制度を廃止して、バリューベースの報酬制度に移行することを全米広告主協会(ANA)の経営管理会議で発表された。バリューベースは、広告会社が広告主のビジネス貢献度、キャンペーン・発案・意匠・作品は良かったか、マーケティング戦略は正しかったか、ブランドや社の知名度、売り上げ実績は上がったか・・・。そういった価値が広告主で精査され、それに見合う報酬制度のことをいう。広告主が納得してよい評価ならフィーより20～30％高い報酬が支払われ、ダメな評価なら広告会社には何も支払われない。日本の場合未だにコミッション制度に固執し続けているわけですが、これからは日本の市場に参入している外国の広告主、国内の広告主の圧力で、バリューベース制度に移行せざるを得ない状況になる可能性は大きいと思う。対岸の火事はすぐ飛び火してくるので日本の広報・広告業界の心構えだけはしておいたほうがいいだろう。電通は日本ではガリバー的存在だが、世界的には無名の広告会社として捉えられている。広告会社は世界的には一業種一社制が基本とされているが、例えば日本では、ドコモもAUもソフトバンクも同じ電通グループの企業で扱われているし、同一業界のライバル企業同士の広告をかき集めている。そこに歪な産業形態が生まれ社会問題化している。新型コロナウイルスでの政府の政策をいち早く囲い込み、公金をつかみ取りする光景は、昔広告代理店業界に在籍していた者としては恥じ入るばかりだ。持続化給付金の業務を請け負うサービスデザイン協会はトンネル会社のようだし、電通グループに資金は行き渡った。併せてGO TO キャンペーンの扱いのほとんどをかっさらっていく姿は、ガリバー企業にはふさわしくない。2020東京五輪が2021では中止になる可能性は日ごと世界的に感染が拡大している状況を見ても、どんどん高くなってきている。電通は経営面から見ても相当な打撃を被るに違いない。だから、官庁への介入の度を強めているのだろう。電通への国民的な批判もピークに達している。日本でも広告業界の未来には暗雲が漂っている。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0006

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0006…「トップリーダーの責任と身の施し方」

　日本国内において毎年8月15日は太平洋戦争の終戦（敗戦）記念日だが、侵略された東南アジア諸国にとっては戦勝記念日となる。終戦記念日での式典では安倍首相が、東南アジア諸国に対しての加害者のお詫びと反省の弁がないと内外から批判されている。彼の祖父が大政翼賛会軍事政権での中枢的存在だったというのが一番大きな要因だろうが、戦争というのは負けた側が莫大な損害賠償を戦勝国に行うのは有史以来当たり前の事で、敗軍の将多くを語らずというのは個人的には理解できる。トップリーダーという意識をもつのなら、負けた以上いくら恥をかかされても腹をくくっていく器量も必要だ。ドイツが第一次世界大戦後、天文学的な損害賠償を戦勝国側に支払うというベルサイユ条約というものがあったが、ヒトラーは払わないという強硬な手段を使った。しかし結局今世紀にドイツは100年をかけて現メルケル首相の在任中に完済した。国体が変わってもあくまで律儀なドイツ国民の一途さに畏敬の念を抱いた覚えがある。第二次大戦での賠償額はそれ以上に厳しいものにはなっているだろうが、それはメルケル氏以降の取り組み方にある。十数回天皇と会見したマッカーサーは日本の国体を変えずに天皇を象徴的存在とし、戦争責任を追求しなかった。そのことが今日の日本の混迷を招いている一因ともなっている。ドイツのように戦後日本は、昭和天皇の退位や何らかなの形で国体は変えるべきだったと思う。皇室の安泰も考慮された性格を帯び、また性急すぎた日本国憲法は世界平和の模範とも思えるが、法案作成の過程においてはもっと主権在民の総意というスタンスがあってもよかった。GHQの思惑やリベンジを狙う戦前の体制関係者の残党の暗躍もあったのは否定できない。日本が専守防衛のためなら正当防衛はどんな方法であれ当然行使しても、世界は異を唱えることはない。だから憲法を改正する必要は全くないのである。安倍晋三首相が在任中に歴史に名を残すことを意識しすぎて、憲法九条に自衛隊を明記しようとする姑息な手段は必ず未来の日本人に傷をつけるはずだ。安倍政権は歴史に名を残したいのなら、桜の会や国有利払い下げ問題や加計学園問題での公文書をすべて破棄する行為を撤回するべきだ。黒塗りの資料からは史書での明記は当然なされない。従って安倍内閣の事柄は公文書ではすべて廃棄という事だってありえる。つまり安倍政権はこの世に存在しなかったと未来の歴史書では記されているかもしれない。それまで日本という国があればの話だが。

