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仁科広嗣の「新歴史の研究」 ●THE NEW HISTORY EYES●

仁科広嗣の「THE NEW HISTORY EYES」は人類の史書を後世に残すミッションを帯びており、新しい視点での歴史の検証を追究していきます。<潮流戯画手帖>

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0026

THE NEW HISTORY EYES

Presented by hirotsugu nishina

 

Vol.0026…「COVIUD-19と人類のDNA戦争、2021東京五輪の行方」

 

 

 一昨年からのCOVID-19ウイルスの世界的流行が止まらない。感染者は2021年1月下旬となり一億人を超えた。米英のワクチン開発企業が接種争奪合戦を繰り広げてはいるが、安全と有効性のしっかりした指標を示せないまま、見切り発車的な戦略を推し進める余り、接種での副反応や身体への影響をおよぼす事態が続いている。ドイツ当局ではアストラゼネカのワクチンが65歳以上への接種を禁止した。モデルナ、ファイザーアストラゼネカなどの主要開発会社は相当な投資をして緊急時での接種で注目されてはいるが、COVIC-19の変異種までの特効薬的なカバーがどこまで可能なのかは、あと数年待たなければならない。日本政府は海外からのワクチンの契約を済ませているが、安全性や効果の検証は先送りされていくだろう。接種後の地獄絵図は誰も見たくはない。有史以来、人類が社会生活を構築するためには動物の狩猟や家畜化が必要になった。その反面、動物間での感染症が発生し、人類はウイルスとの共生を余儀なくされたが、それは今でも続いていることだけは確かだ。私達人類が叡智を集めてワクチン(抗体)を人為的に作っても、ウイルスには永年の人類への対抗措置を持っているように思える。いまから4万年位前に地中海を中心とするネアンデルタール人が突如として姿を消し、クロマニヨン人アングロサクソン、ゲルマンの基)という現代人の先祖にDNAが引き継がれたが、ウイルスもまた人間のDNAに寄生して現代にまで進化して生き延びてきたに違いない。あくまでこれは勝手な想像だが、人類が早急なワクチン接種に勤しんでもキリが無い。特効薬の開発促進と個々の自然免疫力を強力に推し進めて行くことも大事なことだと考える。特に日本はオリンピックが間近に控えており、開催までの調整がものすごくむずかしい。世論では中止・延期論が大半を占めてはいるが、もしそうなったら個人個人の生活に多大な影響が生じ、自分だけは大丈夫と思ってはいけない。中国や北朝鮮独裁国家だったら個人の自由を制限すれば簡単にウイルス感染は一時的に制御可能だろうが、そう長くは続かない。自由主義経済圏においては、全て自己責任という命題があるということは肝に銘じておくべきだ。緊急事態宣言がでているにも関わらず、会食や銀座のバー通いが死んでも辞められない国会議員や役人が後を絶たないのは誠に残念だ。総理自らが日々会食三昧というのだから、庶民は自粛要請に反発するのは自明の理だ。もしこれが226事件での青年将校からすればその方達は天誅を下される資格を得ていることになる。それが、令和維新という歴史的な帝都不肖事件にならないとも限らない。そうなると私は「21世紀の北一輝」となって思想的に先導することもないとは言えない。226事件に当時関わった祖父はそれを願っているかも知れないが。2021の東京五輪開催の是非は3月11日あたりのIOC次期会長の正式決定と結びつく。対抗馬がいないのでバッハ氏の会長選出は決まっているが、彼が今開催の是非について明言を避けているのはこのためだ。正式な会長指名後にはおそらく、世界的なコロナ感染の状況からWHOの指針を受け、延期なし中止という運びになるだろう。最大のスポンサーである米国NBCTV局も開催に前向きだが、中止になっても保険をかけているから腹は全く痛まない。心配なのは開催招致を契約した日本で、保険はかけていない模様だ。電通も自社ビルを売却しなければならない苦境に追い込まれた。2020年の五輪は招致するべきではなかったと言っても後の祭りだが、今、開催国自らが一方的に中止宣言をしたら膨大な違約金が発生し、日本経済は大きな打撃を受ける。だから、中止になるのは分かっていても、今は粛々と開催のための作業をしていくしか道はない。