THE NEW HISTORY EYES...Vol.0012

THE NEW HISTORY EYES

Presented by hirotsugu nishina

Vol.0012…「21世紀トップリーダーのミッション・イン・ポッシブル」

　帝国や諸国を治めるトップリーダーの器量に関心を寄せる歴史学者や現役の権力に携わる人を推し量る機会は数え切れないが、模範となり得る指導的立場の人間は数えるほどしかない。中国の前漢が滅び、一年ほど新王朝が建立されるが、劉秀で奪還し後漢を築いた歴史的事実は今になっても世界中から畏敬の念を抱かれている。諸葛亮孔明も曹操も毛沢東も彼を師と仰いでいる。孔明は劉備玄徳の軍師としては余りにも有名だが、それを持ってしても超えることが出来ないトップリーダーへの器量の壁があった。曹操は三国志での主役的位置に有り、リーダーとして度量が大きく、子息曹丕（そうひ）が後漢から禅譲された魏王朝の礎を作ったが結局彼は皇帝にはなれなかった。皇帝自ら前線の指揮をとり果敢に戦う筋金入りのたたき上げという、歴史上例のないリーダーとしての器量に対しては誰しもが尊敬と畏敬の念を抱いている。いま世界の各国の現役のトップリーダーの器量は文明史においてはどう見られているのだろうか。目下米国のトップリーダーの地位にあるドナルド・トランプ氏に至っては人徳や常識は通用しないようだし、交渉の手法はビジネスライクで相手との最良の形にまとめ上げる器量も持ち合わせていない。それが国や他の国々との軋轢を生んでいる。国内に至っては分断と対立と格差・人種差別を呷り続けている。その調整能力には限界があるように見える。北朝鮮との休戦から終戦に持って行くことは鼻から考えてはいなかったようだ。軍師の役目を担う側近もトランプ氏に諫言するもすぐ左遷する有様はトップリーダーとしての器量が無いという事を証明しているようなものだ。ドナルド・トランプ氏の家系は代々不動産ビジネスでの合法的な抜け道で財を築き上げてきた。毎年の税金を納めた証明書は依然として頑なに開示を拒んでいる。勘ぐればキリが無い。米国内でもデラウェア州60万人の人口のところに、六十万社以上のペーパーカンパニーがあるが、税逃れにマネーロンダリングに手を染めたと疑われても仕方があるまい。岩盤支持層だけへの政しか目がなくても大統領になれるのだから、米国はもはや死に体と思われても異論を唱える人はいないと考える。

　安倍晋三氏は約8年の間日本の政の長として君臨したが、政策の実現には道半ばで中途半端な印象を受ける。三本の矢と謳われていた新成長戦略は折れてしまい、2020年のコロナ禍での難しい舵取りが自らの病によって出来なくなり、二度目の途中退場という結果になってしまった。一度目は致し方のない状況ではあったが、二度目は政に専念すれば一定の解決策は施されたはずであり、厳しい言い方をすれば、優柔不断・責任回避というレッテルが貼られても仕方があるまい。それまで軍師役だった菅氏が後任の首相に選ばれたが、独自のカラーを作れて国民の負托に答えられるかは未知数だ。中国側は、農家の出身でたたき上げでのトップリーダーのポジションニングはイメージになく、対応に苦慮する状況にあるらしい。安倍晋三氏は大政翼賛会の中枢にいた岸信介氏の血脈で日中関係での壁になっていたが、菅氏はまったく関係のない経歴とたたきあげの方なので、中国側は戦争での被害妄想戦略が出来なくなり外交の優位性が崩された格好だ。ホワイトハウス側では二階氏は親中派・媚中派と騒いでいるようだが、気にする必要は無い。今後日本独自の外交で中国・韓国・北朝鮮とは毅然と接するべきだ。これまでのトランプ政権へ媚びを売る外交は今後薄くなるとみる。

　トランプ大統領は4年前選挙に勝てるとは思ってはいなかった。投票前はクリントンが100％勝利するとメディがそろって世論を形成していたからだ。ヒラリー氏はまさか敗戦するとは思ってもみなかった。敗戦の弁を見ればその悔しさがひしひしと伝わってくる。私的メール使用問題とか国家秘密漏洩問題・クリントンキャッシュ問題・健康問題・民主党候間でのいざこざが、トランプ不利の状況を変えてしまったのだ。それが「隠れトランプ票」を呼び覚まし大逆転でトランプ大統領が勝利した。彼が就任してからは、事実上効力の薄い大統領令を乱発し、岩盤支持層向けの政を優先させ、国内の分断化と人種差別や経済格差の増大を加速させた。世論調査ではバイデン氏（副大統領候補はハリス氏）にリードを許しているトランプ氏の再選は難しい局面にある。猛追はしているものの選挙日までは状況は変わらない。2020年は「隠れバイデン票」（トランプ氏に嫌気がさした共和党支持者のこっそりバイデン支持）がキャスティングボートを握っているかもしれない。恫喝交渉が得意なトランプ大統領は金正恩との何回かに渡る会談でも成果は残せなかった。イスラエルとパレスチナの不仲を助長させ、地球温暖化やWHO脱退まで進み、イランとの核合意も途中で破棄して、ロシアとの核拡散防止協定も破棄してしまう。ゴルバチョフ氏とレーガン氏がせっかく築き上げた合意も棚上げにしてしまい、世界のミリタリーバランスが崩壊してしまった。

　中国の一帯一路政策は大唐王朝や元王朝の覇権を彷彿させるが、香港の一国二制度の50年間保証は反故してはならないと考える。まだ27年もの保証期間を香港市民に付帯する義務は習近平氏（中国共産党皇帝）にはある。100年200年の先を見て政を考えるのが本来の中国皇帝の本筋ではなかろうか。台湾にしても柔軟な対応が必要だろう。どのみち、中国大陸やロシア、朝鮮半島では民主化が形成されるだろう。世界秩序は今世紀中には変わる可能性はある。さもなければ人類は破滅するしかない。

　自国優先主義は文明崩壊のはじまりに過ぎない。いつの時代でも紛争や戦争はそこから沸き起こった。人類の各時代の歴史がそれを物語っている。戦争を知らない世代がまた戦争を繰り返すのはもはや仕方が無いのだろうか。言葉だけの継承で平和は維持できる保証はどこにもない。血と汗と紛争を体現しないとその切なさに近づけないのには本能的に理解はできる。大手メディアは体制側に利用される習性があり客観的に明察を欠く嫌いがあることを忘れてはいけない。戦前の軍部の大本営の暴走やイラク戦争での大量破壊兵器プロパガンダはそのいい例だ。歴史学者や政治家や作家やアーティスト・ジャーナリストは公平に世の太平を形成していくミッションを帯びている事を肝に銘ずるべきだ。その任務は果てしなく重い。