　日本は1952年にサンフランシスコ講和条約で明治維新以来の日米不平等条約（日米安全保障条約・日米原子力協定・日米地位協定）を締結してしまった。その「講和は日米間だけのものであり、東南アジア諸国との講和ではない。極東軍事裁判も公平な裁判と言えたか疑わしい。戦勝国は敗戦国（日本・ドイツ・イタリア）への裁判を同時に行うべきだった。無差別絨毯攻撃や広島・長崎に原爆投下を指揮した米軍上官が罪状お構いなしになり、挙げ句の果てには表彰までしてしまうことになるというのは開いた口が塞がらない。朝鮮戦争の特需で後の高度経済成長の足がかりを見いだした日本は、「もはや戦後ではない」というフレーズを公言したが、そのことが、中国や朝鮮半島との確執を生む起因ともなった。核兵器使用禁止条約の署名にいち早く名乗りをあげるのが世界の要望ではあったが、日本政府の米国への忖度でそれを拒否してしまった。サンフランシスコ講和条約後でも日本には制空権がなく、軍事と政治面では在日米軍の手のひらにある。明治以降の日米不平等条約はいまでも続いているのである。特に戦犯二名を出した朝日新聞はメディアのトップとして君臨していた。俗にい言う大政翼賛会の最前線にいたわけだが、終戦後は謝罪はおろか、戦中の録画記録をビジネスシーンとして付け加え、反日の仮面をつけ未だに加害者という意識をもたれないようにしている。玉音放送の8月15日皇居でひれ伏して涙する庶民の姿が記事で残っている。定かではないが、それは14日に撮影されたものだったと言う証言も数多く残されている。防衛新聞や一億総玉砕プロパガンダで民衆を扇動した罪は余りにも大きい。

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THE NEW HISTORY EYES...Vol.0005

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0005…「未だに続く人類の大航海時代」

　二十一世紀になりその九月には世界同時多発テロ、いわゆる９１１が発生した。警備が厳重の米国で四カ所同時に飛行機でのテロ事件というのは、余りにも出来過ぎたシナリオであり、中東諸国のテロリストが計画していたというのは無理筋な話しでもある。旧ＷＴＳタワーの崩壊は、航空機衝突での損傷が原因ではなく、下からの爆破によるものだとの説もあるが、個人的にもそう思っている。立花隆氏も文藝春秋誌で語っていた。ペンタゴンに追突したのは航空機とされるが、残骸ではその形跡もない。とても原因を特定出来る事件ではなかったはずだ。それなのに、当時ブッシュ氏はイスラム諸国の仕業と決めつけ、演説では十字軍の戦いだという話しをしていたことを覚えている。元ＣＩＡの要員だったオサマ・ビン・ラディン氏がアフガニスタンに潜伏しテロの容疑者にされ、ブッシュ氏はアフガニスタンを徹底的に叩いた。その後、ドル決済を拒み続けていたイラクのフセイン氏を、偽りの大量破壊兵器のプロパガンダを掲げ、イラク全土を崩壊させた。何の罪かわからないが処刑されてしまった。オバマ政権一期目にオサマ・ビン・ラディン氏の殺害報道があったが、パキスタンの郊外で目立つ建物にかくまっていたという。襲撃した建物は全て撤去され、亡骸は水葬で処理されたとされたが、その証拠の写真は報道されていない。本物のビン・ラディン氏は2001年にとうに他界していたという情報もあるし、米国の何処かに生きている噂もある。その残党勢力がＩＳＩＳになったのかはよくわからない。つまるところ、中東イスラム諸国をテロ支援国家とみなし、また、色々な理由をつけて大義を捏造して軍産複合体の維持をはかり、米国に有利な政治・経済状況を形成することに成功したわけである。第一次大戦でイギリスとフランスが、中東を分割委任統治して、今日の政情不安を作りだしたことは明白である。

　要するに、いまだに十七世紀からの大航海時代は終わってはおらず、第二次大戦時で形成された国際連合の弊害も目立ってきていて、常任理事国に拒否権を与え、核兵器の所有も認めるという軍事的なアンバランスが、イランや北朝鮮の核問題を派生させていることを、私達は認識すべきと考える。トランプ氏がアフリカや南米の移民の国への侮辱発言が波紋を呼んでいる。はっきり言うが、ＳＮＳでの発信は正規のホワイトハウスからのものであるという、メディアの姿勢にも問題がある。アメリカファーストがアメリカオンリーになり、挙げ句の果ては世界でスタンドアローンになる可能性は排除出来ないところまできている。租税回避地（タックスヘイブン）を国内で膨大に保持する米国。かつて七つの海を支配した大英帝国の東インド会社を通じて蓄えた莫大な資産をケイマン諸島などをタックスヘイブンにしてしまい、それを正当化してしまった英国。勝手にＥＵを離脱し自分の国だけが難を逃れるというイギリスの姿勢や米国の自国優先は、大航海時代がいまだに終わっていない証拠と見ていいだろう。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0004

