第十五章～
■「初めて読まれる方へ」■
・・・・・・小学生時代からの幼なじみである船橋君とは、偶然にも中堅の広告代理店の同期入社となる。その15年後、船橋君の長女みどり君は名門のプロテスタントの中高一貫校の学生になり、彼女は深田恭子似の絶世の美女に育っていた。僕は美大で油彩を学び、船橋君は六大学の商学部で学んだ。みどり君と僕はピュアな慕情関係となってしまった。僕の娘千鶴もみどり君の学校で一緒だが仲は余り良くない。それから数年後、２０２０夏季五輪の開催が東京に決定。すでに都庁に就職していたみどり君は五輪準備委員会のメンバーとなった。だが、東京に決定したとは言え、問題が次から次と津波のように押し寄せる。２０２０東京は本当に大丈夫なのだろうかと、この目で追い続けるのは、時代の証言者としての責務でもある。開催までの出来事とフィクションでのエンターテインメント性を織り交ぜながら話を進めていきます。・：・・・・
★目次・進捗状況★
「はい、こちら２０２０東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）
＜2015年～20208月の開催日まで継続予定です＞
■［2015］第一章 透明慕情：その一～その四
■［2015］第二章 2020東京オリンピック開催決定：その一～その六
■［2015］第三章 1940-2020 歴史は繰り返す：その一～その八
■［2016」第四章から第七章
■［2017」第八章から第十章
■［2018」第十一章から第十三章
■［2019」第十四章から第十六章（進行中）
■［2020」第十七章から第二十章（予定）
＜登場人物＞
・僕：中山正輝
・僕の妻：恵理子（野猿系）
・僕の長女：千鶴（野猿系）
・同僚：船橋真吾（イケメン系：代表権のないくろくま広告社社長）
・船橋くんの妻：美智子夫人（ハイソ系：くろくま広告社会長＜実質的な経営者＞）
・船橋くんの娘：絶世の美女：みどり君
・銀座マネキン嬢（昼は銀座通りのマネキン嬢、夜は銀座のサロン嬢：ユキ、ナオミ、サトミ、ミキ他。全員国立大出身のインテリ）
・安土城天守閣での時空を超えた歴史上の人物の面々。
・美大の後輩：安藤（アートディレクター、ソラミミスト：今東光似の毒舌家）
・くろくま広告社元会長：広瀬弘文（美智子夫人の父）
・銀座の若旦那衆他
・霞ヶ関官僚、国会議員他
・その他随増殖・・
「はい、こちら2020東京五輪」(Behind the Story 2020tokyo）
第十五章 「不透明な未来」
＜第十五章：その一＞
内閣府の統計発表を信じている人は一体どれくらいいるのだろうか。4月からの値上げラッシュが各産業で始まるが、国民の目をそらしたこっそり税金も増えてきている。家計にはじわりじわりとボディブローとカンターパンチで襲って来そうだ。さらに10月からの10％への消費税アップで消費マインドはますます冷えていくし、われら庶民の生活は苦しくなることは避けられない。見かけのアベノミクスがやっぱり見かけ倒しだったと認識される日々が続いている。政府の統計不正が明らかになっても、誰も責任をとろうとしないのは日本の忖度精神を逆手にとった卑劣な行為と言えなくもない。震災復興税の負担を国会議員が免除になったのは数年前。年金受給者は強制的に年数万円天引きで徴収されている。受給の目減りは生活破綻へと限りなく続いていく。消費税がアップされても、新聞社などのマスコミ関係は軽減税率で恩恵を受ける代わりに、官邸の忖度、つまり彼らに弱みを握られ、担当政権よりの報道をするしか道はなくなった。戦前の大本営発表の再来ともいえる。選挙での投票棄権をするということは白紙委任状を差し出すとおなじだ。だから、政治的無関心は危険とも言えるだろうが、当の有権者たちは何食わぬ顔をしているのが気になるところだ。
イギリスのメイ首相が苦しんでいるという。元々彼女はEU離脱反対派だったが、仕方なく首相に担ぎあげられたにすぎない。合意なきEU離脱になったら、アイルランドと北アイルランド紛争の激化が再び起きるかもしれない。深読みをすれば、合意なき離脱は世界的な経済に深く影響するが、EU離脱反対派のメイ首相にとってはむしろ長期のEU離脱延期で実質的な残留状況を作り上げることなのかもしれない。だから、合意の離脱に反対する議員たちも賛成に回る公算は大きいとみる。なぜなら、メイ首相がいなくなったら、交渉はもっと難しくなる。後任を望む首相に名乗りを上げる議員は後ずさりをしているからだ。