プロフィールを更新いたしました。

■（仁科　広嗣：にしな　ひろつぐ）。

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(presented by nishina hirotsugu)

■（仁科　広嗣：にしな　ひろつぐ）。
新潟県生まれ。祖父は平成天皇がお生まれになられた時、伯父と共に皇居の警備にあたっていた。近衛師団第三歩兵連隊で226事件決起部隊に参加もその後本部隊に復帰、満州、スマトラを回り負傷して帰国、私が三歳の時に他界。四十七士の堀部安兵衛の生家は実家にほど近いところにある。高校卒業後は三年間民間企業（写真関係）で従事、親からの仕送りは無理だったので入学金を貯めながら受験勉強、その後美術大学に入ると同時に、知人のデザイン株式会社の創設メンバーとなる。幼少時より大人の雑誌小説：官能小説に読み耽る。ドラクロアの「民衆を率いる自由の女神」を観て覚醒し、裸婦の絵画制作を極めるため武蔵野美大の門をくぐる。恩師である故美術評論家、坂崎乙郎氏の講義でシュール・リアリズム（幻想絵画）の世界に傾倒する。ヌードモデル（絵画）他アルバイトをしながら学費を稼いで25歳で美大を卒業、慶應義塾で一年間哲学を学ぶ（中退）。その後、某広告代理店（電通のライバル会社）でクリエイティブ・ディレクターを担当。30歳を機に銀座で個展を開催する。同時に小説創作に目覚める。広告代理店業界（25年間勤務）を去った後、JRA関係・メトロ新聞関係・リクルートホールディング・サウスタワーで二年間雑誌編集のスーパーバイザー、女性社長探偵社・ヘッドハンティング会社・美術出版関係・流通関係・政治団体関係など７社ほど取材を兼ね勤務。独自の美術評論をはじめ、小説では目下SF、ハードボイルド(主人公男性版・女性版）、歴史シミュレーション、戦争物、恋愛物他執筆中。併せて、YouTube動画小説を展開中。目下、32作品のうち8作品が完成。SNSでは発信していない。趣味：ハードロック鑑賞・散策・スポーツ観戦全般・絵画鑑賞・世界の美女研究・文明の興亡研究。尊敬する作家＆アーティスト：三島由紀夫、渥美マリ、宇野鴻一郎、トムクランシー、アーノルド・トインビー、安井曽太郎、今東光、YMO（美大の先輩高橋幸宏）、ABBA、Madonna、テイラー・スイフト、ボン・ジョビ、カール・ベーム。
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THE NEW HISTORY EYES...Vol.0011

THE NEW HISTORY EYES

Presented by hirotsugu nishina

Vol.0011…「史書に記される倭国の総裁選2020」

　自由民主党の総裁選が緊急事態での対応で、両院議員総会394票＋地方党員141票（フルスペックでは394票）で行われることになった。その理由は説明がなされていないのは誠に残念だ。安倍晋三氏の病状はそんなに深刻なのかはよく分からないが、医療従事者がいうのだからとりあえずは認めておく。本当に病状が悪いのかは分からないが、彼の後継には菅官房長官が有力視され、各派閥のトップも彼への支持を表明し、数の論理から見ても岸田・石破氏に勝ち目はなく、ピエロの様相を呈している。にも関わらず両氏が負けを覚悟で総裁選に懸命に取り組んでいる姿は有権者からみてすがすがしくも見える。総裁選では菅氏が総理になることが有力視され、岸田・石破両氏は負けが分かっているにも関わらず、奮闘している姿を全国民はメディアを通し目にしている。このコロナ禍の状況で二ヶ月間以上、国会は閉鎖をしているのに、現職の総理が体調を理由に辞任したからといって、自民党が緊急を要するフルスペックでない総裁選を断行するのは国民から見たら余りにも理不尽に見える。来たるべき解散総選挙では自民支持層にはかなりの影響がでるはずだ。権力闘争は数の論理で大体決まるが、あるきっかけでそれが覆されることもある。朝日新聞の独自の世論調査で首をかしげざるを得ない報道を目にした。安倍首相が辞任表明後、ポスト安倍候補で一番人気があった石破氏が菅氏の下に位置しているという。それまで世論調査では、石破氏が世論調査で菅氏を二倍近く上回っていたが、菅氏が総裁選で勝利するという確信を得たのか、一位と二位を入れ替えてしまったという想像は誰しもが抱くに違いない。世論調査は電話での1000件ほどのものなので、世論を本当に反映しているか実に怪しいものだといえる。第二次大戦後、玉音放送の前日までは、戦意高揚・大本営直属のメディアだった朝日新聞が、終戦と同時に民主主義を唱えるのには余りにも変わり身が早すぎた。そういうトラウマが戦後75年経っても大手新聞社にはあると思う。石破・菅の人気ランキング入れ替えの云々についてはそのことで想い起こされた。

　中国では紀元前から史書を基準として国家の基盤を成し得ていたが、科挙制度にしても王朝が変わっても国家のリーダーの入れ替わりや出来事を公平且つつぶさに書き残している。中国4000年の四大文明の歴史の重みはそこにある。ただし、毛沢東政権での文化破壊大革命でその実績はチャラになった。そういう観点からでも今日の中国共産党王朝の独裁的な政が今後どういう風に公文書として評価されていくのか興味は尽きない。香港や台湾への対抗も今後難解を極めるだろう。個人的には中国は民主的な国家に是非なってほしいと願ってはいるが。人類の権力闘争は数千年もの間繰り返されてきている。倭国（日本）の21世紀自民党の権力闘争劇も将来一つの事例として中国の史書に記されているに違いない。日本では公文書を残す制度をないがしろにされているからだ。官邸忖度的風俗系新聞社夕刊のガセネタかどうかは知らないが、トランプ氏の再選が決まれば、安倍総理が再々登場という筋書きもあり得るとは言ってはいるが、もしそうだとすれば、今回の辞任劇は仮病と言う誹りは免れないし、首相の途中辞任が三度あるという悲劇の茶番は許されない。菅総理が一年限定の縛りがあっても、中堅メディアでの行き過ぎた言動は充分慎まなければならないだろう。安倍氏命のメディアという立ち位置は理解できるが、コロナ禍での今現在報道の混乱は避けるべきだ。安倍氏の首相在任記録の更新は公文書でも存在しなかったと未来の歴史学者は言うかもしれない。そうであっても当事者が公文書の存在を否定していたのだから自業自得となる論理は成立する。21世紀になっても人類の文明や権力闘争の有り様は有史以来まるで進化していないようにも見える。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0010

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THE NEW HISTORY EYES
Presented by hirotsugu nishina