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0004…「昭和天皇の遅すぎた御聖断」

　毎年8月15日は誰もが自問自答する日だ。戦勝国も敗戦国も。あの無益な戦争はなんだったんろうかと思う。国家間で争うのは避けたいと思う人がほとんどだとは思うが、人が組織の中で動くとなると、意志決定の念が一人歩きをし、間違った方向へむかうという教訓は人類の歴史に数え切れないぐらい遺されている。昭和天皇の手記がマッカーサーの部下であるホイットニーの文書により、機密解除になり公開されたが、裕仁氏自身が日本国民に対し、こんなにも偏った見方をされていたとは想いもよらなかった。1945年東京大空襲で焼け野原になった光景を、裕仁氏は見に行かれてはいる。しかし、相手国への一撃による有利な終戦交渉を目論むあまり、トルーマン大統領の降伏の打診や、近衛首相からの早期の終戦の忠告にも耳をかさず、広島に第二総軍司令部を構え、一億総玉砕戦法に打ってでてしまった。多くの若者が学徒出陣や特別攻撃隊や人間魚雷などで海に散っていった。私の祖父は上司の将校の命令で２２６事件での反乱軍に参加。昭和天皇の裏切り？により逆賊になり、生涯、裕仁天皇と朝日新聞を憎んでいた。両者とも戦争の謝罪を未だにしていない。玉音放送では昭和天皇の遺憾の意はあるが加害者としての謝罪はない。勝つ見込みもなく、敵国への一撃も不可能な状況を迎え、ナポレオンに心酔していた昭和天皇には、多くの国民の犠牲をどう見ていたか、ホイットニー文書ではその考えが、よく現れている。瀬島龍三氏をはじめとする大本営は、天皇の絞首刑を強く望むソ連に対し、60万のシベリア抑留を差し出すことで、皇室の維持の働きかけのツールとしたという噂は、本当なのかは私は知らない。地方都市がほとんど空襲の目にあい、しなくてもいい沖縄戦や、落とされなくても済んだ広島・長崎への、原子爆弾の悲惨を招く原因にもなった。最高司令官の責任は余りにも重く、国民より皇室の保証と、国体の擁護にこだわった裕仁氏の胸の内は、いかばかりだったのか。遅すぎた終戦の決断は正しかったのかどうか。玉音放送は完全な国民への上から目線でのものだ。戦後の野原に投げ出された非戦闘員の血みどろの耐えてきた努力の上に今の私たちがあることを肝に銘じておこう。靖国神社に祀られていない多くの非戦闘員。その犠牲者の霊を弔うにはどうしたらいいのか。戦争の悲惨さと最高責任者の罪は未来永劫残っていく。1945年7月26日にポツダム宣言が発せられても、日本は黙殺した。早期に昭和天皇がご決断をされていれば、8月6、9日の悲劇は避けられたはずだが、昭和天皇は首を縦に振らなかった意図はどこにあったのだろうか。敗戦後の天皇家の存続を目論むあまり、日本国民のことはなおざりにされていたことは実に悲しむべきことだ。1945年の東京大空襲のかなり前から、近衛首相から連合国への敗戦表明と講和を促されていたが、昭和天皇は連合国に対しての有利な戦況を築くまではと断られた経緯がある。天皇の「拝謁記」のなかで、昭和天皇が再軍備と改憲のお気持ちがあることがわかった。戦争狂から生物学者への変身は何を意味していたのだろうか。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0003

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0003…「日航123便と日米間基本OS戦争の相違関係」