米国政府の累積債務は天文学的な額になっているという。日本政府の累積債務額は1000兆円をこえたとされている。日米（に限らず）とも政府は本当のことを言わないだろう。権力側にしてみれば支配基盤の弱みの露呈は禁物だからだ。エジプトのムバラク元大統領は国家予算に匹敵するほどの不正蓄財をしていたし、アラファト議長もそれ相応の額を手にしていた。時代や国家を超えて人間の欲望というのは限りがない。そこに不正や隠匿・横暴が加わると下々の者にとっては為す術がない。「すべての政府は嘘をつく」という、ドキュメンタリー映画を作ったオリバー・ストーン氏の顔が目に浮かぶ。日本では来年度の国家予算の一般会計では100兆円超えと騒いでいるが、肝心の特別会計の掲示がないのは、何か不都合なことがあるからではないかと疑われて仕方がない。トランプ大統領がうっかり、米国政府の借金額を口を滑らせて3000兆円ほどであると、SNSで言っているように、米国でも深刻な政府の借金事情があることだけは知っておくべきだ。国家予算の借入金上限額が毎年議会ではかられるのは、そういう事情もあるからだろう。米国の累積債務はかなり深刻だ。トランプ大統領が各国との貿易戦争で勝利などしても焼け石の水で、はっきり言って債務不履行がいつ何時起きても不思議ではない。米国債金融資本システムはいくら赤字を出しても米国にお金が還流してくるものだが、果たしてそれがいつまで持つかは不透明だ。第二の世界恐慌は気持ちの中では覚悟はしておくべきだろう。日本の約10倍程度ある米国の借金額はおよそ１京円、それに地方の公の分まで含めると、それ以上という莫大なものになる。ドイツが第一次大戦で敗戦し、ベルサイユ条約の賠償額は国家予算の20年分と言われたが、今世紀までかかって完済したのは記憶に新しい。国家予算は、バランスシートの分析が基本だと思うので、一般と特別の精査をしなければ、意味がないと考えている。特別会計は国会議員・地方公務員・官僚の使いたい放題の打ち出の小づちという疑念もある。マスメディアや国会での予算委員会でなぜ議論されないのだろうか。とてつもない深い闇があるに違いない。。。
大相撲では貴景勝関が大関となった。栃の心は大関陥落となったが次の場所で10勝すれば大関に戻れる。頑張ってほしいものだ。イチロー選手が現役を引退した。マリナーズ上層部との確執や個人的な事情など揶揄されてはいるが、すでにMLBからの年金は確定しているので生活の不安はない。メジャーの殿堂入りは間違いないし、野球を楽しませてくれて感謝しているし、本当にご苦労様と言いたい。
＜第十五章：その二＞
平成天皇の生前退位に伴い、2019年5月1日から採用する新たな元号が始まる。新元号名は万葉集から採ったもので「令和（れいわ）＜reiwa＞）と決まった。令という文字は自体によっては（手書き文字・行書体・教科書体・楷書体など）、下の部分が「マ」でも正しいという。個人的にはマの方がバランス的には整ってはいると思う。おおむね国民の七割ほどの人が好感をいだいているという。音読的にも柔らかでいい響きかなと思っているし、文字通り良い時代になればいいなと心底期待はしている。「令和」というのは言葉からすると、上からの命令・秩序による国と民の調和ということになる。見方によっては一国を統率し易い意味もある。自分にとっては最後の元号になるとはおもうが、以前の「明治・大正・昭和」の三代に生きられている方はさすがに少なくなっているが、「大正・昭和・平成」もそのうち「昭和・平成・令和」の三代が主流になる今後は、どんな光景になるのだろうか。今回の平成天皇の退位の事例からも令和時代は平成と同じくらいになるだろうとみる。その次の新たな元号が決まるころには自分はもはやこの世にはいない。選ばれた理由に、安倍首相は談話で国書と位置づけをしている。間違いではないが、当時の七世紀は中国では大唐帝国がローマ帝国と肩を並べた存在であったことは認識しておかなければならない。中国文化に影響を受けた万葉集の一部から採ったといったほうが正しいように思う。習近平氏が当時の大唐帝国がシルクロードを通して西欧や中東の一部にまで領土を拡大し、それを意識してか、一帯一路政策を推し進めている。日本は当時、白村江の戦いで壊滅的な打撃を受けている。遣唐使も数多く出して、大唐帝国の皇帝と謁見する立場であった事実は曲げられない。今の中国にその資格があるかといえばノーと言わざるを得ない。なぜなら、国民の民主的な政治で選ばれた代表ではないからだ。今の時代独裁政権や独裁政治を続けるのは不可能に近い。インターネットが隆盛な今日においては、民主的な政治が必要不可欠なことは言うまでもない。