Vol.0010…「風雲永田城、菅新総理が一年間職務を遂行する決定的な理由」

　安倍首相が辞任を表明したとたん、総裁選への意欲をもつ候補がゾロゾロと出始めてはいるが、時期的には平時ではなく緊急時であることから、両院議員と部分的な党員代表でのフルスペックではない総裁選になりそうだ。総選挙後や改選時期でのことなら物理的に余裕があるので、本来の党員の意向をすべてくみ入れるやり方が普通ではある。しかし、緊急性とコロナ渦と経済再生への期待を背負わねばならなかでの総裁選には、平時ではない対処の仕方は世論も後押しをするに違いない。総裁選では人の器量や普段の人徳が問われることになるが、権力闘争では無視できない派閥の力関係が加わり、レースの行方はより難解となってくる。だからYouTubeやSNSでは予想が外れるのが怖くて発信できない輩が多くなっている。もちろん、私論の見解で決めつけることはいくらでも可能だが、必ず予測が的中する術を持っていれば、覚悟を持って論じることができる。これはAIには絶対できないことだ。そういうAIに対する自信がなければ公言はできない。ここでは、新歴史の研究を進めている身から、大胆に次期総理を論じてみたい。
　総選挙がいつになるかは分からないが、その時点でまた総理の立ち位置が変わってくるので、軽はずみには言えないが、おそらく、次期総理に選ばれるのは現菅官房長官だろう。平成の元号を当時発表したのは小渕官房長官だった。その後彼は総理になった。令和の元号を発表したのは菅官房長官だ。歴史は繰り返される。官房長官が総理への最短距離と言われる所以だ。安倍晋三氏は生まれたときから七光りの環境で総理の職に就いたが、菅氏は彼とは真逆の道のりでたたき上げの総理と謳われる可能性は高い。農家の長男・高校卒業後勘当されて集団就職で上京、数年間民間会社に勤務後大学で学ぶ。この道程は私と同じなのでより菅氏には親近感が湧いてくる。地方議員十数年務める。それから50代を前に国会議員になった。要するに苦労人でたたき上げの人生だから、意志と信念は相当固いものがあるとみる。安倍総理の後継には岸田氏が有力候補だったが、コロナ渦での対応に世論の批判があった。世論の高まりで10万円の一律支給になるまでは、30万円の限定支給にこだわっていた。そういう些細な物事にしても荒削りな面があるということは、大事も成し得ないことにたどり着く。人望も人が言うほどあるわけではなく、物事に流される器量は総理になるには厳しい評価が出てくるのは仕方がない。派閥力学的にも支持を広げるのは難しそうだ。もう一人の石破氏は地方の党員ではかなりの人気で、前回の総裁選では地方党員の支持が安倍氏を上回り、僅差で敗北した経緯がある。自民党を一度離党したせいか、国会議員の支持が広がらない。両院議員総会を中心に行う総裁選は石破氏にとってはまさに致命的な状況となる。細田派や二階派は菅氏への支持にまわるだろう。総裁選がフルスペックになっても、菅氏優勢の状況は変わらない。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0009

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0009…「2015年、戦国時代からの提言」

美智子夫人から家内に電話があった。みどり君が今年の五輪開催地リオディジャネイロに舛添知事らと下見にいくことになったらしいのだ。スタジアムの建設の進み具合が危うくなったとの情報もある。新国立だって例外ではない。あと四年あると言う見方と、あと四年しかないという待ったなしの状況もあるからだろう。
　2015年が過ぎ新しい年を迎えた。私と安藤は延び延びになった1581年の安土城にようやくたどり着いた。船橋君もさぞかし怒っていることだろう。信長公は本能寺の変の経緯を船橋君から聞かされ、裏で画策していた秀吉と光秀はもう戦国の世にはいないそうである。これで現代への波紋が気になるところだ。いまのところその気配はない。その確認のため私と安藤は現代の状況把握のため遅れたという事だ。船橋君には昨年も家内へのお気遣いでなにかとお世話になった。銀座のマネキン嬢たちも安土城に行きたいとの希望もあり連れて行く羽目になる。さぞかし賑やかな新年の宴になるだろう。昨日はまた長い夢を見てしまった。
＜安土城天守閣大広間にて＞
「おっ、こちらはどなた方の面々であるか」
「信長公、長い間ご無礼をいたしておりました。中山と安藤でござる。21世紀からはせ参じました。船橋殿はお元気で・・・」
「であるか・・・。船橋殿は城下で飲み歩いておるわ。おぬしらがなかなか来ぬのでな。いや、そりゃ元気でおるぞ」
「ハッピー　ニューイヤー、ノブナガ　ドノ。オバマデ　ゴザル」
「お、黒い白人じゃな。TPPで未来の日本を乗っ取るというのは、ほんとうなのか？もうしてみよ・・・」
「ソンナ　セッショウナ。ナイショ、ナイショ、ナイショノ　ハナシハ、アノネノネ、デゴザル・・・。９１１　モ　フセイン　モ　ビン・ラディン　モ　アメリカノ　ウソデゴザルヨ。カンニン、カンニン。イスラムコク　モ　ウラデ　アヤツッテ　イルンデヨ・・・」
「須脳電、なんとか言ったらどうなんでぇ。今光東にはつつぬけだぁ。てめぇが、バラす前にばらされちゃぁ、商売あがったりじゃぁねぇのかい？」
「バグダディ　ハ　ハマスノ　シュッシン。ダカラ、ペンタゴンハ　ミエミエナワケヨ」
「安倍氏が韓国に行ったそうだな。慰安婦の少女像撤去の前提で口約束を取り付けたか。口約束などあてには成りはせぬぞ。戦国では、当たり前の事だわな。衆参Ｗ選挙では大勝どころか過半数割れじゃな。」
「信長公にはそれが見えるのでござるか」
「歴史の波紋、と言う分けじゃ、安倍チャンには簡単に天下布武など出来はせぬ」
「未来のマスコミは安倍チャンに○○タマ握られてマスからなぁ。しゃぁないでですわ」
「安藤の言うとおりだな、ここは俺たちだけの秘密に・・・」
「あたいたちには、秘密にできないわよ・・・」
「サトミにカオル、サトミ、ユキちゃんじゃないか・・・」
「どうしてここに」
「船橋さん、中さん達が連れてきてくれたの・・・」
「安藤、中山、待ちくたびれたよ。21世紀の東京はどうだ。波紋はあったか？」
「まだわかりません。バックツゥー　フューチャー２みたいにはなってないです」
「そのうち、何かあるかもな・・・」
「それはそうと、泊林研二郎氏がこちらにいるとか・・・」
「信長公の手伝いをしている。五輪のトラウマが消えないそうだ。ボク、パクッテマセン、と一点張りなんだよ・・・」
「ザハさんも大変だわね。勝手に中止されて、このまま黙って引き下がるのかしらん。あたいの感だと新国立は完成しないんじゃない？だって、決定した根拠は曖昧だし、著作権の侵害もあり得るわ」
「クロ、そこの人形姫達に何か馳走せよ」
「黒人が蘭丸と一緒に信長公に使えているよ。聞いてはいたが、本当だったとはな・・」
「ついでに人形姫達をワシの側室にさせよ。こんなカワユイ姫は見たことが無い。生まれる子はさぞかしカワユウであろうな・・・」
「てヤンデェ、将軍、マネキンに子供が出来るわけがねぇだろう」
「クロ、この坊主の首をハネよ」
「ワタシニハ　デキマセン」
「どうしてなのじゃ、ワシはこの国の大王なるぞ」
「アイエスに頼んでみます・・・」
「21世紀に行くのは許せん。そこまでしなくともよいわ。しょうがない、許す・・・。しかし、21世紀の地球は棲みにくいようじゃのぅ。であるから徳川殿、鎖国はもってのほかじゃ。江戸に幕府を作るのは辞めて、蝦夷地にせよ。そうすれば、日本国は安土と函館という二つの政府が出来る。明治維新も日中戦争も太平洋戦争も原爆も日韓併合もなくなる。未来永劫平和な世界とニッポンが出来る・・・」

