＜第十九章：その五＞
武漢肺炎の感染は日を追うごとに拡大の一途を辿っている。3月1日の東京マラソンはMGCの意味合いもあり、ウイルス拡散の懸念から一般参加は中止となった。選手だけの無観客レースとなる。参加料金はもどってこないようだが今後大きな問題となるだろう。大相撲などの室内競技は国内では中止や自粛が相次いでおり、2020東京五輪の開催自体も危うくなりつつある。個人的には日本での五輪開催はもう無理だと考えている。その根拠をいくつか述べたいと思う。
1）新型コロナウイルスは、コウモリから野生動物を介して人から人への「接触感染」、「飛沫感染」に加えて「エアロゾル感染」での拡散が報道されている。しかしそれは本当かどうかはわからない。WHOによればワクチン開発まで最低18ヶ月を要するらしい。新型コロナウイルスは武漢で人工的に作られた細菌兵器説が濃厚となっている。もし、そうだとしても、中国当局や日本のマスコミは表だって報道することはないだろう。SARSも北京の研究所から出たものだったといわれているからだ。日本政府は中国との戦略的互恵関係の構築を掲げていて、中国の需要掘り起こしに躍起になっていることから、偏向的に忖度することが、武漢肺炎を拡散している可能性は大いにある。中国から日本への渡航を団体と個人にかかわらず全面的に制限すべきだった。
2）抗マラリア剤が特効薬として浮かび上がっているが、日本国内では副作用における事件がありすでに製造・販売が中止されている。人体実験もどきのことをしなければ特効のアナウンスが行えない事情もあるようだ。感染者数の数値を二度三度と変えているのは、中国当局の迷走が止まらないからだろう。
3）新型コロナウイルスの感染の終息までには一、二年はかかるとされている。少なくてもSARSのように八ヶ月としても五輪までにはコロナウイルスの終息はない。感染して入院し退院したあと再び感染したということもあり、せっかく回復しても再感染では医療的にも施しようがない事が判明した以上、これはもう自然界から発生したウイルスではないことが証明されたようなものだ。だから私たちは自己責任で身を守るしか術がない。日本政府の後手後手の後始末が、日本国民に今後どういうふうな恐ろしさを与えて行くのか想像するのもいやになる
4）日本国内でもパンデミックが拡大し、イベントのほとんどは自粛に向かわざるを得ない状況だ。ダイヤモンド・プリンセス号の悲惨さをみれば一目瞭然だ。厚労省や内閣府の職員まで感染しているが現実的に国会議員まで被害が及びそうな感染拡散の勢いはおそろしい。下船した人達が野に放たれ、ウイルスの拡散が増幅されるのは間違いない。
5）ロンドンが代替開催に前向きのようだ。おそらくそうなる可能性は高い。現セバスチャン･コー世界陸連会長のIOCへの発言力は侮れない。彼は高速効果絶大の特殊圧底シューズ使用への待ったを掛け、IOCに提言したことでも知られている。ドーハでの世界陸上マラソン・競歩での酷暑による棄権者続出から2020東京五輪マラソンを札幌へと変更したのも彼の提言によるものだ。
6）日本政府の親中議員が権力側にいて、中国からの全面入国拒否が行われておらず、習政権への忖度かはわからないが、どんどん日本国内にウイルスを伝染させる下地を作っている。新型コロナウイルスを甘く見過ぎ、訪日観光客拡散戦略という日本の経済重視志向の反動がでたのだろうか。安倍政権の初動ミスからくる、感染拡大は全く止まる気配がない。それで官邸は人ごとのように振る舞っている。小泉進次郎氏がその最たるものだ。ウイルス対策会議を欠席し、地元選挙区の新年会で楽しんでいるという光景は、どうあってもセクシーには見えない。桜を見る会の諸問題でも非を認めようとしない安倍首相とてウイルス対策会議を短時間で終わらせ、日々グルメ会食三昧と聞く。当事者意識と危機管理がまったく官邸には機能していない。ウイルスの感染拡大が止まるわけがない。専門家は感染経路が不明と言ってはいるが、それは不可抗力と見せかけた責任回避にも見てとれる。日頃訪日客が何千万人も日本国内にうようよしていることから、感染経路は私たちにはいたるところに間接的（知らないうちに）に感染の機会があるといわざるを得ない。そういう当たり前の想像力がなぜ働かないのかとても不思議に感じている。
7）2011年東日本大震災があったが、政府の福島第一原子力発電所の非常事態宣言は未だに解かれていない。汚染水だって全く解決していない。2022年には貯水汚染タンクが満杯になり、行き場がなくなる。震災後ここ十年間政府はいったい何をやっていたのだろうか。にもかかわらず、国会議員は震災復興税の免除を早々と受けている。あまりにも不条理だ。我ら国民の給与や年金から震災復興税を天引きしているのは余りに不公平だ。今思えば安倍氏の五輪招致プレゼンでのアンダーコントロール発言とZAHA案採用のスタジアム構想、コンパクトな五輪は嘘だったことになる。招致決戦ではイスタンブールでほぼ決まりかけていたが、何故かtokyoに決定してしまった。その水面下では元世界陸連会長周辺へのJOCからの裏金問題(電通も関与)もあった。現在でもフランス検察が捜査中でもある。当時は2020五輪誘致どころではなかったはずであり、ゼネコン利権からくる新国立競技場ZAHA案の不可解な白紙化が中止の予感を倍加させていった。建設費云々と言う問題ではなかった。完成した隈研吾氏の空調設備がない便座風国立競技場ではとても世界には誇れるとは言えない。五輪の大会が終わったら陸上競技場はなくなるらしい。五輪の聖地でもある陸上競技場は国の威信そのもなのだからZAHA案以外ではとてもじゃないがレガシーにはならないと思う。
8）日本の国内経済優先拡大策として、羽田航空路の変更プランが進んでいる。いまテスト飛行をしているが、敗戦国の日本は未だに米軍の制空権剥奪の憂き目にあっている。日米安保・地位協定・原子力協定が外れない限り日本の真の独立はあり得ない。民間の航空機路線設定には危険が伴うし、騒音や危険物落下の懸念は計り知れない。高層タワーマンションの真上を飛航空機の騒音はいかばかりか。訪日観光客4000万人が2020年の目標らしいが、このことが新型コロナウイルスの外国人からの拡散はすこぶる高くなり、感染拡大の大きな原因ともなっている。
少なくても以上の要素があるから、2020五輪は海外での代替開催(または全面中止）となる可能性はすこぶる高くなっている。
