第十六章～
■「初めて読まれる方へ」■
・・・・・・小学生時代からの幼なじみである船橋君とは、偶然にも中堅の広告代理店の同期入社となる。その15年後、船橋君の長女みどり君は名門のプロテスタントの中高一貫校の学生になり、彼女は深田恭子似の絶世の美女に育っていた。僕は美大で油彩を学び、船橋君は六大学の商学部で学んだ。みどり君と僕はピュアな慕情関係となってしまった。僕の娘千鶴もみどり君の学校で一緒だが仲は余り良くない。それから数年後、２０２０夏季五輪の開催が東京に決定。すでに都庁に就職していたみどり君は五輪準備委員会のメンバーとなった。だが、東京に決定したとは言え、問題が次から次と津波のように押し寄せる。２０２０東京は本当に大丈夫なのだろうかと、この目で追い続けるのは、時代の証言者としての責務でもある。開催までの出来事とフィクションでのエンターテインメント性を織り交ぜながら話を進めていきます。・：・・・・
★目次・進捗状況★
「はい、こちら２０２０東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）
＜2015年～20208月の開催日まで継続予定です＞
■［2015］第一章 透明慕情：その一～その四
■［2015］第二章 2020東京オリンピック開催決定：その一～その六
■［2015］第三章 1940-2020 歴史は繰り返す：その一～その八
■［2016」第四章から第七章
■［2017」第八章から第十章
■［2018」第十一章から第十三章
■［2019」第十四章から第十七章（進行中）
■［2020」第十八章から第二十章（予定）
＜登場人物＞
・僕：中山正輝
・僕の妻：恵理子（野猿系）
・僕の長女：千鶴（野猿系）
・同僚：船橋真吾（イケメン系：代表権のないくろくま広告社社長）
・船橋くんの妻：美智子夫人（ハイソ系：くろくま広告社会長＜実質的な経営者＞）
・船橋くんの娘：絶世の美女：みどり君
・銀座マネキン嬢（昼は銀座通りのマネキン嬢、夜は銀座のサロン嬢：ユキ、ナオミ、サトミ、ミキ他。全員国立大出身のインテリ）
・安土城天守閣での時空を超えた歴史上の人物の面々。
・美大の後輩：安藤（アートディレクター、ソラミミスト：今東光似の毒舌家）
・くろくま広告社元会長：広瀬弘文（美智子夫人の父）
・銀座の若旦那衆他
・霞ヶ関官僚、国会議員他
・その他随増殖・・
「はい、こちら2020東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）
第十六章 「令和時代の未来図」
＜第十六章：その一＞
2019年5月1日から日本の元号が令和になった。新しい天皇陛下皇后の未来と日本のこれからはどうなるのか、いまこの時代に生きる私たちは試行錯誤して歩んで行かなければならなくなるのだろう。今年は特例で10連休にはなったが、一部の企業や業界を除いては、いつも通りの勤務や休みを取るところがほとんどだったのではないだろうか。この間、駅のホームでは通勤時でも混んでいたし、学生たちは部活で汗を流し、休暇に使う余分な資金がないというのが庶民の実感だとおもう。官邸の景気動向街角ウォッチャーは政府が民間に嘱託で調査させ、それをもとに景気指数の判断材料にするわけだが、これとて正しい数値になっているかは怪しいものだ。6年ぶりの景気悪化指数が顕著になっているようだが、そういうことを言われなくても、ここ二十年間は可処分所得が減り続けている現状は見逃すことはできない。緩やかな景気の回復は実は下降の事実を隠ぺいしたかのように見える。政府が統計不正に身を乗り出さなければならなくなるほど、日本はひどい経済状況なのかもしれない。いま、米中の貿易戦争の様相を呈しているが、双方の激しい応酬にマスメディアは右往左往しているようだが、実は、水面下ではうまくいっているという憶測は排除できないでいる。トランプ大統領の背中にはキッシンジャー氏が構えており、米中の思惑は深いところにある。米国の自国優先主義は世界経済や軍事バランスに悪影響を及ぼすのは動かしがたいものだが、現在の地球文明での真のリーダーがいないという事実は、今後の混とんとする世界の行く末をより複雑にしていくことになるだろう。