御料牧場は明治時代からの皇室の聖地で国民は立ち入りができないらしい。250ヘクタールの広大な牧場があるとは日頃の私にはイメージがわかなかった。反論を覚悟で申し上げると、国民の象徴が庶民の食材を同一に頂いているかと思っていたので、自分の中ではいささか皇室イメージが落ちている。改元の機に言うのは酷かもしれないが、日本の皇室は国民と共に歩むというのは上から目線のことであり、英国のエリザベス女王陛下の庶民目線というスタンスは取れないものかとあえて諫言したい。元号が変わったからと言って、これと言って庶民の生活に影響を与えるものではない。皇室は敬うのは基本だが、天皇の国体化が戦前の専制から象徴にかわっただけとの見方もなくはない。昭和天皇が226事件の折、反乱軍を賊軍呼ばわりしたのは記憶に新しくもなんともないが、私の祖父が反乱軍に関わったことが、皇室の見方や考え方を変えさせたことは間違いない。
このところ、男女関係や家族同士の憎悪の連鎖による刑事事件が相次いでいる。特に、若い世代の人は恋愛手法の稚拙さが目立っている。一方的な女性への好意が成就しなかったから殺してしまった、女性がSNSでのなりすましで相手の男性ににリアルに会ってしまったらイメージが全くちがい冷めてしまった、ゆえに殺人事件に巻き込まれた。などよくあるケースだが、恋愛体験のない者同士がリアルな恋愛をしようにもロマンスが何であるかわからない。ネット社会の負の側面が様々な社会的な事件を引き起こしている。実に嘆かわしいことだ。小説をよく読んで、またはエンターテインメントの疑似体験で、相手の気持ちを汲み取るとか、犠牲とは何なのかとか、世の中の無常心を養うことは不可欠だ。中高年の引きこもりが60万人以上もいるという。もはや一つのカンフル剤として、十代に例外なく軍役を課すことや負荷を与えることも後々の政治の世界で展開されることは排除できない。あまり言いたくはないが、それくらい今の日本人の精神は（自分も含めて）退化しているといえるのかもしれない。
カルロス・ゴーン氏が保釈後また再逮捕（4回目）されたが、ここまで来たら彼は生涯、この世界から逃れられない可能性は高い。強欲の果てには何が一体残るのだろうか。。。それと連動してるかどうかは知らないが、フランス検察の武田ＪＯＣ会長への裏金不正疑惑の起訴が早まるかもしれない。2020東京五輪のイメージダウンが危ぶまれる。
＜第十五章：その三＞
2020東京夏季五輪の競技日程とチケット料金販売の内容がほぼ出そろった。五輪にスポンサーとして出資した企業の放映時間の押しきせはあるかどうかは分からないが、例えばスキージャンプの決勝を深夜の極寒の時間帯に放映をせざるを得なかった平昌冬季五輪のようにならないことを祈る。あれでは、アスリートが可哀そう過ぎるし、体調不良の懸念もあった。観戦するほうも深夜の決勝はたまったものではないと思っていただろう。来年の五輪競技開始は7月下旬からだが、新国立競技場は誘致プレゼンでのものではなく、木造で冷房完備が備わっていない。かち割を配布するようだが、それだけでは酷暑に耐えられないだろうし、恐ろしいほどの患者が出る可能性は大だとみている。五輪のチケット予約はネットでのＩＤ登録が必要だという。観戦するほどの余裕がある人が実にうらやましい。みどり君は東京都の五輪推進準備委員会のある部署のリーダーとなったらしい。目下、ボランティアの対応で駆けずり回っている。それに輪をかけて都知事選の前倒しがあったらななおさら大変だろう。と思いきや、都の職員は平然としているようだ。知事が誰であろうと関係なく目の前の職責を果たしていくことが使命なので、マイペースなところがなくてはやってはいけないからだろう。
官邸の懐刀である萩生田氏が10月からの消費税アップの延期について私見を述べたが、これは衆参同時選挙を意識してのものだろう。与党側はそれはないとは言ってはいるが、7月の日銀短観は悲観的なものになると予測されているので、凍結となれば与党側は選挙で有利に戦える。有権者も投票所に足を運ばないから、議席は少し減っても安定勢力を保ち続けることができる。無党派層は疲弊しているが、棄権する人はかなりいるだろう7から、無視したほうがいいと官邸では見ているに違いない。アベノミクスや一連の政府の不祥事は、有権者の政治的無関心からきている事だけは肝に銘じるべきだ。与党が議席を減らしても、現況の議席数の力関係はあまり変わらない。つまり、7月以降の衆参Ｗ選挙と都知事選挙のトリプル選挙の可能性は排除できないということになる。