　1985年の8月12日の夕方、私は国分寺の知人宅で夕食をとっていた。突然山梨方面からのけたたましい轟音が三多摩にも響き渡っていたのを今でもよく覚えている。雷にしては音が大きすぎると周りでは話し合っていた。一晩を過ぎニュースの報道から16時間が過ぎたあたりに、テレビでは墜落現場からの4名の生存者を救出している映像が流れていた。520人もの犠牲者を出しながら、4人の生存者がいたことは奇蹟だったと、いたく感動したことを記憶している。しかし、事故の原因や真相はいまだに確定していないようで、因果関係は諸説入り乱れ闇のなかに葬られている。当時首相だった中曽根氏は真実を知っているかどうかはしらないが、「このことは墓場まで持っていく」という意味深な言葉を残しているが、100歳を超えてとうとう三途の川を渡ってしまった。川の向こうでは520名の出迎えがいるとは知らずに。。。真相は闇に葬られてしまった。1）航空機整備の不調説、2）「シリモチ事故放置説、3」圧力隔壁爆発説、4）自衛隊のミサイル被弾説、など、どれをみてもそうとも思えるし個人的には納得はできないが、4）の可能性はあるように思える。以下は勝手な推測だが、個人的にはあり得ないことだとは思わないので推理をしてみたい。1984年に日本は純国産の基本OS「トロン」を開発し、世界標準採用を目の前にしていた。これに米国は後年スーパー301条を発令し、日本に対してトロン計画をやめさせた経緯は歴史書に記されている。当時はMACやウインドウズがまだ市場に出ていない時代でもある。1980年代は日本の半導体戦略は世界を席巻していた。世界的に無料のパソコンのOS組み込みにでもなれば、米国の産業は突然死を迎えるほどのショックを受けるはずだったが、敗戦国として右肩上がりの急成長だった日本に釘が刺されたという結果になった。日航123便には世界最高峰のトロン（Tron）OS開発者十数人（松下の社員）が搭乗していたという。彼らの死により日本のトロンOS計画は頓挫し、その後、ウインドウズ９５やMACの台頭でITの世界はすっかり変わってしまった。真実の奥には必ず裏があり、表に出てはならないものあるようだ。政治的外交的要素に真実が詰まっているような気がしてならない。現政権が米国に忖度で表沙汰に出来ないという状況ならば、御巣鷹山の眠る犠牲者は浮かばれない。真相は絶対に明らかにしなければならない。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0002

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Vol.0002…「日本のアイデンティティ2020」

　戦後敗戦した日本に対して歴史認識をもてとアジア諸国は叱責するが、それを言うなら北朝鮮・韓国・中国は663年の白村江の戦いの歴史をしばし振り返るべきだと思う。当時朝鮮半島では隋王朝が朝鮮半島を支配下の国々として戦いの日々を送っていたが、倭国（日本）が瀕死状態の百済を支援し、大敗北を喫した一大事件だった。中華王朝と朝鮮各国との両面戦略があった日本では、政権内では賛否はあったが結局敗戦濃厚の百済を支援する。結局大敗北したわけだが日本はこのとき以来強固な国家防衛体制を築く布石になった。朝貢（ちょうこう）とは中国の皇帝が冊封国（さくほう国）＜支配国相当から貢ぎ物の証として恩賜を授ける国＞との安全保障と貿易の観点から行った政のひとつだが、日本(現在）の国からは、西暦57年の後漢の武帝に朝貢に行ったとき、「漢委奴国王印」（金印）を授かっている。西暦239年には卑弥呼が朝貢に行った魏王朝（後漢から禅譲された）から「親魏倭王印」（金印）を授かっている。日本では遣隋使・遣唐使に至り三代将軍足利義満の時代の明朝まで続く。白村江の戦いを期に、日本は元寇、秀吉の朝鮮出兵失敗、第二次大戦敗戦へと続くが、「寄らば斬るぞ」と言った正当防衛戦略を今、為政者達や国民は見誤っている感が強い。日本は独自のアイデンティティーを基調とした米国の傀儡ではない真の日本の独立国としての振る舞いが必要とされている。日本は隣国の内政や諸外国との損得勘定に動かされては仲介人としての資格はないように思う。二階・安井氏の親中外交傾向が中国と米国の軋轢を生むひとつのポイントなっているとホワイトハウスからは見られている。永世中立国ように振る舞わないと世界は日本に共感しない。核兵器禁止条約に署名しない理由に、日米同盟でのつじつまが合わなくなるというのがあるが、なんとも頼りないアイデンティティーだ。純国産基本ソフトを持たない日本、戦後75年にもわたる制空権を米軍に握られている日本、純国産のステルス戦闘機の開発の邪魔をされる日本、何者かに官邸を私物化され、アベノミクスでの戦後最長の経済成長の演出を大手メディアを通して洗脳された日本国民、コロナ渦などで、今まさに日本は憂国の状況にあることは間違いない。米国一辺倒の朝貢は即辞めるべきだ。