戦国の世でも現代でも平和を考えることは同じと言うことか。。。
この日我らは信長公の奥の深さに酔いしれていた。。。。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0008

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0008…「それでもバイデン（ハリス）が勝つ決定的理由」

　2019年の終わり頃から中国の武漢地域から端を発した新型コロナウイルスの拡散は2020年が明けて未だに止まる気配がない。全世界では今年の9月に至っては感染者数3000万人、死者100万人も軽く通過するに違いない。2020年8月28日、日本の首相である安倍晋三氏が病気を理由に二度目の突然の辞任を発表した。これまでの彼の政策については疑問符のつくものが多かったが、以前の民主党の決められない政治形態に比べれば、是非はともかく、わかりやすく一定の評価はあってもいいだろうと考える。しかし、官邸の私物化と忖度の悪用の数々は自ら彼の首を絞める事となった。森友・加計学園問題でも逃げの一手に徹してしまったのは残念だ。アベノミクスの三本の矢は完全に折れてしまった。安倍氏は就任当初から憲法改正で九条の自衛隊明記にこだわった。裁判所が自衛隊は違憲であるという事に対しての反発心が大きかったのは察して余りある。しかし日本国憲法自体を論ずるのには相当な覚悟があってしかるべきだったが、彼にはそういう盤石な命がけの理念はあまり感じなかった。敗戦国である戦後日本の立場をもっと思念すべきであったと思う。この先彼の後を継ぐリーダーはどういう道筋で日本という国を導いていくのだろうか。個人的にははっきり言って、誰が日本の首相になろうが、米国大統領選がどうなろうが、そんなことはどうでもいいことだ。要するに、世界の各国リーダーが時代を良い方向に導いてくれればいいだけの話なのだ。ロシアのプーチン氏と中国の習近平氏は米国のリーダーとはトライアングルの相関的構図を成している。

　とりわけ、2020年11月の大統領選の結果如何では、日本にとっては良か悪いか運命は変わってくる。日本の自民党と米国の共和党とは相性は悪くない。民主党はかなり手強いので日本としては決めてかかることが肝要だ。今後の日本のリーダーは我が道をゆく構えを示さないと世界から取り残されるに違いない。現日本国憲法を強力な不戦の武器にする手立てはいくらでもある。イージス・アショアがだめになったから、敵基地攻撃能力を有するとは言ってはいるが、為政者は言葉を慎むべきだと思う。なぜなら未だに日本は国際連合の常任理事国側の都合で、いつ攻撃されても良いという敵国条項の立ち位置にいることは肝に銘じておくべきだからだ。戦後日本は彼らの手のひらにあり、勝手に専守防衛（正当防衛）の域を逸脱してはいけないのである。共和党のロナルド・レーガン大統領やジョージ・ブッシュ大統領との関係は日本にとっては、まことにやりやすい間柄だった。ジミー・カーター、ビル・クリントンの民主党政権下では日本は辛酸を飲まされたことへのリベンジがある。1980年代は日本の半導体やコンピューター産業への起死回生のチャンスでもあったが、日本の純国産基本ソフトであるTron-OSが、米国のスーパー301条に引っかかり、訴えられてしまい我が国のTronビジネスは事実上消滅させられた。その後、WindowsやアップルがIT利権を手にして、今の規模になった経緯があることは、忘れてはならない。ジョー・バイデンが勝とうがトランプが勝とうが、知ったことではないが、日本にとっては対中や対韓、対朝関係に影響を及ぼす懸念は拭えない。

2020年の米国大統領選は、ジョー・バイデン（ハリス）陣営に幸運をもたらすだろう。その理由を下記に示しておく。

• トランプ氏が相手の不安を呷り恫喝する戦略は、セクショナリズムの増福を招き、分断をさらに助長する恐れがある。その戦略は民衆には飽きられている。イランとの核合意を勝手に辞めてしまった。
• トランプ氏の人種差別への対応が余りにもお粗末で、解決への道筋が見えていない。
• 2016年での隠れトランプ票が、反トランプ票に動いている。大統領選ではバイデン氏は主役ではなく、カマラ・ハリス氏VSトランプ現役大統領の一騎打ちと見ていいだろう。
• ホワイトハウスの新型コロナウイルスへの初動ミスが、多くの犠牲を生み続けている。
• ホワイトハウスのイスラエルへの肩入れがパレスチナへの憎悪を招いている。
• 中国への対抗意識が岩盤支持層に訴えるも必ずしも盤石ではない。
• 共和党の中にもバイデン支持が出てきており、ラスト・ベルトには雇用が生まれなかった。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0007