日本の国会議員が北方領土問題に関してのあるまじき発言が世界からの批判をよんでいる。今の国際連合は第二次大戦時での連合国側の論理で成り立っており、旧敵国条項がいまだに存在し削除されずにいるが、日本やドイツやイタリアの各国は、米国・ロシア・イギリス・フランス・中国の常任理事国の判断により、危険な存在とみなされればいつでも壊滅攻撃を許されるという国際連合の位置づけをを認識したうえで、日本の政に携わる者は慎重な発言をしなければならない。これは、安倍総理にも改めて進言しておきたい。
戦後75年にもなるのに、日本はいまだ制空権を米軍に握られており、トランプ大統領が専用機で横田基地に身勝手に離着陸できるという現実も直視しておくべきだろう。サンフランシスコ講和条約で日本は主権をとりもどしたと言われてはいるけれども、果たしてそうだろうか。日本の完全主権にはあと一世紀は要するかもしれない。この条約は米国と日本だけのものであり、中国やロシア、朝鮮半島、東南アジア諸国とのものではない。戦後賠償は大変なのだが、それは戦争を仕掛け敗戦した国の言い訳のできない責任だ。だから、これからも歴代の担当政権では専守防衛の枠を超えた発言は絶対すべきではない。戦前では25歳以上の男子だけが参政権を有し、女性にはその資格がなかった。大政翼賛会が昭和天皇を巻き込んで暴走した一つの要因ともされる。今年は参議院選挙と衆議院選挙のＷ選挙の可能性が日増しに強まってきている。官邸では水面下ではすでに周到に準備をしているはずだ。そういう推測はいくらでもできる。有権者は成人になると誰にでも選挙権があるということを再認識して、投票所へいくのを楽しみするという感じ方もわるくはない。投票の棄権も意思の一つだと勘違いをされるひともいるようだが、とんでもない間違いだ。
2020東京五輪のチケット販売が開始された。ID登録をしてからもうしこむようだが、キャンセルは不可。転売詐欺の横行が目に浮かぶようだ。そんなことよりも、2020年の開催期間の酷暑はどうなのか気になる。新国立競技場は木造で冷暖房の完備はなし。来場者にはかち割で我慢とは今でも信じられない。ほんとうにそうなら、数多くの熱中症や脱水症の患者で競技場の周辺では救急車がひっきりなしに動いている光景が容易に想像できる。
京都の郵便局でゆうパックの配送車が運転手と荷物ごと行方が分からなくなったとうニュースが飛び込んできた。すでに一週間近く経っているのに、事故とか犯罪に巻き込まれたかという見方も多かったが、某コインパーキングで寝ているところを現行犯で逮捕された。この当事者に対する批判は数多くあったが、人を殺めたわけではなく、お金と車の横領ですんだので、なかには同情や叱咤激励の声もあった。郵政民営化で利益至上主義もいいが、かつてのユニバーサルサービスの復権も考えてほしい。下請けの負担も多いことだろうから。米国では、郵政事業はいまだに民営化はしていない。
＜第十六章：その二＞