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Vol.0001…「リーダー不在の世紀」

　ドナルド・トランプ大統領の裏には親中派のキッシンジャー氏が後見人のような立ち位置にいるのは誰もが知っている。米国と中華人民共和国が果てのない目先の損得勘定にこだわっているのには、はいわゆる両国が世界の覇権を分け合っていくための目くらましに過ぎないとも思える。そこから見えてくるものは、私論だがはっきり言って日本外しだ。表向き日本と米国とは蜜月状態にあるが疑った方がいいだろう。安倍氏の祖父は戦前大政翼賛会で満州国と朝鮮半島を取り仕切る中枢の人物だった。電通の前身である満州国通信社（国通）のトップとの深いつながりもあった。その孫が総理を担当しているものだから、周辺各国は身構えているのだ。それは歴史的事実だから仕方がない。国立感染症研究所の前進は旧関東軍の防疫給水部（第731部隊、石井部隊）の本丸だったことは今の若い人たちはあまり知られていない。いまでも中国大陸の各地には未処理の細菌兵器の爪痕が残されている。習近平氏や韓国大統領や金正恩氏の日本への敵対的姿勢の原点はそこにある。拉致問題の提起は真逆の方向にいくだろうというのは当然だろう。ニクソン政権が中国の経済が良くなれば民主化に拍車がかかるだろうという思惑は外れた。いま思えば中国5000年の王朝の歴史の認識を持たない浅はかな考えだった。中華人民共和国が建立されたと同時に、それまで国連に加盟していた中華民国（台湾）を仲間外れにし、国連に加え、米国の思惑で常任理事国に昇格させた罪は大きい。周恩来氏とヘンリー・キッシンジャー氏の太平洋は米国と中国で二分する構想はいまだ立ち消えてはいない。関税やハーウェイ論争は貿易赤字解消にはなんの効き目もないように思える。米国は米国債金融資本システムを確立し、いくら自国が赤字でも経済は焼け太りするという状況は変わらない。米国は世界のリーダー役を降りたので、中華人民共和国が台頭するのは自然の理だ。しかし、一党独裁・共産党の旗を振りかざし、人民解放軍が人民弾圧軍となり、人権を無視した政の限界は避けられない。一帯一路の発想は大唐帝国が参考となっているようだが、第二の孫文のような指導者が現れて、民主化が加速する可能性はなくはない。イージス・アショアの設置エリア選定において、秋田でのデータが間違っていたというが、Google earthを使ってやること自体が問題だった。防衛省が現実的な計測をなぜしなかったのか。まさに純国産基本ソフトを持たない日本の脆弱さを露呈させているようなものだ。米国追従一途の日本はこのままだと世界から埋没してしまう危険がある。安倍氏でなければ首相は務まらないという見方はもう古い。党を超えての新たな日本のリーダー出現に期待したいものだ。 ドナルド・トランプ大統領は根っからのビジネスマンだ。大恐慌前のフーバー大統領に酷似している。この4年間はドナルド・トランプ大統領が米国と世界の分断に大きく寄与したというのは歴史的なブラックジョークになるが、もし彼が再選を果たしたのなら、世界はさらに苦境に陥るかもしれない。それは覚悟をしておくべきだろう。新型コロナの感染拡大は歯止めがかからない。ワクチン開発競争が激しいけれども、日に日に変身をとげるウイルスへの特効薬はあるのかどうかは未知数だ。2020東京五輪を2021年に予定通り行うという考えは理解できるけれども、世界的にはどう見ても無理な気がする。COVIC-19は終息には4，5年はかかるだろうとWHOも言っているわけだから、IOCも当然それに呼応して開催の是非を判断する可能性があるからだ。「DentsuのDentsuによるDentsuのための2020東京オリンピック」は事実上終わっているのである。リーダーのいない21世紀の四半世紀。未来の歴史書にはそう記されているはずだ。

Vol.0001... "the century of the leader absence"