Moyurupen Gate Entertainments perfect Tours

THE NEW HISTORY EYES
Presented by hirotsugu nishina

Vol.0007…「広告代理店不要不急の時代」

「米国広告業界事情。報酬制度見直しの動き広まる」。米国のコカ・コーラ社は年間の広告予算30億ドル(3000億円)の大広告主だが、広告会社への報酬の制度見直しで、ある年の春には全米広告業界に衝撃が走りました。当時は世界同時不況で、世界の広告業界は史上まれにみる背水の陣に立たされていた。リーマンショックの後、米国では七万人ほどの広告マンが解雇。広告業界の不振は今に始まったわけではなく、好景気のころからその行く末が懸念されていた。その理由のひとつに、100年も続いてきた業界のビジネスモデルが、インターネットをはじめとする激動化するメディアの流れに取り残されつつあるということ。ふたつ目の理由は、広告費が広告の効率と効果に見合っているか、広告主の精査が厳しくなって来たこと。広告費の投資収益率や成果責任をより厳しく求める広告主の存在性が顕著になり、報酬制度見直しの動きが大きくなっている。全米広告主協会によると、広告会社の65％は、「フィー制度」(広告主の仕事に携わり、またはサポートする広告会社の社員の給料の合計を時間で割り、それに作業に必要な時間を掛けたもの）を採っているといわれている。振り返ってみると、フィー制度の前まで米国の広告業界はマスコミ4媒体(テレビ、ラジオ、新聞、雑誌)に使われる広告費の15％の高額なコミッションを受け取っていたのですが、80年代半ばに高額なコミッション制度に不満をもつ広告主が激増し、彼らは広告会社に作業料と報酬が妥当な割合で計算できるフィー制度の導入を要求していた。その後90年代に定着。そして近年、安定していたかにみえたフィー制度にも暗雲が。フィーが仕事の効率や質とは何の関係もないという新たな問題が発生した。米国でのコカ・コーラはこれまでのフィール制度を廃止して、バリューベースの報酬制度に移行することを全米広告主協会(ANA)の経営管理会議で発表された。バリューベースは、広告会社が広告主のビジネス貢献度、キャンペーン・発案・意匠・作品は良かったか、マーケティング戦略は正しかったか、ブランドや社の知名度、売り上げ実績は上がったか・・・。そういった価値が広告主で精査され、それに見合う報酬制度のことをいう。広告主が納得してよい評価ならフィーより20～30％高い報酬が支払われ、ダメな評価なら広告会社には何も支払われない。日本の場合未だにコミッション制度に固執し続けているわけですが、これからは日本の市場に参入している外国の広告主、国内の広告主の圧力で、バリューベース制度に移行せざるを得ない状況になる可能性は大きいと思う。対岸の火事はすぐ飛び火してくるので日本の広報・広告業界の心構えだけはしておいたほうがいいだろう。電通は日本ではガリバー的存在だが、世界的には無名の広告会社として捉えられている。広告会社は世界的には一業種一社制が基本とされているが、例えば日本では、ドコモもAUもソフトバンクも同じ電通グループの企業で扱われているし、同一業界のライバル企業同士の広告をかき集めている。そこに歪な産業形態が生まれ社会問題化している。新型コロナウイルスでの政府の政策をいち早く囲い込み、公金をつかみ取りする光景は、昔広告代理店業界に在籍していた者としては恥じ入るばかりだ。持続化給付金の業務を請け負うサービスデザイン協会はトンネル会社のようだし、電通グループに資金は行き渡った。併せてGO TO キャンペーンの扱いのほとんどをかっさらっていく姿は、ガリバー企業にはふさわしくない。2020東京五輪が2021では中止になる可能性は日ごと世界的に感染が拡大している状況を見ても、どんどん高くなってきている。電通は経営面から見ても相当な打撃を被るに違いない。だから、官庁への介入の度を強めているのだろう。電通への国民的な批判もピークに達している。日本でも広告業界の未来には暗雲が漂っている。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0006

THE NEW HISTORY EYES

Presented by hirotsugu nishina

Vol.0006…「トップリーダーの責任と身の施し方」

　日本国内において毎年8月15日は太平洋戦争の終戦（敗戦）記念日だが、侵略された東南アジア諸国にとっては戦勝記念日となる。終戦記念日での式典では安倍首相が、東南アジア諸国に対しての加害者のお詫びと反省の弁がないと内外から批判されている。彼の祖父が大政翼賛会軍事政権での中枢的存在だったというのが一番大きな要因だろうが、戦争というのは負けた側が莫大な損害賠償を戦勝国に行うのは有史以来当たり前の事で、敗軍の将多くを語らずというのは個人的には理解できる。トップリーダーという意識をもつのなら、負けた以上いくら恥をかかされても腹をくくっていく器量も必要だ。ドイツが第一次世界大戦後、天文学的な損害賠償を戦勝国側に支払うというベルサイユ条約というものがあったが、ヒトラーは払わないという強硬な手段を使った。しかし結局今世紀にドイツは100年をかけて現メルケル首相の在任中に完済した。国体が変わってもあくまで律儀なドイツ国民の一途さに畏敬の念を抱いた覚えがある。第二次大戦での賠償額はそれ以上に厳しいものにはなっているだろうが、それはメルケル氏以降の取り組み方にある。十数回天皇と会見したマッカーサーは日本の国体を変えずに天皇を象徴的存在とし、戦争責任を追求しなかった。そのことが今日の日本の混迷を招いている一因ともなっている。ドイツのように戦後日本は、昭和天皇の退位や何らかなの形で国体は変えるべきだったと思う。皇室の安泰も考慮された性格を帯び、また性急すぎた日本国憲法は世界平和の模範とも思えるが、法案作成の過程においてはもっと主権在民の総意というスタンスがあってもよかった。GHQの思惑やリベンジを狙う戦前の体制関係者の残党の暗躍もあったのは否定できない。日本が専守防衛のためなら正当防衛はどんな方法であれ当然行使しても、世界は異を唱えることはない。だから憲法を改正する必要は全くないのである。安倍晋三首相が在任中に歴史に名を残すことを意識しすぎて、憲法九条に自衛隊を明記しようとする姑息な手段は必ず未来の日本人に傷をつけるはずだ。安倍政権は歴史に名を残したいのなら、桜の会や国有利払い下げ問題や加計学園問題での公文書をすべて破棄する行為を撤回するべきだ。黒塗りの資料からは史書での明記は当然なされない。従って安倍内閣の事柄は公文書ではすべて廃棄という事だってありえる。つまり安倍政権はこの世に存在しなかったと未来の歴史書では記されているかもしれない。それまで日本という国があればの話だが。