この二十年間、日本ではテレビドラマの質がどんどん落ちているのを感じている人はかなり多いと思う。役者、とりわけ銀幕スターがすっかりいなくなってしまったのだから仕方がないのだが。昔デビューした俳優から若い世代へのバトンタッチもままならない。若手の俳優が育んでいく環境にも問題があるのだろうか。テレビドラマで話題作なると、山崎豊子の「白い巨塔」となるが、令和時代で初めてのリメイクドラマで財前役に岡田准一さんが抜擢された。テレビ朝日開局60周年記念スペシャルドラマシリーズ、2019年版「白い巨塔」が始まった。田宮二郎が31回、唐沢寿明が21回、岡田准一が5回と放映回数が異なるが、視聴率の視点からは唐沢・江口コンビがダントツで、最高瞬間視聴率が関西で40％近くまでいったというモンスタードラマだった。確か2003年のフジテレビの開局記念だが、今回の岡田財前のドラマを観て、個人的には唐沢財前がまた観たくなった。唐沢財前は田宮財前の最終回の視聴率31.4％を抜く32.1％だった。この記録は当分抜かれることはないだろう。原作者の山崎豊子は唐沢の主役に疑問を持っていたが、クランクインの前に会食をした際に面白い人と気に入られ、ＯＫが出された。最終回撮影収録後はとても彼に感心したという。現場の撮影シーンでは実際の外科医が数名いて細かな手術の手先の使い方や身振り手振りまで容赦なく指摘し何度も何度もNGを出されたらしい。唐沢は役柄に相当苦労したようだ。今回は岡田ファンも数多くいるだろうから批判めいたことは言わないが、視聴者はだいたい同じような目で見ているに違いない。見た目気になる点があったので申し上げておくと、１）身の丈：田宮二郎の身長は180㎝、唐沢寿明は175cm、岡田准一は165㎝(169？)と背が違い過ぎる。総回診のシーンでは靴底を上げて背を高く見せておいたほうが良かったか。２）今回は放映回数5回では短すぎる。確かに第二回目での教授選は早すぎる。３）ミスキャストが多い。４）心理的な駆け引きと手術シーンの緊迫感が薄い。５）音楽が今風かもしれないがもっと重みのあるものがいい。。。６）没頭のシーンで小林さんがスピーチを行うがあの不可思議なメイクの意味するところは？７）物語の展開が飛び過ぎていて、出演者の性格が伝わってこない。８）豪華キャストには違いないらしいが、ドラマを見ていると壮観な風景と深く考えられた場所の選定にも難がある。９）開局記念なのに予算があまり投じられている気がしない。。。私的な事だが、二回目の放映を拝見していたが、家族ががあまりの内容に突然他の番組に変える一幕もあった。視聴率は第一回が12.5%、第二回目が11.8％で、視聴者がこのまま続けて第三回目を見てくれるかどうか制作サイドの悩みどころでもある。５回の平均視聴率を二桁で維持できるかが焦点となりそうだ。視聴率調査はかつて海外の企業ニールセンも一時期公表していたが撤退。広告代理店をはじめとする業界主導の視聴率のシステムの弊害が現在のインターネットの時代にかみ合わないという批判もある。一応の目安になるのは確かなのだが、それにかわる客観的なデータ収集がない現状では今しばらくは仕方がないだろう。電通の元社員が、やめた後そういうことを内部告発しても現役時でのものではないので、告発ではなく事後報告的な暴露ということになり、インフルエンサー役としてはかなり弱い。岡田財前、第三回目を見た知人がまたトーンダウンしていたといっていた。唐沢版をまた観たくなる視聴者が激増しそうだ。今回の白い巨塔がテレビ局の開局記念としては物寂しいものとなった。気になる点は述べたが、一番の失敗の原因は原作を甘く見た制作側・プロデューサー・経営陣の取り組みに本気度が薄かったとの見方もあながち間違いではないだろう。映画でもドラマでも、ワンシーンを観ただけで作品の出来がわかるという。唐沢財前が江口里美に書き残した遺書の語りのシーンには感動したものだった。あと十年後フジテレビでまた高品質な白い巨塔を制作してくれることを願っている。。。
＜第十六章：その三＞