トランプ大統領のロシア疑惑がグレーゾーンで決着しそうだ。共謀の立件は不可能で、再選の確率はますます上がっているように見える。70代を優に超えて元気なのは頼もしい限りだが、世界のリーダーを降りたのは実に残念だ。元々ビジネスマンなので、交渉の外交が優先するのは仕方がないことなのだが、歴史に名を残すようになるためには、世界のために何を成すべきか熟慮すべきだろう。米国のF35Aのステルス戦闘機が行方不明になっている。粗悪品の噂が絶えない戦闘機をなぜ日本が導入するのかよくわからないが、敗戦国で現在でも制空権を米軍に握られている状況では致し方ないが、F16との対戦でも劣るF35Aは大きなお荷物になるだろう。純国産の心神ステルス戦闘機の配備が日本を救う日は必ず来る。しかし、現実的にそれは来世からの眺めになるかもしれない。個人的には、待ちきれないので「未来からの嵐」というSF小説で想像するしかない。
平成時代も残すところわずかとなった。バブルの崩壊から始まった平成は、インフレーションがないまま、デフレスタグレーションのまま終わろうとしている。併せて、新紙幣の発行の報道もあったが、渋沢栄一氏の肖像画が新一万円札となる。5千円札は津田梅子、1000円札は北里柴三郎。韓国併合の折、韓国初の紙幣に渋沢栄一の肖像が使用されていたので、韓国内では騒然としているが、いつまでも歴史においての互いの憎悪関係は続けるべきではない。旧日本軍も周辺諸国には甚大な迷惑を派生したことは紛れもない事実として肝に銘じておかなければいけないが、未来永劫いがみ合っているだけでは、相互のより良い未来は存在しないからだ。
＜第十五章：その四＞
「上級国民」、「下級国民」という概念が世間の話題になっている。池袋での87歳老人が若き母娘の命を車でひき殺した事件で街角では騒然としている。被害者の父親はただただ残念でたまらない旨を記者会見で述べるも、加害者のほうからは被害者家族への謝罪が一切ない。何よりも腑に落ちないのは、加害者が「上級国民」で逮捕されないという点だ。警察が加害者に事情を聴いて証拠隠滅の恐れがないことを理由に逮捕はしないという。しかし不逮捕の理由がよく分からない。メディアも元高級官僚ということで、忖度をしてか加害者への罪の追及がなされていないのは不自然で、ネットでの反応は加害者への中傷が拡散している。それも仕方のないことなのだろう。他の地域でも高齢者の事故が後を絶たないのに、国は一向に動こうとしないのはなぜなのだろう。自動車業界への忖度と言われても仕方がない。ほんとにどうにかしてくれという悲鳴が庶民の大多数の考えだ。道交法も例えば、75歳以上の免許更新の際には運転能力としての身体検査も必要だろうし、極端に言えば75歳以上の高齢者には運転禁止条項を設けるといった対策が急務だと考える。自動車業界の反発は大だろうが、これ以上の高齢者の犯罪は許してはいけない。高級官僚、大企業の社員、マスメディアの社員、国会議員、社会的地位の有無で、逮捕・不逮捕という格差はもうやめるべきだろう。
習近平氏の一帯一路政策が、1000年以上も前の大唐帝国のようにローマ帝国と肩を並べていたころの国情を作り出そうとしている。そのころの日本は政治的文化的に唐の影響下に置かれていたと言っていい時期でもある。中国は四大文明の発祥地でもあり大国意識は高いが、民主化を望む国民が大多数なのに、共産党一党独裁の締め付け政治で14億人の未来が心配だが、時間がそれを解決していくことだろう。人権問題も今はピークを迎えている。日本国内でも中国民主化の波は勢いづいている。
安倍政権が衆参Ｗ選挙を模索している。先の衆議院補選で二つも惨敗し、参議院での議席減が予想されているからだ。10月からの消費税10％は国会で決議されているにも関わらず、消費税を政争の具にすることもやぶさかでもなくなってきた。再三の消費税撤回どころか、消費税5％への回帰もなくはないというが、もしそういうことにでもなれば、選挙でも俄然有利になるし、何よりも今夏のＷ選挙で大勝すれば、2023年まで安倍首相が官邸に居座ることができるという計算が成り立つ。悲しいことに有権者はいつも半数がどうせ棄権するだろうから大勢は変わらない。東京都知事選も前倒しで行われる公算が大だ。小池知事との阿吽の話し合いで分かるように、二階幹事長もそういう考えなのだろう。
パリのノートルダム寺院が大火災で焼け落ちた。世界遺産でもありフランス国民の魂の礎ともなるだけにまことに残念だ。日本政府は仏国からの話があれば再建支援したいとは言ってはいるが、向こうから話がなくても支援はするべきだろう。支援されるほうはわざわざお願いしますというわけがないからだ。