 Everyone knows that Mr. Kissinger of a party in the parent is in the leaving location like the guardian in President Donald Trump's back. I can also think so-called both countries are only eye absconding to share the power of the world to stick to the bill of profit and loss of the immediateness when I have no ends of USA and China. It's a personal opinion, but the one which is being seen from there says clearly, and is Japanese removal. Japan and USA are in the honeymoon state officially, but it would be better to doubt. Mr. Abe's grandfather was the figure of the mainstay who manages Manchukuo and Korean Peninsula by the Imperial Rule Assistance Association before the war. I also had the deep connection with the top of the Manchukuo news agency where Dentsu is a record (Kokutsu). Because the grandchild takes charge of a Prime Minister, circumference each country assumes a posture of struggle. Because it's historical fact, that's all right. The young people now don't know much about an advance's of National Institute of Infectoius Diseases being an inner citadel in the prevention of epidemics watering part of an old Kwantung army (731st unit and Ishii unit). A scratch of an unprocessed germ weapon is left for all part in a Chinese continent even now. The starting point of the opponent posture to Japan of Mr. shuu Chinahira, a Korean president and Mr. Kim joun is there. It'll be natural to say that raising of abduction issue would go to the direction of the true reverse. When Chinese economy became good, Nixon government deviated from the expectation that democratization would be expedited. When thinking now, China was a silly idea that I don't have understanding of history of a dynasty in 5000. China was built and also the crime which made China where I joined UN up to that (Taiwan) odd man out and made a permanent member of the Security Council be promoted by American expectation as well as UN is big. The Pacific Ocean of Mr. Zhou En-lai and Mr. Henry Kissinger still formulates the plan divided in two at USA and China, and doesn't go off. I can think what also does trade deficit cancellation no good for a tariff and Hart way argument. USA establishes an American bond financial capital system, and how much doesn't the situation economy is also tanned by the deficit and that an own country gains weight and does change? USA declined the leader part of the world, so China is the reason for which it's natural to rise. But the People's Liberation Army will wield party dictatorship and the Communists's flag, and are a pressure army of the people, and the limit of the politics which ignored human rights isn't avoided. Daito empire seems to be reference for the idea by which whole is directly, but the second leader like Sun Wen appears, and there is a possibility that democratization accelerates. I say that the data under Akita was wrong in installation area selection of Aegis ASHOA, the thing done using Google earth, it itself was a problem. Why didn't a defense Ministry do realistic measurement? The one making fragility of Japan where I don't have a domestic product operating system surely exposed. If Japan of an American flattery only way is just as it is, there is danger which remains unknown from the world. When I'm not Mr. Abe, the point of view which isn't fit to a prime minister is already old. I'd like to expect it of a new Japanese leader appearance beyond a party. President Donald Trump is a natural businessman. I resemble President Hoover before Great Depression closely. These 4 years will be a historical black joke to say that President Donald Trump contributed to cut of USA and the world big, but if he achieved a reelection, more worlds may fall into a predicament. I should determine on that. I don't come to a stop for infection expansion of new-style Corona. It's severe in vaccine development competition, but it's unknown quantity whether you have specific medicine to the virus which achieves transformation day by day. The idea that 2020 Tokyo Olympics is performed as scheduled in 2021 can be understood, but it's how unreasonable even if it's seen, do you think worldwide? Because a possibility that IOC also judges right or wrong of holding in response to that of course is here because COVIC-19 is the reason WHO is also talking about when it would take 4or5 years for ending. "2020 Tokyo Olympic Games for Dentsu by Dentsu in Dentsu" has ended actually. The 21st century quarter of a century when a leader isn't here. It should be recorded on the future history so.

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Behind the story 2020tokyoを書き終えて。

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※Behind the Story 2020tokyoを書き終えて。

2020年7月23日をもって終了しました。2015年から記事更新を続けましたが、2020東京五輪は幻に終わりました。来年の開催も難しい状況ですが、コロナ渦が早く終わるのを祈り犠牲者の方が少しでも減るように願っています。Behind the Story 2020tokyo

「2020幻想の東京五輪狂騒曲」は400字詰め原稿用紙で約550枚相当になりました。長い間ご訪問いただきありがとうございました。

仁科広嗣

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Behind the Story 2020tokyo

「2020幻想の東京五輪狂騒曲」

＜プロローグ＞

2013年に2020夏季五輪の開催が東京に決定した。だが東京に決定したとは言え、難問が次から次と津波のようにみどり君に押し寄せる。2019年の終わり頃から発生した武漢肺炎の拡散が世界的に拡散している。終息までには少なくても一年はかかるとされており、ワクチンが出来るまで1，2年はかかるらしい。2020東京五輪が2021年に前代未聞の延期になった。しかし、同時期には世界陸上や中国共産党創立100周年祭がバッティングする事態となった。各イベントの主催者側と協賛企業との調整は難航を極めるだろう。2020東京五輪は2021年に延期されたが、それとてコロナ渦が終息せず1940年の東京開催中止に続く二度目の幻の五輪に終わる可能性は充分にある。人類は有史以来ウイルスとの戦いを続けてきた。地球の自然界の摂理は種（人類）の存続の鍵を握っているといわれる。種の数の（人口）調整のために地球の自然が身を守るためにウイルスを解き放ったとはいくら何でも考えたくはない。とにかく新型コロナウイルスの感染拡散の中、Behind the Story 2020tokyoでこの現実を追い続けるのは、時代の証言者としての責務でもあった。大会を盛り上げるために時代ごとの出来事とフィクションを織り交ぜながら話だから、直近の時代考証の手助けにもなると思う。2015年から2020年までの五輪に対しての時系列的なストーリーで、あなたも幻の2020年東京五輪の証言者になってほしい。

