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仁科広嗣の「新歴史の研究」 ●THE NEW HISTORY EYES●

仁科広嗣の「THE NEW HISTORY EYES」は人類の史書を後世に残すミッションを帯びており、新しい視点での歴史の検証を追究していきます。<潮流戯画手帖>

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0021

 

 

THE NEW HISTORY EYES

Presented by hirotsugu nishina

 

Vol.0021…「新型コロナウイルスCOVID-19は新ファクターXで克服せよ」

 

 全世界での新型コロナウイルスの感染者数が100,000,000(一億)人に限りなく近づいている。死亡者も1,500,000人に迫る勢いだが、ウイルスの突然変異や変化を見ながらの各製薬会社や大学のワクチン開発競争は熾烈を極めている。ワクチンの投与の効果を少ない人数での治験結果がでたからといって手放しでは喜べない。緊急を要する医療従事者や重篤患者への投与ではその効果は未知数だ。接種はやってみないとわからないが、副作用があって亡くなってもワクチン提供側への損害訴訟や刑事責任はない模様だ。数万年前に絶滅したネアンデルタール人種(後継人種はクロマニヨン人)系の遺伝子を持つ末裔の開発したワクチンがモンゴロイド系の遺伝子を持つ末裔に果たして有効なのかも未知数だが、ワクチン開発で遅れを取る日本が他国の完成したワクチンのおこぼれを貰おうとして効果がなくても文句は言えない。日本が自国民の生命を守るためワクチン輸入に膨大な国家予算を費やすことに反対するわけではないが、日々の感染状況に指を加えながら、医療崩壊の逼迫や感染の歯止めを施すために時短営業やテレワークや不要不急の外出規制などにビクビクしてばかりではいられない。コロナウイルスの終息までにはおそらく何年も何十年も続くだろうとみている。いや何百年も続く可能性もある。ペストの大流行は6世紀ごろから20世紀のオスマン帝国滅亡まで三回あった。一番パンデミックスの規模が大きかったのは14世紀から17世紀で、当時世界の人口が5億人ほどのところで感染での死者が8500万人。地中海付近においては約人口の半数が犠牲者になった。スペイン風邪第一次大戦下で米国の兵士から発生し、全世界で5000万人にものぼる死者がでた。当時5500万人の人口だった日本では39万人が亡くなった。季節風のインフルエンザウイルスによる死者は毎年平均で約3000人。今回の新型コロナウイルスに関連する死者は今のところ約2000人だとすると、穿った見方をすれば、日々切羽詰まった勢いで報道をするマスメディアの対応には見直しが必要だという意見も存在する。伝染病には有史以来何千年もの間、人類は深く関わってきた事は素直に認めるべきだ。ワクチン開発も大事だが、もっとやらなければ成らないことがある。それは、第一に自分に病気への抵抗力と免疫力を付け丈夫な心身に仕立てることだ。昔は薬に頼らずとも、薬草や自然界のものを上手く解析をして病気に効く手立てを考える。東洋医学はその先端を行くが、西洋医学に偏り過ぎた医療界を見直す時期に来ているのではないかと考える。第二にコロナ感染に関係する有りとあらゆる事象を分析し、既存の有効な医療状況を新型コロナ対応に役立てることが賢明だ。人類はファクターXでのコロナ感染防御という説も日に日に大きな存在になっていることに注視したほうがいい。1)DTaP-IPV(4種混合ワクチン)、2)BCG(有効性有りの説)、3)MR、4)日本脳炎ワクチン(有効性有りの説)、5)季節性インフルエンザワクチン(多少有効性有りの説)、6)二種混合ワクチン、7)ACE1、8)交差免疫(ウイルスがマスクから少しずつ体内に入り抗体が徐々に増え免疫力が蓄積される)、9)集団免疫(スウェーデンなどで実験が成功しつつある)、10)過去の歴史の中で人種間の遺伝子における重篤性の相関関係などの分析などを基に、現代においては有効な手立てを施す術はあるはずだ。COVID-19の世界的な感染者数や死者数を眺めてみると、地中海周辺からインド大陸までのエリア、北米と南米での感染者数と死者のレベルが顕著なことが分かる。白人系の人種やそれに関わった人種の遺伝子的な解明や、北欧やロシア、東アジア地域では感染者数や死者の数が少ないのはどういうことなのかの分析も必要だ。日本では桜を見る会での議員としての姑息な行為や、2020年春からの権力保持と自己保全からくる意図的な(?)安倍政権での長く続いた国会閉鎖が、新型コロナ感染拡大への致命的な過失責任を問われる可能性は大いにある。本来ならば、1月に新型コロナの感染が判明した時点で、国会閉鎖は設けるべきではなかった。喧噪の末に決まった10万円の一律支給や効果の有無が問われたアベノマスク配布、何千億円という不適切な額のGO TOキャンペーン等事務委託費、疑わしい事業委託事務法人の持続化給付金のあり方、時短営業に伴う少額の協力金、遅すぎた緊急事態宣言、習近平氏訪日を巡る優柔不断な政府の態度、開催国からIOCには禁句だった五輪延期提言を安倍総理が勝手な判断で働きかけたことは致命的だった。この11ヶ月間はまさしく日本や世界が切羽詰まっていたにも関わらず、またもや彼は首相の辞任をしてしまった。責任を取らない首相というレッテルは未来永劫消え去ることはない。新たな政権が樹立されれば、公文書には森友・加計学園桜を見る会などしっかり記されることになるだろう。