　日本は1952年にサンフランシスコ講和条約で明治維新以来の日米不平等条約（日米安全保障条約・日米原子力協定・日米地位協定）を締結してしまった。その「講和は日米間だけのものであり、東南アジア諸国との講和ではない。極東軍事裁判も公平な裁判と言えたか疑わしい。戦勝国は敗戦国（日本・ドイツ・イタリア）への裁判を同時に行うべきだった。無差別絨毯攻撃や広島・長崎に原爆投下を指揮した米軍上官が罪状お構いなしになり、挙げ句の果てには表彰までしてしまうことになるというのは開いた口が塞がらない。朝鮮戦争の特需で後の高度経済成長の足がかりを見いだした日本は、「もはや戦後ではない」というフレーズを公言したが、そのことが、中国や朝鮮半島との確執を生む起因ともなった。核兵器使用禁止条約の署名にいち早く名乗りをあげるのが世界の要望ではあったが、日本政府の米国への忖度でそれを拒否してしまった。サンフランシスコ講和条約後でも日本には制空権がなく、軍事と政治面では在日米軍の手のひらにある。明治以降の日米不平等条約はいまでも続いているのである。特に戦犯二名を出した朝日新聞はメディアのトップとして君臨していた。俗にい言う大政翼賛会の最前線にいたわけだが、終戦後は謝罪はおろか、戦中の録画記録をビジネスシーンとして付け加え、反日の仮面をつけ未だに加害者という意識をもたれないようにしている。玉音放送の8月15日皇居でひれ伏して涙する庶民の姿が記事で残っている。定かではないが、それは14日に撮影されたものだったと言う証言も数多く残されている。防衛新聞や一億総玉砕プロパガンダで民衆を扇動した罪は余りにも大きい。

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THE NEW HISTORY EYES...Vol.0005

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0005…「未だに続く人類の大航海時代」

　二十一世紀になりその九月には世界同時多発テロ、いわゆる９１１が発生した。警備が厳重の米国で四カ所同時に飛行機でのテロ事件というのは、余りにも出来過ぎたシナリオであり、中東諸国のテロリストが計画していたというのは無理筋な話しでもある。旧ＷＴＳタワーの崩壊は、航空機衝突での損傷が原因ではなく、下からの爆破によるものだとの説もあるが、個人的にもそう思っている。立花隆氏も文藝春秋誌で語っていた。ペンタゴンに追突したのは航空機とされるが、残骸ではその形跡もない。とても原因を特定出来る事件ではなかったはずだ。それなのに、当時ブッシュ氏はイスラム諸国の仕業と決めつけ、演説では十字軍の戦いだという話しをしていたことを覚えている。元ＣＩＡの要員だったオサマ・ビン・ラディン氏がアフガニスタンに潜伏しテロの容疑者にされ、ブッシュ氏はアフガニスタンを徹底的に叩いた。その後、ドル決済を拒み続けていたイラクのフセイン氏を、偽りの大量破壊兵器のプロパガンダを掲げ、イラク全土を崩壊させた。何の罪かわからないが処刑されてしまった。オバマ政権一期目にオサマ・ビン・ラディン氏の殺害報道があったが、パキスタンの郊外で目立つ建物にかくまっていたという。襲撃した建物は全て撤去され、亡骸は水葬で処理されたとされたが、その証拠の写真は報道されていない。本物のビン・ラディン氏は2001年にとうに他界していたという情報もあるし、米国の何処かに生きている噂もある。その残党勢力がＩＳＩＳになったのかはよくわからない。つまるところ、中東イスラム諸国をテロ支援国家とみなし、また、色々な理由をつけて大義を捏造して軍産複合体の維持をはかり、米国に有利な政治・経済状況を形成することに成功したわけである。第一次大戦でイギリスとフランスが、中東を分割委任統治して、今日の政情不安を作りだしたことは明白である。

　要するに、いまだに十七世紀からの大航海時代は終わってはおらず、第二次大戦時で形成された国際連合の弊害も目立ってきていて、常任理事国に拒否権を与え、核兵器の所有も認めるという軍事的なアンバランスが、イランや北朝鮮の核問題を派生させていることを、私達は認識すべきと考える。トランプ氏がアフリカや南米の移民の国への侮辱発言が波紋を呼んでいる。はっきり言うが、ＳＮＳでの発信は正規のホワイトハウスからのものであるという、メディアの姿勢にも問題がある。アメリカファーストがアメリカオンリーになり、挙げ句の果ては世界でスタンドアローンになる可能性は排除出来ないところまできている。租税回避地（タックスヘイブン）を国内で膨大に保持する米国。かつて七つの海を支配した大英帝国の東インド会社を通じて蓄えた莫大な資産をケイマン諸島などをタックスヘイブンにしてしまい、それを正当化してしまった英国。勝手にＥＵを離脱し自分の国だけが難を逃れるというイギリスの姿勢や米国の自国優先は、大航海時代がいまだに終わっていない証拠と見ていいだろう。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0004

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0004…「昭和天皇の遅すぎた御聖断」

　毎年8月15日は誰もが自問自答する日だ。戦勝国も敗戦国も。あの無益な戦争はなんだったんろうかと思う。国家間で争うのは避けたいと思う人がほとんどだとは思うが、人が組織の中で動くとなると、意志決定の念が一人歩きをし、間違った方向へむかうという教訓は人類の歴史に数え切れないぐらい遺されている。昭和天皇の手記がマッカーサーの部下であるホイットニーの文書により、機密解除になり公開されたが、裕仁氏自身が日本国民に対し、こんなにも偏った見方をされていたとは想いもよらなかった。1945年東京大空襲で焼け野原になった光景を、裕仁氏は見に行かれてはいる。しかし、相手国への一撃による有利な終戦交渉を目論むあまり、トルーマン大統領の降伏の打診や、近衛首相からの早期の終戦の忠告にも耳をかさず、広島に第二総軍司令部を構え、一億総玉砕戦法に打ってでてしまった。多くの若者が学徒出陣や特別攻撃隊や人間魚雷などで海に散っていった。私の祖父は上司の将校の命令で２２６事件での反乱軍に参加。昭和天皇の裏切り？により逆賊になり、生涯、裕仁天皇と朝日新聞を憎んでいた。両者とも戦争の謝罪を未だにしていない。玉音放送では昭和天皇の遺憾の意はあるが加害者としての謝罪はない。勝つ見込みもなく、敵国への一撃も不可能な状況を迎え、ナポレオンに心酔していた昭和天皇には、多くの国民の犠牲をどう見ていたか、ホイットニー文書ではその考えが、よく現れている。瀬島龍三氏をはじめとする大本営は、天皇の絞首刑を強く望むソ連に対し、60万のシベリア抑留を差し出すことで、皇室の維持の働きかけのツールとしたという噂は、本当なのかは私は知らない。地方都市がほとんど空襲の目にあい、しなくてもいい沖縄戦や、落とされなくても済んだ広島・長崎への、原子爆弾の悲惨を招く原因にもなった。最高司令官の責任は余りにも重く、国民より皇室の保証と、国体の擁護にこだわった裕仁氏の胸の内は、いかばかりだったのか。遅すぎた終戦の決断は正しかったのかどうか。玉音放送は完全な国民への上から目線でのものだ。戦後の野原に投げ出された非戦闘員の血みどろの耐えてきた努力の上に今の私たちがあることを肝に銘じておこう。靖国神社に祀られていない多くの非戦闘員。その犠牲者の霊を弔うにはどうしたらいいのか。戦争の悲惨さと最高責任者の罪は未来永劫残っていく。1945年7月26日にポツダム宣言が発せられても、日本は黙殺した。早期に昭和天皇がご決断をされていれば、8月6、9日の悲劇は避けられたはずだが、昭和天皇は首を縦に振らなかった意図はどこにあったのだろうか。敗戦後の天皇家の存続を目論むあまり、日本国民のことはなおざりにされていたことは実に悲しむべきことだ。1945年の東京大空襲のかなり前から、近衛首相から連合国への敗戦表明と講和を促されていたが、昭和天皇は連合国に対しての有利な戦況を築くまではと断られた経緯がある。天皇の「拝謁記」のなかで、昭和天皇が再軍備と改憲のお気持ちがあることがわかった。戦争狂から生物学者への変身は何を意味していたのだろうか。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0003