★目次・進捗状況★

Behind the Story 2020tokyo「2020幻想の東京五輪狂騒曲」

■プロローグ

■［2015］第一章から第三章

■［2016」第四章から第七章

■［2017」第八章から第十章

■［2018」第十一章から第十三章

■［2019」第十四章から第十八章

■［2020」第十九章から第二十章

■エピローグ

＜登場人物のご紹介（想像上の人物も含む＞

・私：中山正輝

・私の妻：恵理子（野猿系）

・私の長女：千鶴（野猿系）

・同僚：船橋真吾（イケメン系：代表権のないくろくま広告社社長）

・船橋くんの妻：美智子夫人（ハイソ系：くろくま広告社会長＜実質的な経営者＞）

・船橋くんの娘：絶世の美女：みどり君

・銀座マネキン嬢（昼は銀座通りのマネキン嬢、夜は銀座のサロン嬢：ユキ、ナオミ、サトミ、ミキ他。全員国立大出身のインテリ）

・安土城天守閣での時空を超えた歴史上の人物の面々。

・美大の後輩：安藤（アートディレクター、ソラミミスト：今東光似の毒舌家）

・くろくま広告社元会長：広瀬弘文（美智子夫人の父）

・銀座の若旦那衆他

・霞ヶ関官僚、国会議員他

・その他随増殖・・

＜エピローグ＞

2020年7月22日現在、新型コロナウイルスの世界の感染者数が1500万人に迫り、死者は60万人にもなった。本来ならば、翌日の23日は2020東京五輪の開会式が行われるはずだった。世界の製薬会社や大学などでのワクチン開発競争は盛んだけれども、治験を急ぐあまり効果への偏向的期待度が高くなり、副作用への対処がおろそかになるのが怖い。なぜなら、コロナの感染拡大が依然拡大中で、ウイルス自体も進化・変容しているのでワクチン効果が出るかどうかは未知数だからだ。ワクチンは全世界の人に公平に行き届かせる責任は開発者や国のリーダーにあるといっていい。日本の政府が外国かのワクチンを得るために交渉チームを作るらしいがもう遅すぎる感がある。今年中には感染は2000万人、3000万人隣、死者も100万、200万となれば、当然2021年の東京五輪どころではない。2022年の北京冬季五輪も、カタールFIFAワールドカップも開催は危うくなるのは目に見えている。

Behind The story 2020Tokyoが2020幻想の東京五輪となる瞬間を迎えることになるとは、誘致当初ではとても考えられなかった。その兆候があると想い起こすならば、その第一に、2020五輪招致合戦の折、新国立競技場がコンペでZAHA案に決定し、安倍首相も建設を約束したのにも関わらず、隈研吾氏の便器スタジアムに勝手に変更してしまった。これは海外メディアでも酷評だった。イメージ的に美しい奇抜異な流線型のスタジアムは2020東京五輪のシンボルとなるべきだった。第二に、誘致合戦での裏金問題が発覚し、未だにフランス検察が虎視眈々と犯罪視している。第三に、JOCのIOCへの身勝手な振る舞いが目につき過ぎた。第四に、五輪のエンブレム盗用疑惑が発覚し、再度の作成を余儀なくされ、五輪組織委員会の見識のなさが海外に露呈してしまった。第五に、大会経費の問題でどのくらいかかるか誰も把握していないのも大きな不信を抱かれてしまった。2021年に五輪が開催されるかどうかは分からないが、強行に開催する価値があるとはとても思えない。オリンピックは平和で安寧な世界の祭典でなければ全く意味がないのである。

Behind the story 2020tokyo：エピローグ

＜第二十一章：エピローグ＞

2020年7月22日現在、新型コロナウイルスの世界の感染者数が1500万人に迫り、死者は60万人にもなった。本来ならば、翌日の23日は2020東京五輪の開会式が行われるはずだった。世界の製薬会社や大学などでのワクチン開発競争は盛んだけれども、治験を急ぐあまり効果への偏向的期待度が高くなり、副作用への対処がおろそかになるのが怖い。なぜなら、コロナの感染拡大が依然拡大中で、ウイルス自体も進化・変容しているのでワクチン効果が出るかどうかは未知数だからだ。ワクチンは全世界の人に公平に行き届かせる責任は開発者や国のリーダーにあるといっていい。日本の政府が外国かのワクチンを得るために交渉チームを作るらしいがもう遅すぎる感がある。今年中には感染は2000万人、3000万人、死者も100万、200万となれば、当然2021年の東京五輪どころではない。2022年の北京冬季五輪も、カタールFIFAワールドカップも開催は危うくなるのは目に見えている。