サンフランシスコ講和条約で日本は主権を取り戻した。主権というより自治権といったほうがいいだろう。日本全土は未だに米軍に制空権が握られているし、民間の航空機は彼らのコントロール下にある。オスプレイは事故があっても巷の批判はどこ吹く風と開き直っている。当時の官僚がつぶやいた「もはや戦後ではない」というのは巷で一人歩きしたようだが、果たしてそうだろうか。日米関係は先の明治維新前夜から、日米修好通商条約などで日本にとっては不平等極まるものとなった。米国の為替通商で日本の金銀がハリスによってすっかり持ち去られることになり、南北戦争の北軍の軍資金の元手となったことは有名な話だ。ハリスはリンカーンの側近で懐刀として活躍したが、南北戦争が予定より早く終結し、大量の武器弾薬の在庫が膨大になった。フランスが幕府側にたち、イギリスが薩長軍を支援したが、米国は双方の側に武器ビジネスを敢行し、やらなくてもよかった内乱（戊辰戦争）にも加担し、莫大な利益を生んでいる。明治維新で金銀がすっかりなくなり疲弊した日本は海外から借財を重ね、アングロサクソンのまねをして植民地政策の道に進まざるを得なくなり、富国強兵は避けられない状況になっていた。日清・日露戦争でかろうじて戦勝国になり、領土拡大戦略として満州国の建国や朝鮮半島の併合も強行したが、無謀な米国への宣戦布告が最悪の結末を迎え戦後の庶民は耐えがたきを耐え忍びがたきを忍ばざるを得ない日々を送った。朝鮮戦争は日本にとって思わぬ特需を生み、経済復興の土台を築いたようだが、中東諸国やアジア周辺国は先の旧日本軍の圧政を未だに許してはいない。戦後73年がたっても深い傷跡は修復が不可能に近いものとなっている。ヒトラー・ムッソリーニ・裕仁天皇は三国同盟（連合国側からすれば悪の枢軸国）でつながっていたが、日本の旧最高司令官だけが生き延び国体を維持された。マッカーサーと昭和天皇は十数回も会見をして、側近のホイットニー氏が書いた文書が機密解除され公の目に晒されることになった。時代は変わっても、国家が存在する限り、国としての過去の過ちに対する立ち位置は未来永劫変わらない。だから、時代が変遷しても国のトップリーダーの責任は重くなるのは当然だろうと思う。いまでも、日米では不平等条約が存在する。日米安全保障条約・日米地位協定・日米原子力協定が三大不平等の案件だが、今回のトランプ大統領が令和で初めての国賓で来日したが、日本は大切な占領地であるという言動は表向き出さないだろうが、内心は日本は極東の植民地という思いなのだろう。安倍首相はF35ステルス戦闘機を100機追加投入するという無謀な約束を勝手にしてしまった。実に二兆円もの経費となる。消費税上乗せ2%分が吹っ飛ぶ計算だ。防衛装備は首相の専権事項なのだろうか。衆議院解散権も首相の専権事項のはずだが、今回はトランプ大統領にあるようだ。選挙の結果がでるまで貿易問題は先送りすると言い放った。衆参W選挙はもはや規定の事実化と科しているように見える。安倍氏のあやふやな言動がそれを意味している。解散権を憲法で首相から切り離すことは必要だ。今回の衆議院解散には大義はない。消費税をまたほぼ延期するようだが、これは以前から織り込み済みだ。景気が悪化しても「緩やかな景気回復」の記述を削除しないのは官邸の思惑もあるのだろう。野党は野党で衆参同時選挙には手が回らないという報道だが、今回の選挙では自公政権へのお仕置きが多いのではないかと予想している。自民党議員の問題発言がどんどん増えている。有権者の不満も最高潮のように見える。二年前の衆議院選挙ではマスメディアもぐるになって自公が有利になるよう選挙運動を展開していたが、今回は事情が事情だ。もし同じような結果になったら、第二の大政翼賛会になってしまう。4000万人もの無党派層や女性・主婦層の票はどこに向かうのか。棄権したらあなたの未来はないと心得よ。どこに投票しようがかまわないが、主権在民の権利は大切にしよう。