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0003…「日航123便と日米間基本OS戦争の相違関係」

　1985年の8月12日の夕方、私は国分寺の知人宅で夕食をとっていた。突然山梨方面からのけたたましい轟音が三多摩にも響き渡っていたのを今でもよく覚えている。雷にしては音が大きすぎると周りでは話し合っていた。一晩を過ぎニュースの報道から16時間が過ぎたあたりに、テレビでは墜落現場からの4名の生存者を救出している映像が流れていた。520人もの犠牲者を出しながら、4人の生存者がいたことは奇蹟だったと、いたく感動したことを記憶している。しかし、事故の原因や真相はいまだに確定していないようで、因果関係は諸説入り乱れ闇のなかに葬られている。当時首相だった中曽根氏は真実を知っているかどうかはしらないが、「このことは墓場まで持っていく」という意味深な言葉を残しているが、100歳を超えてとうとう三途の川を渡ってしまった。川の向こうでは520名の出迎えがいるとは知らずに。。。真相は闇に葬られてしまった。1）航空機整備の不調説、2）「シリモチ事故放置説、3」圧力隔壁爆発説、4）自衛隊のミサイル被弾説、など、どれをみてもそうとも思えるし個人的には納得はできないが、4）の可能性はあるように思える。以下は勝手な推測だが、個人的にはあり得ないことだとは思わないので推理をしてみたい。1984年に日本は純国産の基本OS「トロン」を開発し、世界標準採用を目の前にしていた。これに米国は後年スーパー301条を発令し、日本に対してトロン計画をやめさせた経緯は歴史書に記されている。当時はMACやウインドウズがまだ市場に出ていない時代でもある。1980年代は日本の半導体戦略は世界を席巻していた。世界的に無料のパソコンのOS組み込みにでもなれば、米国の産業は突然死を迎えるほどのショックを受けるはずだったが、敗戦国として右肩上がりの急成長だった日本に釘が刺されたという結果になった。日航123便には世界最高峰のトロン（Tron）OS開発者十数人（松下の社員）が搭乗していたという。彼らの死により日本のトロンOS計画は頓挫し、その後、ウインドウズ９５やMACの台頭でITの世界はすっかり変わってしまった。真実の奥には必ず裏があり、表に出てはならないものあるようだ。政治的外交的要素に真実が詰まっているような気がしてならない。現政権が米国に忖度で表沙汰に出来ないという状況ならば、御巣鷹山の眠る犠牲者は浮かばれない。真相は絶対に明らかにしなければならない。

THE NEW HISTORY EYES...Vol.0002

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0002…「日本のアイデンティティ2020」

　戦後敗戦した日本に対して歴史認識をもてとアジア諸国は叱責するが、それを言うなら北朝鮮・韓国・中国は663年の白村江の戦いの歴史をしばし振り返るべきだと思う。当時朝鮮半島では隋王朝が朝鮮半島を支配下の国々として戦いの日々を送っていたが、倭国（日本）が瀕死状態の百済を支援し、大敗北を喫した一大事件だった。中華王朝と朝鮮各国との両面戦略があった日本では、政権内では賛否はあったが結局敗戦濃厚の百済を支援する。結局大敗北したわけだが日本はこのとき以来強固な国家防衛体制を築く布石になった。朝貢（ちょうこう）とは中国の皇帝が冊封国（さくほう国）＜支配国相当から貢ぎ物の証として恩賜を授ける国＞との安全保障と貿易の観点から行った政のひとつだが、日本(現在）の国からは、西暦57年の後漢の武帝に朝貢に行ったとき、「漢委奴国王印」（金印）を授かっている。西暦239年には卑弥呼が朝貢に行った魏王朝（後漢から禅譲された）から「親魏倭王印」（金印）を授かっている。日本では遣隋使・遣唐使に至り三代将軍足利義満の時代の明朝まで続く。白村江の戦いを期に、日本は元寇、秀吉の朝鮮出兵失敗、第二次大戦敗戦へと続くが、「寄らば斬るぞ」と言った正当防衛戦略を今、為政者達や国民は見誤っている感が強い。日本は独自のアイデンティティーを基調とした米国の傀儡ではない真の日本の独立国としての振る舞いが必要とされている。日本は隣国の内政や諸外国との損得勘定に動かされては仲介人としての資格はないように思う。二階・安井氏の親中外交傾向が中国と米国の軋轢を生むひとつのポイントなっているとホワイトハウスからは見られている。永世中立国ように振る舞わないと世界は日本に共感しない。核兵器禁止条約に署名しない理由に、日米同盟でのつじつまが合わなくなるというのがあるが、なんとも頼りないアイデンティティーだ。純国産基本ソフトを持たない日本、戦後75年にもわたる制空権を米軍に握られている日本、純国産のステルス戦闘機の開発の邪魔をされる日本、何者かに官邸を私物化され、アベノミクスでの戦後最長の経済成長の演出を大手メディアを通して洗脳された日本国民、コロナ渦などで、今まさに日本は憂国の状況にあることは間違いない。米国一辺倒の朝貢は即辞めるべきだ。

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Presented by hirotsugu nishina