Behind The story 2020Tokyoが2020幻想の東京五輪となる瞬間を迎えることになるとは、誘致当初ではとても考えられなかった。その兆候があると想い起こすならば、その第一に、2020五輪招致合戦の折、新国立競技場がコンペでZAHA案に決定し、安倍首相も建設を約束したのにも関わらず、隈研吾氏の便器スタジアムに勝手に変更してしまった。これは海外メディアでも酷評だった。イメージ的に美しい奇抜異な流線型のスタジアムは2020東京五輪のシンボルとなるべきだった。第二に、誘致合戦での裏金問題が発覚し、未だにフランス検察が虎視眈々と犯罪視している。第三に、JOCのIOCへの身勝手な振る舞いが目につき過ぎた。第四に、五輪のエンブレム盗用疑惑が発覚し、再度の作成を余儀なくされ、五輪組織委員会の見識のなさが海外に露呈してしまった。第五に、大会経費の問題でどのくらいかかるか誰も把握していないのも大きな不信を抱かれてしまった。2021年に五輪が開催されるかどうかは分からないが、強行に開催する価値があるとはとても思えない。オリンピックは平和で安寧な世界の祭典でなければ全く意味がないのである。

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Moyurupen Gate 2020

Behind the story 2020tokyo-20-7

＜第二十章：その七＞

　新型コロナウイルスの拡散が止まらない。Behind The Story 2020Tokyoの連載が進むにつれ日を追うごとに感染が拡大している。とくに、医療体制が整っていないアフリカ大陸の今後の感染の予測を見るとおよそ数千万人の感染者が出るとのことだ。2020年5月10日現在、全世界での感染者数は400万人を超え、死者は30万人を伺う勢いだ。そんななかでも、トランプ大統領はコロナウイルスの感染拡大と犠牲者に目をつむり、経済優先への志向に舵を取り始めた。自身の経営基盤においてももはやこれ以上停滞は認められないとふんだのだろうか。アメリカファースト、オウンファーストへの傾斜により、世界のリーダーとしての存在感も立ち消えになるのは時間の問題だ。彼自身副業での収入があるので、大統領としての報酬は一ドルとしているようだが、自分の台所に火がついたらそうも言ってられなくなるだろう。オバマ前大統領はトランプ氏の政を批判しているが、的を得ているようにも思える。まだ若いので再度大統領選に復帰してもいいくらいだ。IOCのコーツ氏が2021年の東京五輪は再延期のプランは存在しないと表明した。一見是が非でも、IOCに開催の覚悟があるのかと思わせるものだ。しかし、コロナウイルスの終息時期やワクチンの是非、大会経費の負担増大を頭に入れるなら、IOCは延期しないという裏読みもあながち的外れとは言えない。IOCは開催中止ならほとんど保険で経費の心配はいらないと思っているに違いないと見るべきだ。1980年のロス五輪あたりからIOCの金権体質が顕著になり、クーベルタン氏の理念とはあまりにかけ離れた組織になった。プロのバスケット選手や野球・テニス・ボクシング・レスリングなどの世界からもどんどん参加が許可され、五輪本来のアマチュアリズムがないがしろにされてきたのは事実だ。五輪誘致合戦にしても裏金汚職が公然と許されているのは悲しむべき事だ。それに今後IOCと開催当事国の日本との言い争いになるのは目にみえているし、世界のアスリートだってみな身の安全を優先するに決まっている。来年いっぱいまでにはワクチンが出そろうという予測をアテにすると、2021年の東京五輪開催は完全に中止（再延期はない）という方向に行き着くだろうと思っている。今は五輪開催うんぬんどころではないのかもしれない。欧州のルネッサンス時代に「新大陸発見」というのは誰でも知ってはいるが、そもそも新大陸なるものにはれっきとした先住民（ネイティブ）が誇りを持って納めていた所有地で、大陸発見と言う概念は、アングロサクソン人が都合良く支配的欲望のもとで培われたものだといえる。そういう意味で昨今の出来事は、およそ500年以上も続いた大航海時代（教科書的には過去のものだが）が終焉し、新たな歴史の転換期を私たちは体現しているのだと認識せずにはいられない。