Vol.0001…「リーダー不在の世紀」

　ドナルド・トランプ大統領の裏には親中派のキッシンジャー氏が後見人のような立ち位置にいるのは誰もが知っている。米国と中華人民共和国が果てのない目先の損得勘定にこだわっているのには、はいわゆる両国が世界の覇権を分け合っていくための目くらましに過ぎないとも思える。そこから見えてくるものは、私論だがはっきり言って日本外しだ。表向き日本と米国とは蜜月状態にあるが疑った方がいいだろう。安倍氏の祖父は戦前大政翼賛会で満州国と朝鮮半島を取り仕切る中枢の人物だった。電通の前身である満州国通信社（国通）のトップとの深いつながりもあった。その孫が総理を担当しているものだから、周辺各国は身構えているのだ。それは歴史的事実だから仕方がない。国立感染症研究所の前進は旧関東軍の防疫給水部（第731部隊、石井部隊）の本丸だったことは今の若い人たちはあまり知られていない。いまでも中国大陸の各地には未処理の細菌兵器の爪痕が残されている。習近平氏や韓国大統領や金正恩氏の日本への敵対的姿勢の原点はそこにある。拉致問題の提起は真逆の方向にいくだろうというのは当然だろう。ニクソン政権が中国の経済が良くなれば民主化に拍車がかかるだろうという思惑は外れた。いま思えば中国5000年の王朝の歴史の認識を持たない浅はかな考えだった。中華人民共和国が建立されたと同時に、それまで国連に加盟していた中華民国（台湾）を仲間外れにし、国連に加え、米国の思惑で常任理事国に昇格させた罪は大きい。周恩来氏とヘンリー・キッシンジャー氏の太平洋は米国と中国で二分する構想はいまだ立ち消えてはいない。関税やハーウェイ論争は貿易赤字解消にはなんの効き目もないように思える。米国は米国債金融資本システムを確立し、いくら自国が赤字でも経済は焼け太りするという状況は変わらない。米国は世界のリーダー役を降りたので、中華人民共和国が台頭するのは自然の理だ。しかし、一党独裁・共産党の旗を振りかざし、人民解放軍が人民弾圧軍となり、人権を無視した政の限界は避けられない。一帯一路の発想は大唐帝国が参考となっているようだが、第二の孫文のような指導者が現れて、民主化が加速する可能性はなくはない。イージス・アショアの設置エリア選定において、秋田でのデータが間違っていたというが、Google earthを使ってやること自体が問題だった。防衛省が現実的な計測をなぜしなかったのか。まさに純国産基本ソフトを持たない日本の脆弱さを露呈させているようなものだ。米国追従一途の日本はこのままだと世界から埋没してしまう危険がある。安倍氏でなければ首相は務まらないという見方はもう古い。党を超えての新たな日本のリーダー出現に期待したいものだ。 ドナルド・トランプ大統領は根っからのビジネスマンだ。大恐慌前のフーバー大統領に酷似している。この4年間はドナルド・トランプ大統領が米国と世界の分断に大きく寄与したというのは歴史的なブラックジョークになるが、もし彼が再選を果たしたのなら、世界はさらに苦境に陥るかもしれない。それは覚悟をしておくべきだろう。新型コロナの感染拡大は歯止めがかからない。ワクチン開発競争が激しいけれども、日に日に変身をとげるウイルスへの特効薬はあるのかどうかは未知数だ。2020東京五輪を2021年に予定通り行うという考えは理解できるけれども、世界的にはどう見ても無理な気がする。COVIC-19は終息には4，5年はかかるだろうとWHOも言っているわけだから、IOCも当然それに呼応して開催の是非を判断する可能性があるからだ。「DentsuのDentsuによるDentsuのための2020東京オリンピック」は事実上終わっているのである。リーダーのいない21世紀の四半世紀。未来の歴史書にはそう記されているはずだ。

Vol.0001... "the century of the leader absence"

 Everyone knows that Mr. Kissinger of a party in the parent is in the leaving location like the guardian in President Donald Trump's back. I can also think so-called both countries are only eye absconding to share the power of the world to stick to the bill of profit and loss of the immediateness when I have no ends of USA and China. It's a personal opinion, but the one which is being seen from there says clearly, and is Japanese removal. Japan and USA are in the honeymoon state officially, but it would be better to doubt. Mr. Abe's grandfather was the figure of the mainstay who manages Manchukuo and Korean Peninsula by the Imperial Rule Assistance Association before the war. I also had the deep connection with the top of the Manchukuo news agency where Dentsu is a record (Kokutsu). Because the grandchild takes charge of a Prime Minister, circumference each country assumes a posture of struggle. Because it's historical fact, that's all right. The young people now don't know much about an advance's of National Institute of Infectoius Diseases being an inner citadel in the prevention of epidemics watering part of an old Kwantung army (731st unit and Ishii unit). A scratch of an unprocessed germ weapon is left for all part in a Chinese continent even now. The starting point of the opponent posture to Japan of Mr. shuu Chinahira, a Korean president and Mr. Kim joun is there. It'll be natural to say that raising of abduction issue would go to the direction of the true reverse. When Chinese economy became good, Nixon government deviated from the expectation that democratization would be expedited. When thinking now, China was a silly idea that I don't have understanding of history of a dynasty in 5000. China was built and also the crime which made China where I joined UN up to that (Taiwan) odd man out and made a permanent member of the Security Council be promoted by American expectation as well as UN is big. The Pacific Ocean of Mr. Zhou En-lai and Mr. Henry Kissinger still formulates the plan divided in two at USA and China, and doesn't go off. I can think what also does trade deficit cancellation no good for a tariff and Hart way argument. USA establishes an American bond financial capital system, and how much doesn't the situation economy is also tanned by the deficit and that an own country gains weight and does change? USA declined the leader part of the world, so China is the reason for which it's natural to rise. But the People's Liberation Army will wield party dictatorship and the Communists's flag, and are a pressure army of the people, and the limit of the politics which ignored human rights isn't avoided. Daito empire seems to be reference for the idea by which whole is directly, but the second leader like Sun Wen appears, and there is a possibility that democratization accelerates. I say that the data under Akita was wrong in installation area selection of Aegis ASHOA, the thing done using Google earth, it itself was a problem. Why didn't a defense Ministry do realistic measurement? The one making fragility of Japan where I don't have a domestic product operating system surely exposed. If Japan of an American flattery only way is just as it is, there is danger which remains unknown from the world. When I'm not Mr. Abe, the point of view which isn't fit to a prime minister is already old. I'd like to expect it of a new Japanese leader appearance beyond a party. President Donald Trump is a natural businessman. I resemble President Hoover before Great Depression closely. These 4 years will be a historical black joke to say that President Donald Trump contributed to cut of USA and the world big, but if he achieved a reelection, more worlds may fall into a predicament. I should determine on that. I don't come to a stop for infection expansion of new-style Corona. It's severe in vaccine development competition, but it's unknown quantity whether you have specific medicine to the virus which achieves transformation day by day. The idea that 2020 Tokyo Olympics is performed as scheduled in 2021 can be understood, but it's how unreasonable even if it's seen, do you think worldwide? Because a possibility that IOC also judges right or wrong of holding in response to that of course is here because COVIC-19 is the reason WHO is also talking about when it would take 4or5 years for ending. "2020 Tokyo Olympic Games for Dentsu by Dentsu in Dentsu" has ended actually. The 21st century quarter of a century when a leader isn't here. It should be recorded on the future history so.